【2026年版】ゼネコンの年収ランキング！大手・準大手ゼネコンからサブコンまで59社を比較

転職するなら、いまより年収の高い会社へ移りたい。そう考えると、候補のゼネコンや建設会社が業界の中でどんな位置にあるのかが気になるところです。そこでこの記事では、スーパーゼネコンからサブコンまで59社を平均年収の高い順に並べ、平均年齢・平均勤続年数・従業員数も同じ表で比べられるようにしました。あわせて、表に入らない非上場や持株会社傘下の会社を含む11の分類別の一覧を載せています。平均の数字を自分の年収と比べるときの注意、建設業界の主な職種、経歴に合った転職エージェントも紹介します。

ゼネコンの年収ランキング（59社）

ランキング表の平均年収は、各社が提出した最新の有価証券報告書に記載されている、提出会社（会社単体）の従業員の平均年間給与です。総合職や一般職、現場の技術職など全職種の平均値であり、グループ連結の数値とは異なります。

対象は、業種が「建設業」の上場会社で、提出会社の従業員が1,000人以上の会社（住宅メーカーを除く）49社です。これに、当サイトに企業研究記事がある会社（三井海洋開発やヤマウラなど従業員1,000人未満の会社を含む）と、非上場の竹中工務店を加えた59社を並べました。社名のリンクから、各社の企業研究記事を開けます。

59社の平均年収は948.5万円、中央値は940.1万円で、1,000万円を超える企業は22社にのぼります。1位の高砂熱学工業（1,245.7万円）と2位の鹿島建設（1,245.4万円）の差は約0.3万円と極めてわずかです。上位10社のうち空調・衛生設備工事が5社、スーパーゼネコンが4社、プラント・エンジニアリングが1社を占めています。サブコン（ゼネコンから電気・空調などの設備工事や専門工事を請け負う会社）の中でも、設備系の高さが際立ちます。

スーパーゼネコンの平均年収

スーパーゼネコン5社はすべて平均年収が1,000万円を超えており、5社の平均は1,174.3万円です。

5社の間にも開きがあり、2位の鹿島建設から16位の清水建設まで、202.3万円の差があります。

さらに、清水建設の1,043.1万円は、準大手ゼネコンである安藤ハザマ（1,063.3万円）や西松建設（1,061.8万円）の平均年収を下回っています。

準大手・中堅ゼネコンの平均年収

準大手ゼネコン7社の平均年収は1,012.1万円、中堅ゼネコン9社の平均は922.7万円です。スーパーゼネコンとの平均年収の差は、準大手で162.2万円、中堅で251.6万円となっています。

準大手では、安藤ハザマ（1,063.3万円）と西松建設（1,061.8万円）をはじめ、5社が1,000万円を超えています。なかでも長谷工コーポレーションは平均年齢が39.4歳と、スーパーゼネコンと準大手の計12社の中で最も若い点が際立ちます。

見逃せないのが中堅ゼネコンの健闘です。中堅上位の東亜建設工業（1,019.4万円）と奥村組（1,006.2万円）は1,000万円を超えています。この2社は、準大手の五洋建設（935.9万円）や熊谷組（917.9万円）も上回っています。準大手・中堅の計16社中7社が1,000万円以上、13社が900万円以上を占めており、社格の区分にとらわれず高い待遇を狙える選択肢が豊富にあります。

サブコン・プラント・建設コンサルタントの平均年収

サブコンや専門工事会社では、空調・衛生設備工事6社の平均年収は1,186.8万円に達し、スーパーゼネコン5社の平均（1,174.3万円）を上回っています。順位も、6社すべてが11位以内に入る高水準です。

電気設備工事11社の平均は817.3万円、通信設備工事3社の平均は790.8万円です。電気設備工事では関電工（1,012.3万円）が1,000万円を超え、きんでん（997.0万円）が続きます。

プラント・エンジニアリング8社の平均は925.5万円です。首位の三井海洋開発（1,195.7万円）から高田工業所（606.0万円）まで差が589.7万円あり、業績や専門分野による幅が最大です。なお、三井海洋開発は従業員数222人、平均勤続年数7.5年で、ともに59社中最少・最短となっています。

