電機メーカーの年収ランキング【2026年最新】上場62社と分類別の大手一覧

上場電機メーカーの年収ランキングで比べられる、規模・年齢・事業会社・非上場と外資の4つの見方

転職するなら、いまより年収の高い会社へ移りたい。電機メーカーを候補に入れると、まず気になるのは、目をつけた会社が業界の中で高いほうかどうかです。そこでこの記事では、東証の業種「電気機器」の上場62社を平均年収の高い順に並べ、平均年齢・平均勤続年数・従業員数も同じ表で比べられるようにしました。あわせて、表に入らない非上場や外資系を含む分類別の大手一覧と、平均の数字を自分の年収と比べるときの注意、職種に合った転職の進め方も紹介します。

電機メーカーの年収ランキング

東京証券取引所の業種「電気機器」に上場する62社の最新有価証券報告書から、平均年収を集計しました。持株会社の社員は本社の少人数で、中途採用で入るのは事業会社のほうが多いため、持株会社は事業会社の数字に置き換え、66社の行で並べています。

集計した66社の平均年収の中央値は837万円(平均881万円)です。1,000万円を超える企業が10社ある一方、最も多いのは800万円台の26社で、全体の約4割を占めます。

表の分類ボタンを押すと分野ごとに絞り込めるほか、列の見出しをクリックすると並べ替えが可能です。

社名 分類 平均年収 平均年齢 平均勤続年数 従業員数
キーエンス FA・計測・制御 2,178万円 35.0歳 11.3年 3,306人
レーザーテック 半導体・半導体製造装置 1,881万円 40.1歳 8.7年 534人
東京エレクトロン 半導体・半導体製造装置 1,380万円 43.1歳 14.7年 2,309人
ファナック FA・計測・制御 1,144万円 40.0歳 15.3年 4,842人
SCREENセミコンダクターソリューションズ※ 半導体・半導体製造装置 1,139万円 43.4歳 15.9年 1,373人
アドバンテスト 半導体・半導体製造装置 1,098万円 45.7歳 20.2年 2,033人
アクセル 半導体・半導体製造装置 1,048万円 48.7歳 13.3年 104人
SCREENグラフィックソリューションズ※ 精密・事務機器・医療機器 1,020万円 46.3歳 21.0年 317人
富士通 総合電機 1,012万円 42.7歳 17.6年 32,224人
ソニーセミコンダクタソリューションズ※ 半導体・半導体製造装置 1,004万円 43.6歳 15.9年 7,420人
日立製作所 総合電機 995万円 42.2歳 18.1年 25,934人
日本電気(NEC) 総合電機 994万円 43.1歳 17.3年 21,934人
横河電機 FA・計測・制御 949万円 44.0歳 16.0年 2,240人
日本光電工業 精密・事務機器・医療機器 943万円 42.6歳 15.8年 3,768人
キオクシア※ 半導体・半導体製造装置 942万円 44.0歳 18.5年 10,156人
TDK 電子部品・電池 921万円 43.0歳 16.9年 6,573人
アズビル FA・計測・制御 918万円 46.0歳 19.8年 5,143人
三菱電機 総合電機 913万円 40.5歳 15.3年 29,949人
リコー 精密・事務機器・医療機器 906万円 45.4歳 20.0年 4,596人
オムロン FA・計測・制御 888万円 44.5歳 14.8年 3,855人
シスメックス 精密・事務機器・医療機器 884万円 42.4歳 12.8年 3,011人
キヤノン 精密・事務機器・医療機器 882万円 44.3歳 18.9年 22,921人
アルバック 半導体・半導体製造装置 869万円 44.8歳 17.8年 1,483人
JVCケンウッド 家電・AV・通信機器 863万円 50.8歳 23.4年 3,125人
パナソニック※ 総合電機 862万円 43.6歳 19.5年 14,500人
安川電機 FA・計測・制御 860万円 42.7歳 17.6年 3,114人
日本電子 精密・事務機器・医療機器 858万円 44.6歳 15.9年 2,313人
日本信号 重電・社会インフラ 856万円 43.2歳 18.9年 1,146人
ヒロセ電機 電子部品・電池 847万円 40.7歳 13.1年 1,039人
