【2026年版】小売業の年収ランキング！百貨店・スーパー・ドラッグストアなど47社を比較、非上場大手・外資系も

転職するなら、いまより年収の高い会社へ移りたい。そう考えると、百貨店やスーパー、ドラッグストアなどの小売業の大手が、同業の中でどんな位置にあるのかが気になるところです。そこでこの記事では、小売業の47社を平均年収の高い順に並べ、平均年齢・平均勤続年数・従業員数も同じ表で比べられるようにしました。あわせて、ランキングに入らない外資系やコンビニ大手を含む、外食まで10の分類別の大手一覧も載せました。平均の数字を自分の年収と比べるときの注意、主な職種、経歴に合った転職エージェントも紹介します。

小売業の年収ランキング47社

有価証券報告書に載る各社の「従業員の状況」をもとに、小売業47社の平均年収を高い順に並べました。

表の平均年収は、各社の最新の有価証券報告書に載る平均年間給与で、会社単体の社員の平均です。賞与を含み、パート・アルバイトなど臨時の従業員は含みません。

持株会社体制の22社は、持株会社ではなく、その下で社員が働く事業会社の数字です。

この記事は、店舗で商品を売る会社に、通販・ネット通販と外食の会社も加えて並べています。東京証券取引所の33業種区分では、外食の会社も「小売業」に入ります。

47社の1位はZOZOの856万円、2位はワークマンの805万円、3位は髙島屋の792万円です。47社で最も低いのは京都きもの友禅（京都きもの友禅ホールディングスの事業会社）の380万円で、中央値は543万円でした。年収帯は、全体の約半数（23社）が500万円台に集まります。

上位10社には、通販・ネット通販が3社、百貨店が4社、衣料・靴・宝飾が2社、家具・ホームセンター・生活雑貨が1社並びます。ワークマンはフランチャイズシステムで店舗を展開しており、加盟店で働く人は従業員（440人）に入りません。ZOZO・MonotaRO・アスクルは通販の会社です。

一方、下位10社には衣料・靴・宝飾やリユース・スポーツ・中古車が各3社、スーパー・ディスカウントストアやドラッグストア・調剤薬局が各2社並びます。

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小売業・外食の分類別の大手企業一覧

年収の表に入らない会社も含め、小売と外食の大手企業を10の分類で並べました。

よく知られた店舗の多くは、持株会社の下の事業会社が運営しており、持株会社は一覧の表の親会社の欄で分かります。ドン・キホーテ（パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスの事業会社）がその例です。丸亀製麺（トリドールホールディングスの事業会社）やユニクロ（ファーストリテイリングの子会社）も同じです。

この一覧には、47社の年収の表に入っていない大手企業も載せています。例は、セブン-イレブン・ジャパン（セブン&アイ・ホールディングスの事業会社）やファミリーマート（親会社は伊藤忠商事）などのコンビニ大手です。ほかに、コストコホールセールジャパンなどの外資系の日本法人や、カインズなどの非上場の大手があります。ランキングには、自社か持株会社の有価証券報告書に会社単体の数字が載っている会社だけを入れたため、これらは出ません。

このほか、当サイトで企業研究の記事がある会社は次のとおりです。

• カルチュア・コンビニエンス・クラブ

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小売業の年収ランキングを見るときのポイント

表の平均年収は、業界全体の平均との差、業態の違い、平均年齢と勤続年数の3点とあわせて見ます。

小売業全体の平均年収

厚生労働省の賃金構造基本統計調査（令和7年）によると、パート・アルバイトを除く小売業全体の年収の目安は約448万円です。平均年齢は43.3歳、平均勤続年数は12.5年となっています。1,000人以上の会社は約462万円（43.4歳、12.8年）になります（※当サイトの計算。6月の月給の12か月分に年間賞与を足した金額です）。

47社の平均年収の中央値は543万円で、1,000人以上の会社の平均より約81万円高く、41社が上回っています。ただし、表の47社は有価証券報告書を出す大手に限られ、統計調査とは集計範囲が異なるため、目安です。

補足として、国税庁の民間給与実態統計調査（令和7年分）では、卸売業・小売業の平均給与は413万円（47.2歳、12.7年）です。パート・アルバイトを含むため、並べてくらべないようにしましょう。

