【2026年版】エネルギー業界ランキング！電力・ガス・石油など30社の年収を比較、非上場大手・外資系も

転職するなら、いまより年収の高い会社へ移りたい。そう考えると、候補の会社がエネルギー業界の中でどんな位置にあるのかが気になるところです。そこでこの記事では、電力・ガス・石油などの30社を平均年収の高い順に並べ、平均年齢・平均勤続年数・従業員数も同じ表で比べられるようにしました。あわせて、表に入らない非上場や外資系の会社を含む5つの分類別の大手一覧も載せました。ランキングを見るときの注意、主な職種、経歴に合った転職エージェントも紹介します。

エネルギー業界の年収ランキング

業態によって年収水準には違いがあります。まずは一覧表で全体の水準を確かめてみましょう。

電力会社・ガス会社・石油会社の年収

大手電力12社、発電・新電力3社、都市ガス・LPガス9社、石油元売り3社、石油・天然ガス開発3社の合計30社の平均年収と規模をまとめました。

30社の平均年収の真ん中の値は約860万円です。数字は各社の有価証券報告書などに載る会社単体の従業員の平均年間給与で、賞与を含み、臨時の従業員は入りません。

ENEOS、コスモ石油、東京電力エナジーパートナー、西部ガスは、持株会社ではなく、その下で事業をおこなう会社（事業会社）の数字です。

表で※を付けた東京電力ホールディングスは、持株会社でありながら経営の管理と原子力などの発電をおこなう会社で、数字は同社自身の従業員の平均です。九州電力（※）は2026年9月29日に上場を廃止し、10月にキューデンホールディングスの完全子会社になりました。数字は上場していた2026年3月期の有価証券報告書のものです。

年収の高い企業の特徴

30社のうち平均年収が1,000万円を超えるのは5社です。内訳は、INPEXが約1,323万円、三井海洋開発が約1,196万円、電源開発が約1,188万円です。石油資源開発が約1,061万円、ENEOSが約1,005万円と続きます。

上位10社には石油・天然ガス開発の3社、石油元売りの3社、発電の電源開発とJERA、大手電力の中部電力（約945万円）と関西電力（約939万円）が入ります。

分類ごとの幅を見ると、大手電力12社は沖縄電力の約808万円から中部電力の約945万円の間に収まります。都市ガス・LPガス9社は最も高い大阪ガスが約846万円、最も低い広島ガスが約602万円で、23位から30位はすべて都市ガス・LPガスの会社です。

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電力・ガス・石油など分類別の大手企業一覧

エネルギー業界の会社は、大手電力会社、発電会社・新電力、都市ガス・LPガス会社、石油元売り、石油・天然ガス開発の5つに分類できます。表の30社とあわせて、分類ごとの大手企業を一覧にしました。

大手電力会社

大手電力会社は、全国10地域ごとに電気を届けてきた会社で、ランキング30社のうち東京電力グループの3社を含む12社が入ります。関西電力のように、電気のほか情報通信や不動産の事業を手がける会社もあります。

大手電力の多くは、会社を事業ごとに分けています。東京電力グループは、経営の管理と原子力などの発電をおこなう持株会社の東京電力ホールディングスと、事業ごとの会社に分かれています。送配電は東京電力パワーグリッド、小売は東京電力エナジーパートナー、再エネ発電は東京電力リニューアブルパワーなどです。中部電力も中部電力、中部電力パワーグリッド、中部電力ミライズに分かれ、関西電力、東北電力、九州電力も送配電部門を別会社化しました。

発電会社・新電力

発電会社は、電気をつくる事業を中心にする会社です。JERAは東京電力と中部電力の火力発電と燃料事業を統合してできた会社で、国内の発電量の約3割を担い、燃料のLNGを15か国から買い付けています。電源開発（J-POWER）は、火力・水力・風力・地熱の発電所を国内にもち、海外でも発電事業をおこなっています。

近年は再生可能エネルギーの発電を主な事業にする会社も増えました。レノバは再エネ事業を専門に扱い、ユーラスエナジーは世界各国で再エネ発電を展開しています。また、大手電力や石油元売りも風力・太陽光・バイオマス・地熱などの事業を広げています。

なお、大手電力のほかに電気を売る新電力として、バイオマス発電などを手がけるイーレックスもランキングに入っています。

都市ガス・LPガス会社

ガス会社には、受け持つ地域へ地下のガス管で届ける都市ガスと、ボンベで届けるLPガスの2系統があります。

都市ガスの大手には、首都圏1都6県の東京ガス、近畿2府4県の大阪ガス、東海3県の東邦ガスなどがあります。各大手に共通するのは、運ばれたLNGを貯める受入基地を持っていることです。東京ガスや大阪ガスは電気の販売、海外事業、不動産事業も手がけ、東邦ガスは都市ガス・LPガス・電気をあわせて届ける総合エネルギー企業を目指しています。