コニカミノルタ 精密・事務機器・医療機器 844万円 46.4歳 20.7年 3,888人
富士電機 重電・社会インフラ 841万円 44.9歳 20.3年 10,901人
カシオ計算機 家電・AV・通信機器 838万円 44.6歳 15.7年 2,053人
村田製作所 電子部品・電池 838万円 40.5歳 14.4年 11,174人
象印マホービン 家電・AV・通信機器 835万円 39.8歳 14.2年 527人
パナソニック インダストリー※ 電子部品・電池 829万円 43.1歳 19.1年 9,359人
メガチップス 半導体・半導体製造装置 824万円 42.9歳 10.9年 318人
ニデック 電子部品・電池 823万円 43.7歳 14.4年 1,786人
堀場製作所 FA・計測・制御 821万円 42.8歳 16.0年 1,573人
GSユアサ※ 電子部品・電池 814万円 42.2歳 17.0年 2,623人
明電舎 重電・社会インフラ 811万円 43.6歳 18.8年 3,975人
セイコーエプソン 精密・事務機器・医療機器 809万円 42.9歳 18.1年 12,311人
ジーエス・ユアサ テクノロジー※ 電子部品・電池 808万円 43.0歳 19.2年 357人
ブラザー工業 精密・事務機器・医療機器 805万円 43.6歳 13.9年 3,997人
東芝テック 精密・事務機器・医療機器 804万円 45.7歳 15.0年 2,894人
ローム 半導体・半導体製造装置 804万円 42.4歳 14.0年 4,199人
ウシオ電機 精密・事務機器・医療機器 799万円 44.5歳 20.4年 1,475人
ミネベアミツミ 電子部品・電池 785万円 45.0歳 15.9年 4,946人
シャープ 家電・AV・通信機器 782万円 44.5歳 20.1年 5,553人
沖電気工業 家電・AV・通信機器 780万円 43.6歳 18.4年 4,356人
サクサ 家電・AV・通信機器 775万円 43.2歳 15.2年 685人
マクセル 電子部品・電池 770万円 44.6歳 18.8年 1,286人
マブチモーター 電子部品・電池 764万円 43.3歳 15.9年 760人
ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング※ 半導体・半導体製造装置 762万円 42.8歳 15.5年 9,265人
ザインエレクトロニクス 半導体・半導体製造装置 755万円 45.4歳 13.0年 86人
ルネサスエレクトロニクス 半導体・半導体製造装置 750万円 48.5歳 23.4年 6,025人
ホーチキ 重電・社会インフラ 744万円 41.7歳 13.6年 1,900人
京セラ 電子部品・電池 740万円 40.1歳 16.0年 19,667人
浜松ホトニクス 精密・事務機器・医療機器 728万円 39.8歳 15.9年 4,262人
日本航空電子工業 電子部品・電池 727万円 41.3歳 16.3年 1,539人
ジャパンディスプレイ 電子部品・電池 698万円 50.9歳 23.2年 1,214人
東洋電機製造 重電・社会インフラ 692万円 42.7歳 16.4年 834人
アルプスアルパイン 電子部品・電池 691万円 41.7歳 16.7年 6,305人
小糸製作所 電子部品・電池 670万円 43.5歳 20.8年 4,247人
KOA 電子部品・電池 592万円 40.7歳 17.1年 1,669人
シキノハイテック 半導体・半導体製造装置 501万円 42.8歳 12.2年 435人
日本セラミック 電子部品・電池 421万円 40.2歳 12.7年 275人

※各社の最新の有価証券報告書に載っている会社単体の「平均年間給与」の数字です。基準日は2025年9月末〜2026年6月末の決算期末で、66社中53社が2026年3月末時点のものです。持株会社の5社は事業会社の数字で載せました。対象はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、SCREENホールディングス、ジーエス・ユアサ コーポレーション、キオクシアホールディングスです。パナソニックの数字は2026年3月31日時点の事業会社のもので、同社は2026年4月1日にパナソニック ホールディングスに合併されました。