百貨店・スーパー・ドラッグストア・アパレルの年収の違い

小売業は業態によって平均年収の幅が大きく分かれます。47社の分類をみると、通販・ネット通販が591万円（ハルメク）〜856万円（ZOZO）、百貨店が677万円（阪急阪神百貨店）〜792万円（髙島屋）と高水準です。衣料・靴・宝飾は380万円（京都きもの友禅）〜805万円（ワークマン）と開きが大きくなっています。スーパー・ディスカウントストアは479万円（トライアルカンパニー）〜604万円（平和堂）です。ドラッグストア・調剤薬局は453万円（クオール）〜590万円（サンドラッグ）となっています。

統計（賃金構造基本統計調査、1,000人以上の会社）では、機械器具小売業（自動車・家電の販売）が約557万円と高めです。無店舗小売業（通信販売・ネット販売）は約519万円です。織物・衣服・身の回り品小売業（衣服・身の回り品）も約505万円と高めです。一方、飲食店は約456万円、その他の小売業（ドラッグストア・家具など）は約441万円です。各種商品小売業（百貨店・総合スーパー）は約436万円、飲食料品小売業（食品スーパー・コンビニなど）は約411万円となっています。

各種商品小売業は百貨店と総合スーパーを合わせた区分で、表の百貨店4社とは範囲が違います。

平均年齢・勤続年数と年収

年収をくらべるときは、平均年齢と平均勤続年数への注目が欠かせません。47社の平均年齢は30.4歳（ネクステージ）〜51.8歳（京都きもの友禅）と開きがあります。

例えば百貨店4社は平均年齢46.1〜49.3歳、平均勤続年数21.7〜25.3年と高めです。一方、ドラッグストア・調剤薬局6社は平均年齢32.1〜37.5歳、勤続年数7.4〜11.4年と若くなっています。また、ZOZO（34.7歳、856万円）、良品計画（36.9歳、670万円）、ニトリ（32.1歳、598万円）のように、30代で高い平均年収の会社もあります。なお、丸亀製麺（平均勤続年数3.4年）やネクステージ（3.5年）のように勤続年数が短い会社もあります。

表の平均年収は、平均年齢と勤続年数の違う社員全体の平均で、中途で入る人の年収そのものではありません。

小売業の主な職種

表の平均年収は、店舗と本部の社員をまとめた会社全体の平均で、職種ごとの数字は有価証券報告書に載っていません。店舗の販売スタッフから本部まで、職種ごとの役割とキャリアの道筋は次のとおりです。

店舗の販売スタッフ・店長

店舗の販売スタッフは、入荷確認や売場への陳列、接客、レジ、補充などを担います。売れ行きを見て発注や在庫管理をおこない、衣料品販売ではディスプレイやコーディネート提案も受け持ちます。経験を積むと商品の仕入れを任されることもあります。

一定の経験を経て昇進するのが店長です。店舗の責任者として来店客数を増やして売上を伸ばす役割を担い、チラシや目玉商品の企画、売場への指示、発注や仕入れを決めます。作業割当てやパート・アルバイトの採用、金銭・経理の管理、苦情対応、競合動向の本部報告など、商品と従業員の管理全般を受け持ちます。外食などではホールスタッフが幹部養成のスタートとなる場合もあります。

エリアマネージャー・スーパーバイザー

店長を経たあとの役職に、複数の店舗を受け持つ地区マネージャー（スーパーバイザー）があります。担当地区の店長やスタッフを指導し、エリア全体の運営を統括する仕事です。外食や多店舗経営の企業では、主任や店長を経てスーパーバイザーへ進む道が幹部へのステップとなります。

バイヤー

バイヤーは商品の買い付けや仕入れをおこなう担当者です。現在はマーチャンダイザー（MD）として生産者とともに商品開発や販売戦略まで考えることが多く、兼ねる企業も一般的です。食料品では契約農家からの仕入れやPB（プライベートブランド）商品の開発、アパレルでは展示会での買い付けや自社ブランド企画を手がけます。売場での販売や副店長、店長を経て就く道が多くあります。

本部の仕事（店舗開発・販促・経営企画）

店長として2〜3店舗を経験したあと、経営幹部や本部のスタッフへ進む道もあります。

店舗開発は新規出店を担う部署です。ニトリのように商圏や人口を調査し、出店交渉から設備修繕、改装や閉店の起案まで自社でおこなう企業があります。マツキヨココカラ&カンパニーの本部会社のMCCマネジメントは市場調査と立地分析から、ワークマンは人口や交通量から候補地を選びます。