なお、都市ガスの小売は2017年4月に全面自由化され、家庭がガス会社を自由に選べるようになっています。

石油元売り

石油元売りは、海外から原油を輸入して精製し、系列のガソリンスタンドなどに石油製品を販売する会社です。

ENEOSは国内の燃料油販売で約5割のシェアを持ち、系列サービスステーションは1万1,000か所を超えます（2026年3月末時点）。出光興産は2019年4月に昭和シェル石油と経営統合し、燃料油に加えて資源、基礎化学品、高機能材、電力・再生可能エネルギー事業を推進しています。コスモ石油は、持株会社のコスモエネルギーホールディングスのもとで石油の精製と供給を担っています。

なお、国内の石油会社には、シェルなど外資系企業の日本法人もあります。

石油・天然ガス開発

石油・天然ガス開発の会社は、原油や天然ガスを探し、掘り、生産するまでを手がける上流の会社です。輸入した原油を精製して売る元売りとはビジネスの仕組みが大きく異なります。

日本最大の開発会社であるINPEXは、事業の約9割を海外が占め、インドネシアやオーストラリアなどで大規模な開発プロジェクトを進めています。石油資源開発は、北海道・秋田・新潟の国内ガス田から始まり、現在はイラクなど海外でも開発をおこなっています。三井海洋開発は、海の上で石油やガスを生産する浮体式の設備（FPSO）をつくり、運転する会社です。

分類別の一覧のほかに、当サイトには昭和シェル石油（現・出光興産）の企業研究の記事もあります。

• 昭和シェル石油（現・出光興産）

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エネルギー業界のランキングを見るときのポイント

ランキングの平均年収をそのまま受け取ると、転職後の待遇を見誤るおそれがあります。ランキングを読むときは、次の3つもあわせて見てください。

平均年齢と平均勤続年数をあわせて見る

平均年収は社員全体の平均のため、年齢の高い社員や勤続年数の長い社員が多い会社ほど高く出やすくなります。

大手電力12社の平均勤続年数は18.2年から24.9年の間で、東京電力パワーグリッドの24.9年や東京電力ホールディングスの22.1年など長い会社が目立ちます。一方、イーレックスの4.9年、三井海洋開発の7.5年、INPEXの11.4年のように短い会社もあります。

30社の平均年齢はコスモ石油の37.5歳から東京電力パワーグリッドの45.7歳まで差があります。ただし、平均年齢39.2歳のINPEXは約1,323万円、45.7歳の東京電力パワーグリッドは約824万円と、年齢だけで年収が決まるわけではありません。年齢構成による見かけの高さか、給与水準そのものの高さかを見極めるため、平均年齢と平均勤続年数をあわせて見ることが大切です。

持株会社と事業会社の違い

大手電力は発電・送配電・小売の会社に分かれているため、転職で実際に入る会社によって平均年収はグループ本体の数字と異なります。

東京電力のグループを見ても、会社ごとに差があります。東京電力ホールディングスが約883万円、東京電力エナジーパートナーが約838万円、東京電力パワーグリッドが約824万円です。

求人を見る際は、自分が実際に入る会社が発電・送配電・小売のどれにあたるかを確かめ、その会社の平均年収を確認しましょう。

エネルギー業界の平均年収と比べる

各社の年収が高いかを判断するには、業界の目安と比べる視点が欠かせません。

国税庁の民間給与実態統計調査（令和7年分）では、電気・ガス・熱供給・水道業の平均給与は854万4千円（平均年齢44.8歳）です。厚生労働省の賃金構造基本統計調査（令和7年）では、従業員1,000人以上の会社の目安は、電気業が約822万円（全体約809万円）です。ガス業は約790万円（同約727万円）、石油製品・石炭製品製造業は約732万円（同約671万円）となっています。

30社と1,000人以上の目安を比べると、大手電力12社は沖縄電力を除く11社が目安を上回ります。石油元売り3社も約990万〜1,005万円と目安を大きく超える一方、都市ガス・LPガス9社で目安を超えるのは大阪ガスだけです。

エネルギー業界の主な職種

エネルギー業界の採用は一般に事務系と技術系に分かれ、技術系では理系の専門知識が問われます。

技術系の職種

主な仕事の一つが、設備を動かす仕事です。発電の会社には発電所やプラントの設備を動かし保守する技術の仕事やプラントの設計があり、送配電の会社には電気を届ける設備の建設や保守を担う仕事があります。電気やガスを止めないため、設備の故障や災害のときの緊急対応も仕事に入ります。大手のエネルギーの会社は全国に事業所を持ち、転勤のある会社が多い点も特徴です。