年収1,000万円を超える電機メーカー

平均年収が1,000万円を超えたのは10社です。内訳は半導体・半導体製造装置が6社、FA・計測・制御が2社、総合電機と精密・事務機器・医療機器が1社ずつです。総合電機で1,000万円を超えたのは、富士通(1,012万円)だけでした。上位3社には、首位のキーエンス(2,178万円)、2位のレーザーテック(1,881万円)、3位の東京エレクトロン(1,380万円)が並びます。

首位のキーエンスは突出した水準で、営業利益率は50%を超え、販売は代理店を通さない直販体制です。

大手電機メーカーの年収

大手総合電機の年収は、富士通が1,012万円、日立製作所が995万円、日本電気(NEC)が994万円、三菱電機が913万円、パナソニックが862万円です。66社中で従業員数が多い上位3社は富士通、三菱電機、日立製作所です。

同じグループでも会社によって年収が異なります。ソニーグループでは、ソニーセミコンダクタソリューションズが1,004万円(7,420人)、ソニーセミコンダクタマニュファクチャリングが762万円です。パナソニック ホールディングスでも、パナソニックが862万円、パナソニック インダストリーが829万円となっています。応募先になるのは持株会社ではなくこうした事業会社なので、グループ名ではなく事業会社ごとの数字で比べます。

従業員が1万人を超える他の大手のうち、電子部品の村田製作所(838万円)と京セラ(740万円)は、総合電機より低めに出る傾向があります。ただし平均年齢は村田製作所が40.5歳、京セラが40.1歳と、富士通(42.7歳)や日立製作所(42.2歳)より若い会社です。

分類別の電機メーカー大手一覧

転職先として電機メーカーを検討する際、総合電機や一部の知名度が高い企業だけを見ていると、高年収の優良企業を見落とすことがあります。電機の大手は、東証の業種「電気機器」の上場企業のほかに、非上場の会社、別業種の会社、外資系の日本法人にもあります。業界の全体像を把握できるように、主要な電機メーカーを分類別に一覧表でまとめました。