販売促進は集客を担う仕事です。ライフコーポレーションではチラシやアプリの制作、ワークマンではチラシとデジタルチラシの管理を担います。ニトリではTVCMからネット広告までの出稿と効果測定を担当します。MCCマネジメントのSNSマーケティングや髙島屋の催事企画など、手法は業態によりさまざまです。

経営企画の例は、マツキヨココカラ&カンパニーの経営企画室です。人口動態や競合動向を分析して経営判断の資料をまとめ、各事業会社と調整して年度予算の指針を示します。このほか、PBなどを手がけるチェーンストアの商品企画開発やネット通販の企画開発も本部の仕事です。

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小売・外食への転職で使う転職エージェント

小売や外食への転職では、移りたい先の仕事に合わせて転職エージェントを選びます。本部の仕事やエリアマネージャーへ移りたい人にはリクルートエージェントが向いています。店舗の販売や店長として待遇のよい会社へ移りたい人にはdoda、部長などの管理職の求人を探す人にはJACリクルートメントが合います。3社とも利用は無料です。本部へ移りたい気持ちと、店舗のまま待遇を上げたい気持ちの両方がある人は、リクルートエージェントとdodaを併用できます。dodaは、併用していると伝えれば選考の日程をできる限り調整するとしています。

リクルートエージェント

業界や職種を問わず求人を扱う総合型の転職エージェントです。

小売・外食の求人は、業界「流通 消費財 店舗サービス業界」で探せます。職種「小売販売/流通」には「仕入/流通」「店舗/FC開発」「店舗管理/運営/支援」「エリアマネージャー」などの区分があり、本部の求人を職種の区分で探せます。店舗の経験を活かしてバイヤーや店舗開発へ進みたい人にも適しています。職種「飲食」には店長や調理スタッフなどの区分もあります。サイトには載らない非公開求人も幅広く扱っています。

面談は対面か電話で、平日の夜や土日にも調整できます。応募書類の添削や企業ごとの面接対策のほか、面接の日程調整や内定後の年収交渉、入社日の調整まで代わりにおこなってくれます。相談だけでも利用できます。

doda

パーソルキャリアが運営する転職エージェントです。求人は業種「小売」「外食」と職種「販売・サービス職」で探せます。業種「小売」には食品・GMS・ディスカウントストアやドラッグストア・調剤薬局、百貨店、専門店などが入ります。業種「外食」には居酒屋やファーストフードなどがそろっています。

営業・販売サービス職の専門サイト「dodaセールス」があり、専任のキャリアアドバイザーが担当します。店舗での経験を活かし、同じ職種のまま給料や休日などの待遇がよい会社へ移りたい人に向いています。

面談は原則オンラインか電話で、LINEやメールでも連絡できます。応募書類の添削や企業への推薦、面接の日程調整を代行し、内定後は入社日の調整や円満退職のアドバイスもおこないます。今の会社を続ける選択肢も含めて相談できるほか、現職に知られずにオファーが届く無料のスカウトサービスも利用できます。

JACリクルートメント

ハイクラスやエグゼクティブの転職に特化した転職エージェントです。部長などの管理職や、高い年収の求人を探す人に向いています。

小売の求人は業種「流通（EC・運輸・小売）」に入り、「流通・物流・小売」の専用ページが用意されています。流通や物流、小売を専門とするコンサルタントが複数で連携し、5年先や10年先を見据えたキャリアの提案や、非公開求人の紹介をおこないます。面談はWebや電話で受けられ、職務経歴書の添削や面接対策、条件交渉、入社日の調整まで手厚く支援します。

ハイクラスに特化しているため、これまでの経験や希望する条件によっては紹介できる求人がないこともあります。

まとめ

今回比較した47社の平均年収は380万円〜856万円で、中央値は543万円でした。上位10社には通販・ネット通販や百貨店の会社が多く並びます。47社のうち41社が、小売業の1,000人以上の会社の平均（約462万円）を上回っています。

リクルートエージェント、doda、JACリクルートメントの3社とも、無料で相談できます。納得のいく転職先を見つけてください。