もう一つは、石油・天然ガス開発の探鉱・開発や海外プロジェクトの仕事です。油田を調べたり、プラントの会社と組んで加工施設を建てたりします。資源の開発や海外の案件に関わる社員には語学力とマネジメントの力が求められ、待遇も高くなっています。

事務系の職種

エネルギー業界の事務系の総合職では文系出身の社員が多く働いていますが、理系と文系のどちらの専門でも応募できる職種が多くあります。

主な仕事は法人営業、燃料の調達、企画・管理などです。石油の会社では、文系の社員はまず営業に配属されることが多く見られます。電気やガスの小売では自由化で競争が激しくなり、セット販売や割引などのサービスをつくる仕事が増えています。また、再生可能エネルギーや新電力の会社では、電力の取引や事業開発が仕事の中心です。

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エネルギー業界への転職で使う転職エージェント

エネルギー業界への転職を成功させるには、業界での経験の有無や深さに合わせて転職エージェントを使い分けることが大切です。どれに当たるか決めにくいときは、2社に登録して紹介される求人を比べることもできます。ここで紹介する3社はどれも無料で利用できます。

リクルートエージェント：他業界から転職する人

メーカーやプラントエンジニアリング、商社、ITなどの他業界からエネルギー業界を目指す人には、業界や職種を限らない総合型のリクルートエージェントが向いています。各業界に詳しいキャリアアドバイザーが在籍しており、他業界で培った技術職や営業としての経験を、電力やガスの求人に当てはめて紹介を受けられます。

求人を探すときは、業界「公共インフラ 官公庁 各種団体」の中にある「電力 ガス 水道 エネルギー」の区分を選びます。職種では「インフラ専門職」の区分があり、インフラの計画や設計、設置・保守の仕事が見つかります。

面談は対面か電話で受けられ、土日や平日の夜にも調整できます。応募先に合わせた職務経歴書の書き方や、企業ごとに面接で見られる点を教えてもらえるなど、選考対策の助言を受けられます。利用はすべて無料です。転職するか決めていない段階の相談だけでも使えます。

doda：電力・ガス・石油の会社から転職する人

電力会社やガス会社、石油会社で働き、同業の別会社へ移って待遇を比べたい人に向くのが、dodaです。業種「エネルギー（電力・ガス・石油・新エネルギー）」の中に、石油・資源、電力、ガス、新エネルギー（太陽光・風力・地熱・バイオなど）の区分があります。経験のある領域の求人を細かく探せます。

技術職向けの「モノづくりエンジニア」や営業向けの「dodaセールス」などの専門サイトがあり、それぞれに専任のキャリアアドバイザーがいます。1人専任のキャリアアドバイザーと、企業1社ごとの採用プロジェクト担当の2種類が連携して支援してくれる点が特徴です。

企業からオファーが届くスカウトサービスは、企業ブロック設定で今の勤務先に経歴を見せないようにできます。ほかの転職エージェントと併用でき、伝えておけば選考日程を調整してもらえます。利用は無料です。今の仕事を続ける選択も含めて相談できるため、転職するか決めていなくても使えます。

JACリクルートメント：マネジメントや専門の経験を生かして転職する人

マネジメントの経験や高い専門性を生かしてエネルギー業界へ転職したい人には、ハイクラス・エグゼクティブに特化したJACリクルートメントが向いています。業種「エネルギー・プラント」の区分で求人を探せるほか、インフラ・プラントの専用ページも用意されています。

エネルギーの専用ページには、エネルギー業界専門のコンサルタントが転職を支援すると紹介されており、各コンサルタントは専門の部門（ディビジョン）に所属しています。支援にあたっては複数の専門コンサルタントが連携します。レジュメの添削から面接対策、選考の日程調整、条件交渉、入社日の調整、さらには円満退社の助言までが対応の範囲です。

面談はWEBか電話でも受けられます。利用料はすべて無料です。なお、経験や希望する条件によっては紹介できる求人がないこともあります。

まとめ

エネルギー業界30社の平均年収を比べると、上位には石油・天然ガス開発と石油元売りの会社、発電の電源開発が並び、1,000万円を超えるのは5社あります。続いて大手電力12社が約808万〜945万円、都市ガス・LPガスの9社が約602万〜846万円の順です。どの分類を選ぶかによって、年収の水準は大きく変わります。

ただし、表面的な数字だけで判断せず、平均年齢や勤続年数を確かめるとともに、移る先が持株会社か事業会社かをあわせて見ることが大切です。同じ東京電力のグループでも持株会社・小売・送配電の会社ごとに平均年収が違うように、配属される会社や職種によって実際の待遇には差があるためです。

転職活動を具体的に進めるときは、エネルギー業界での自身の経験や立ち位置にあわせて、適切な転職エージェントへ相談しましょう。他業界からの転職と同業間での転職では、活用すべきエージェントも異なります。待遇の前提条件を正しく見極めて、納得のいく転職を実現させてください。