分類 社名 上場か非上場か 親会社
総合電機 富士通 上場 なし
総合電機 日立製作所 上場 なし
総合電機 日本電気(NEC) 上場 なし
総合電機 三菱電機 上場 なし
総合電機 パナソニック 持株会社が上場 パナソニック ホールディングス(100%)。2026年4月に事業を4社に分けて持株会社に合併
総合電機 東芝 非上場(2023年12月に上場廃止) TBJH合同会社
重電・社会インフラ 富士電機 上場 なし
重電・社会インフラ 明電舎 上場 なし
重電・社会インフラ 日本信号 上場 なし
重電・社会インフラ 東洋電機製造 上場 なし
重電・社会インフラ ホーチキ 上場 なし
重電・社会インフラ 古河電気工業 上場(東証の業種は非鉄金属) なし
重電・社会インフラ 住友電気工業 上場(東証の業種は非鉄金属) なし
重電・社会インフラ フジクラ 上場(東証の業種は非鉄金属) なし
家電・AV・通信機器 シャープ 上場 鴻海精密工業(34.1%)
家電・AV・通信機器 JVCケンウッド 上場 なし
家電・AV・通信機器 カシオ計算機 上場 なし
家電・AV・通信機器 象印マホービン 上場 なし
家電・AV・通信機器 沖電気工業 上場 なし
家電・AV・通信機器 ダイキン工業 上場(東証の業種は機械) なし
FA・計測・制御 キーエンス 上場 なし
FA・計測・制御 ファナック 上場 なし
FA・計測・制御 安川電機 上場 なし
FA・計測・制御 オムロン 上場 なし
FA・計測・制御 横河電機 上場 なし
FA・計測・制御 アズビル 上場 なし
FA・計測・制御 堀場製作所 上場 なし
FA・計測・制御 シーメンス 非上場(外資系の日本法人) ドイツのSiemens AG
精密・事務機器・医療機器 キヤノン 上場 なし
精密・事務機器・医療機器 リコー 上場 なし
精密・事務機器・医療機器 セイコーエプソン 上場 なし
精密・事務機器・医療機器 コニカミノルタ 上場 なし
精密・事務機器・医療機器 ブラザー工業 上場 なし
精密・事務機器・医療機器 日本光電工業 上場 なし
精密・事務機器・医療機器 シスメックス 上場 なし
精密・事務機器・医療機器 浜松ホトニクス 上場 なし
精密・事務機器・医療機器 HOYA 上場(東証の業種は精密機器) なし
精密・事務機器・医療機器 シチズン時計 上場(東証の業種は精密機器) なし
精密・事務機器・医療機器 セイコーグループ 上場(東証の業種は精密機器) なし
精密・事務機器・医療機器 富士フイルムビジネスイノベーション(旧 富士ゼロックス) 非上場 富士フイルムホールディングス(100%)
精密・事務機器・医療機器 アジレント・テクノロジー 非上場(外資系の日本法人) 米国のAgilent Technologies
半導体・半導体製造装置 東京エレクトロン 上場 なし
半導体・半導体製造装置 レーザーテック 上場 なし
半導体・半導体製造装置 アドバンテスト 上場 なし
半導体・半導体製造装置 SCREENセミコンダクターソリューションズ 持株会社が上場 SCREENホールディングス(100%)
半導体・半導体製造装置 キオクシア 持株会社が上場 キオクシアホールディングス(100%)
半導体・半導体製造装置 ソニーセミコンダクタソリューションズ 持株会社が上場 ソニーグループ(100%)
半導体・半導体製造装置 ルネサスエレクトロニクス 上場 なし
半導体・半導体製造装置 ローム 上場 なし
半導体・半導体製造装置 日立ハイテク 非上場(2020年5月に上場廃止) 日立製作所(100%)
半導体・半導体製造装置 ディスコ 上場(東証の業種は機械) なし
半導体・半導体製造装置 インテル 非上場(外資系の日本法人) 米国のIntel Corporation
半導体・半導体製造装置 マイクロンメモリ ジャパン 非上場(外資系の日本法人) 米国のMicron Technology
半導体・半導体製造装置 サンディスク 非上場(外資系の日本法人) 米国のSandisk Corporation
電子部品・電池 村田製作所 上場 なし
電子部品・電池 TDK 上場 なし
電子部品・電池 京セラ 上場 なし
電子部品・電池 ニデック 上場 なし
電子部品・電池 ミネベアミツミ 上場 なし
電子部品・電池 アルプスアルパイン 上場 なし
電子部品・電池 ヒロセ電機 上場 なし
電子部品・電池 GSユアサ 持株会社が上場 ジーエス・ユアサ コーポレーション(100%)
電子部品・電池 NGK(旧 日本ガイシ) 上場(東証の業種はガラス・土石製品) なし

電機メーカーの主な分類

電機メーカーとは、電気や電子技術を用いた製品の開発・製造・販売を行う企業の総称で、東証の業種分類では「電気機器」に区分されます。製品は家電から社会インフラ、半導体まで多岐にわたります。近年は多くの企業が利益率の低い消費者向け事業を縮小し、ITや社会インフラ、FA、自動車関連部品などの法人向け(BtoB)事業へ重心を移しています。分類ごとの製品と表の年収の幅は以下の通りです。