このほか、鉄道・道路・土木7社は平均885.7万円、建設コンサルタント2社は平均846.8万円（建設技術研究所970.2万円、応用地質723.4万円）です。商業施設の内装・ディスプレイを手がけるスペース（分類はその他）は918.5万円です。

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ゼネコン・建設会社の分類別の一覧

スーパー・準大手・中堅の区分とサブコンなどとの違いを説明し、ランキングの表に入らない会社を含む一覧を載せます。

スーパー・準大手・中堅ゼネコンの区分

ゼネコンは総合建設業者（General Contractor）の略で、元請として工事全体を受け持ち、企画や指導、調整を担います。法令上の区分はなく、建設業法では「土木一式工事」「建築一式工事」にあたります。

スーパー・準大手・中堅は、一般に売上高の規模を目安に呼び分けられ、年収の高さとは別の区分です。ただし目安どおりとは限らず、長谷工コーポレーションは連結売上高が1兆円を超えますが、準大手とされています。スーパーゼネコンは鹿島建設、大林組、大成建設、清水建設、竹中工務店の5社で、連結売上高はいずれも1兆円を超えます。マンションに強い長谷工コーポレーションや海洋土木の五洋建設、港湾・空港が得意な東亜建設工業、鉄道に強い東鉄工業や鉄建建設など、各社に得意分野があります。

国土交通省の資料（2021年）は、全国大手約30社、地域ブロックを地盤とする準大手約100社、中堅約5,900社、中小約1.1万社に分けています。この資料に「スーパーゼネコン」の語はありません。

サブコン・プラント・建設コンサルタントとの違い

サブコンは、元請のゼネコンから設備工事や専門工事を請け負う会社で、電気・管工事・通信などの区分があります。電気設備工事会社の多くは各地の電力会社が親会社や関係会社であり、関電工は東京電力、きんでんは関西電力と深いつながりがあります。日本電設工業や日本リーテックは東日本旅客鉄道が関係会社です。一方、高砂熱学工業など表の空調・衛生設備工事の6社は、いずれも特定の親会社を持たない独立系で、平均年収がスーパーゼネコンと並ぶ水準にあります。

プラント・エンジニアリングは発電所や石油・ガス設備などの設計・建設・保守を担い、三井海洋開発や三菱商事系の千代田化工建設などがあります。鉄道・道路・土木では、舗装の東亜道路工業や地盤改良のライト工業、東日本旅客鉄道が主要取引先の第一建設工業などが専門工事を担います。また、工事の上流で企画や設計を行う建設技術研究所などの建設コンサルタントや、建物の設計に特化する日建設計などの非上場設計事務所も業界を支えています。

非上場を含む大手ゼネコン・建設会社の一覧

ランキングの表に入っていない会社にも、業界で存在感を持つ有力企業が数多くあります。表に入らない主な理由は、最新の有価証券報告書の数字が取れないためです。多くは非上場か、持株会社の傘下の会社です。

例えば、準大手ゼネコンのフジタは大和ハウス工業の完全子会社、前田建設工業やアルソシア建設（旧・三井住友建設）はインフロニア・ホールディングス傘下です。東洋建設は大成建設の完全子会社、飛島建設は持株会社傘下です。また、プラントのJFEエンジニアリングや建設コンサルタントの日本工営、日建設計など大手組織設計事務所5社も非上場です。

以下に、非上場や持株会社傘下の有力企業を含む分類別の一覧（75社）を掲載します。社名をクリックすると各社の企業研究記事をご覧いただけます。

また、上記の一覧のほか、以下の7社についても企業研究記事を掲載しています。

• ジョンソンコントロールズ
• ニッカホーム
• メイクス
• CONY JAPAN
• S-FIT
• 大和リース
• 三井デザインテック

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ゼネコンの年収ランキングを見るときのポイント

表の平均年収を自分の年収や求人票の額と比べる前に、何の平均なのかを知っておきましょう。

平均年収に含まれる人と給与

有価証券報告書にある「平均年間給与」をもとにした平均年収は、提出会社（会社単体）の全従業員の平均です。施工管理や設計、積算といった現場の職種だけに絞ったものではなく、営業や本社の管理部門なども含む全職種・全年代を合わせた1つの金額です。また、連結子会社の従業員は含まれず、表の従業員数も会社単体の人数です。たとえば鹿島建設の場合、連結の従業員数は21,170人ですが、単体では8,959人となります。