分類 製品・代表的な会社・年収
総合電機 家電から産業機械、社会インフラまで幅広く手がける会社です。日立製作所や三菱電機が代表で、表の年収は862万〜1,012万円です。
重電・社会インフラ 発電機や変電設備、鉄道システムなどを製造する会社です。富士電機や明電舎が代表で、表の年収は692万〜856万円です。
半導体・半導体製造装置 半導体そのものや、製造装置・検査装置を作る会社です。キオクシア、東京エレクトロン、アドバンテストなどが代表で、表の年収は501万〜1,881万円です。
電子部品・電池 スマートフォンや自動車などに組み込む部品を供給する会社です。村田製作所、TDK、京セラが代表で、表の年収は421万〜921万円です。
FA・計測・制御 工場の自動化機器や計測・制御機器を扱う会社です。キーエンス、ファナック、安川電機などが代表で、表の年収は821万〜2,178万円です。
精密・事務機器・医療機器 複合機や医療機器、カメラなどを主軸にする会社です。キヤノン、リコー、シスメックスなどが代表で、表の年収は728万〜1,020万円です。
家電・AV・通信機器 白物・黒物家電や通信機器を主力とする会社です。シャープ、JVCケンウッド、カシオ計算機などが代表で、表の年収は775万〜863万円です。

ランキングに入らない大手電機メーカー

一般的な電機メーカーの年収ランキングは東証の「電気機器」に上場する企業を対象とするため、業界を代表する大手でも表に入らないケースがあります。転職の候補を広げる際は以下の会社も確認しておきましょう。

まず、非上場の大手として東芝と日立ハイテクがあります。東芝は2023年12月に上場廃止となり、エネルギーやインフラ、半導体を中心に経営再建を進めています。日立ハイテクは2020年5月に上場廃止し、日立製作所の完全子会社となった、半導体製造装置や分析装置の会社です。

次に、東証の業種が「電気機器」以外に分類されている大手です。半導体製造装置のディスコや空調のダイキン工業は「機械」に分類されます。電線の古河電気工業、住友電気工業、フジクラは「非鉄金属」です。HOYA、シチズン時計、セイコーグループは「精密機器」、セラミックスのNGK(2026年4月に日本ガイシから社名変更)は「ガラス・土石製品」に区分されています。

表に入っていない会社の企業研究の記事は、下の社名から開けます。

外資系電機メーカーの一覧

外資系電機メーカーの日本法人も、高い給与水準や技術力から有力な転職先となります。当サイトに企業研究記事がある主な外資系企業は次の通りです。

ここに挙げた5社の日本法人は東証に上場していないため、日系企業のような一律の平均年収の数字で直接比べることはできません。外資系への転職を目指す場合は、外資系に強い転職エージェントを通じて具体的な想定年収やポジションを確認することをおすすめします。

年収ランキングを見るときのポイント

表の平均年収は、会社単体の全社員の平均です。平均年齢は中央値で43.2歳と40代の会社が多いので、自分の年収と比べるときは、年齢の近い会社や平均年齢もあわせて見ます。

電機メーカーの年収に差が出る理由

同じ電機メーカーでも、どの事業の領域に属するかで平均年収には大きな差がつきます。給料の原資は利益のため、売上高が大きくても液晶テレビのように価格競争の激しい分野は赤字が続き、事業売却やリストラに至ることがあります。一方、医療や半導体、イメージングのような利益の大きい分野を持つ会社は年収が高くなります。

世界シェアの高い半導体製造装置では、売上高2,000億円ほどでも大手を上回る給料を払う会社があります。キーエンスやファナックのように、工場の改善案など製品以外の付加価値を出せる会社は高い価格で売れます。一方、電子部品の会社は完成品を作る会社との価格交渉で利益率を保ちにくい傾向があります。

分類ごとの中央値を見ても、FA・計測・制御の918万円に対し、電子部品・電池は770万円にとどまります。

平均年収の対象になる社員

ランキングの平均年収は、有価証券報告書を提出した会社単体の社員が対象です。賞与や残業代などの手当が含まれる一方、臨時従業員は入りません。

職種や役職の区別がなく総合職に限った数字ではない点や、連結従業員数との違いに注意が必要です。単体と連結の社員数は富士通で32,224人に対し99,203人、日立製作所で25,934人に対し287,901人と大きな開きがあります。会社によって年齢構成も違うため、平均は目安にとどまります。

持株会社と事業会社の年収

他のランキング記事では、ソニーグループ(1,155万円)やパナソニック ホールディングス(988万円)といった持株会社の高い年収が並びがちです。しかし持株会社の社員は本社勤務の少数に限られ、実際に中途入社する事業会社の水準とは一致しないことがあります。

パナソニック(862万円)のように、事業会社は持株会社より低くなる傾向があります。キオクシア(942万円・持株会社1,307万円)とGSユアサ(814万円・持株会社1,091万円)も同様です。一方、SCREENセミコンダクターソリューションズ(1,139万円)のように持株会社(1,080万円)を事業会社が上回る例もあります。なお、オプテックスグループは単体17人で事業会社の数字がないため表から外しています。

平均年齢と勤続年数

年収を比較する際は平均年齢も重要です。平均年齢が高い会社ほど平均年収は高く出やすく、若い会社は低めに出やすいため、年齢もあわせて見る必要があります。ただし、年齢だけで決まるわけではありません。キーエンスは66社で最も若い35.0歳でも年収が最も高い会社です。反対にジャパンディスプレイ(50.9歳・698万円)やルネサスエレクトロニクス(48.5歳・750万円)は平均年齢が高くても年収は表の下のほうです。

また平均勤続年数は、残業時間や有給休暇の取得日数、離職率と並んで働きやすさを見る指標です。JVCケンウッド(23.4年)など長い会社は長期雇用が根づいています。一方、勤続年数が短い会社にはレーザーテック(8.7年)、メガチップス(10.9年)、キーエンス(11.3年)などがあります。

電機メーカーの主な職種と仕事内容

電機メーカーの仕事は、基礎研究から設計、量産、品質確認、販売まで多くの工程に分かれ、工程ごとに職種があります。中途採用では、どの職種に応募するかによって求められる経験が変わります。職種は大きく「技術系」と「事務系」に分かれ、たとえば三菱電機の経験者採用では、事業所ごと・職種ごとに募集が出ています。

技術職(研究開発・設計・生産技術・品質保証)

技術職は理系出身者が多く就く職種で、工程ごとに役割が分かれています。

研究開発は将来の事業につながる要素技術の研究や新技術の応用先を探る仕事です。基礎研究と応用開発に分かれ、論文調査や試作・評価を繰り返します。専門知識が要るため大学院修了者が優遇される傾向があります。

製品開発・設計は研究成果を製品化する仕事です。外装や内部構造をCADで設計する機構設計(機械設計)、回路や基板を設計する回路設計(電気設計)、組み込みソフト設計、それらを統合するシステム設計があります。キーエンスの機構設計のように、構想から量産を見据えた詳細設計まで一貫して担う募集もあります。

量産工程では、生産ラインの改善や設備導入を担う生産技術と、計画策定や納期・部材を管理する生産管理が連携します。品質管理が製造ラインの検査で不良品を防ぐのに対し、品質保証は設計段階の評価試験から出荷後の不具合対応まで製品全体に責任を持ちます。

また、三菱電機では営業(セールスエンジニアリング)も技術系の職種で、お客様への技術の提案と、受注後の仕様の提案・設計を担当します。

電機メーカーの営業・企画・管理部門

文系出身者が多く就く事務系の職種で、製品の企画から販売、組織運営までを担います。

営業は、企業や官公庁に製品やシステムを提案する法人向け(BtoB)が中心です。顧客の課題を聞き、機器やサービスを組み合わせて解決策を提案する営業が増えています。家電量販店を回る営業や海外営業もあります。三菱電機のように、本社・支社で顧客を担当する営業と、製作所で製品企画や生産管理と連携する営業に分かれる例もあります。

企画・マーケティングは、市場調査や競合分析をもとに製品の仕様や価格を決め、開発や営業と連携して販売計画を担当します。

管理部門には、経理・財務、人事・総務、法務・知的財産のほか、生産に必要な部材を買い付ける資材調達があります。

中途採用で求められる経験

中途採用では、職種によって求められる経験が異なります。

営業、人事、経理は他業界の経験を生かしやすく、未経験からでも転職しやすい職種です。一方、研究開発や設計などの技術職は実務経験が求められます。たとえばキーエンスのキャリア採用では、設計職(機構・回路)はメーカーでの実務経験3年以上が必須条件です。生産技術職(量産立ち上げ・設備開発)も、それぞれの実務経験3年以上が必須です。

なお、IT業界のエンジニアが組み込みソフトウェア開発へ移る例もあります。また、三菱電機のように電機メーカー以外での経験者も広く受け入れ、他業界からの入社実績が多い企業もあります。

電機メーカーへの転職で使う転職エージェント

電機メーカーへの転職で使うエージェントは、技術職か、営業・企画・管理部門か、あるいは狙う年収の層によって選ぶサービスが変わります。タイプは大きく分けて「総合型」「製造業のエンジニアに特化した型」「ハイクラス向けの型」があります。いずれも利用は無料で、応募書類の添削から面接対策、日程調整、内定後の年収交渉まで一貫して支援を受けられます。

リクルートエージェント

リクルートエージェントは、業界や職種を限らない総合型の転職エージェントです。特定の業種に限らず非公開求人を約25万件(採用予定人数で数えた件数。2026年3月31日時点)保有しており、2025年度には約8万5,000人が転職を決めています。キャリアアドバイザーが希望条件と企業の採用条件をすり合わせて求人を紹介します。

電機メーカーへの転職では、営業・企画・管理部門の人や、自動車部品や素材、ITなど電機メーカー以外の業界も含めて求人を比べたい人に適しています。職種や業種を限定せず豊富な非公開求人を紹介してもらえるため、異業種からの転職を含めて幅広い選択肢から検討できます。まだ応募先を絞り切れていない段階での相談にも向いています。

メイテックネクスト

メイテックネクストは、製造業のエンジニアに特化した転職エージェントです。メーカーに技術者を派遣してきたメイテックグループが運営し、常時10,000件以上の求人を扱っています(2026年10月時点)。公開求人は、電気・電子・半導体分野が1,571件、機械メカトロ分野が2,671件、組み込みソフト分野が983件です。

コンサルタントの半数以上がメーカー技術系の出身で、回路設計や制御設計、使っていたCADなど技術の中身で求人を探せます。技術職は同じ業種での現場経験があると選考で有利になりやすく、応募先の企業を想定した模擬面接も無料で受けられます。また、総合電機メーカーから大手素材メーカーへ移り年収が800万円から910万円に上がった事例もあります。

回路設計、制御設計、生産技術などの技術職で、電機メーカー間や自動車・素材業界との間で移りたい人に合っています。

JACリクルートメント

JACリクルートメントは、ハイクラスやエグゼクティブ層に特化した転職エージェントです。業種「電気・電機」で5,209件、「半導体」で1,224件の求人を扱っています(2026年10月時点)。社内には電機や半導体を担当する「製造業」の専門チームに加え、経営企画や人事、法務などを扱う「管理部門」の専門チームが置かれています。

年収の高い層や管理職、高度な専門職、管理部門の人に向いており、年収ランキング上位の半導体製造装置やFA、大手電子部品メーカーなどを狙う際に適しています。

なお、ハイクラス求人に特化しているため、これまでの経験や希望する条件によっては紹介できる求人がない場合もあります。

まとめ

電機メーカーの平均年収ランキングでは、首位のキーエンスは2,178万円でした。1,000万円を超える10社のうち、6社を「半導体・半導体製造装置」、2社を「FA・計測・制御」が占めています。総合電機は862万〜1,012万円と高水準ですが、上位層は専門性の高い装置やFAメーカーが中心です。

表の数字は提出会社単体の平均年収であり、持株会社は実際の事業会社の数字を掲載しています。会社単体の社員全体の平均なので、平均年齢によって高くも低くも出ます。

これらを踏まえて候補の会社を数社に絞ったら、各社の企業研究記事で事業内容や社風を詳しく読みましょう。あわせてご自身の職種に合った転職エージェントへ相談し、実際の求人や提示年収の確認へと進んでみてください。