平均に含む給与の範囲も会社ごとに異なります。鹿島建設は賞与と基準外賃金（残業代など）を含むと注記しており、大林組、大成建設、西松建設、五洋建設も同じ趣旨です。清水建設は期末手当と諸手当を含み、契約社員を除いた従業員の値としています。戸田建設のように、全体の平均とは別に総合職・エリア総合職の平均年間給与（1,066.0万円）を載せる会社もあります。

なお、求人票の想定年収と比べる際は、職種や年代ごとの条件の違いに注意が必要です。求人票の額は本人の経験や配属職種を基準に提示されるため、会社全体の平均年収とは一致しないことがあります。

平均年齢と平均勤続年数

平均年収を見る際は、平均年齢と平均勤続年数も合わせて確認することが大切です。年齢層の高い従業員が多い会社ほど、給与水準が高く出やすいためです。今回の59社における平均年齢は、最も若いスペースの38.2歳から、最も高い東京エネシスの46.6歳まで幅があります。

平均勤続年数は、最も短い三井海洋開発の7.5年から、最も長い淺沼組の21.8年まで差が見られます。分類別では、通信設備工事の平均年齢が45.0歳で最も高く、その他のスペース1社を除くほかの分類は41.7〜43.8歳です。平均勤続年数は電気設備工事が18.0年で最長となっています。

決算期の違いと持株会社・非上場の会社

ランキングの数字には、決算期や企業形態の違いも反映されています。59社の基準日は、3月決算の会社が2026年3月31日です（有価証券報告書の提出は2026年6月）。竹中工務店、三井海洋開発、建設技術研究所、スペース、応用地質の5社は、基準日が2025年12月31日です（提出は2026年3月）。

また、竹中工務店は上場していませんが有価証券報告書を提出しており、単体（7,907人）の数値を掲載しています。日揮と日本コムシスは、持株会社の数字ではなく事業会社の値です。日揮は、日揮グループで従業員がいちばん多い事業会社の日揮グローバルの数字を使っています。

前田建設工業、アルソシア建設（旧・三井住友建設）、東洋建設、日本工営、長大、オリエンタルコンサルタンツの6社は、最新の有価証券報告書の数字が取れません。そのため、分類別の一覧で紹介しています。

ゼネコンの年収が高い理由

スーパーゼネコン5社は業績も好調です。経常利益は2026年3月期（竹中工務店は2025年12月期）に、5社とも有価証券報告書に載る過去5年の中で最大でした。なかでも鹿島建設は、スーパーゼネコンで唯一連結売上高が3兆円を超え、売上高3兆672億円、営業利益2,407億円を記録しています。

業界全体でも賃上げが進んでいます。厚生労働省の「令和7年賃金引上げ等の実態に関する調査」（2025年）では、建設業の89.6％の企業が1人平均賃金を引き上げた、または引き上げると回答しました。さらに2024年4月からは、時間外労働の上限規制（原則月45時間・年360時間など）が適用されています。

建設業界の主な職種

ほかの会社へ移るときに求められる資格と経験年数は、職種ごとに違います。

施工管理（現場監督）

施工管理は、作業所（工事現場）で品質・工程・安全・原価を管理し、設計図面の建物を現実の形にする仕事です。着工前は施工計画の策定など内勤が多く、着工後は現場に常駐して進捗や安全の確認、協力会社への指示出しを担います。分野は主に建築・土木・設備（空調・給排水・電気）です。

大林組・大成建設・竹中工務店などの中途採用の募集は、実務経験と1級国家資格を条件にしています。建築では一級建築士や1級建築施工管理技士、土木では1級土木施工管理技士や技術士（建設部門）が条件です。設備では、竹中工務店が1級電気工事・管工事施工管理技士のほか、建築設備士などのいずれかを求めています。

なお、大林組の全国型と拠点型、清水建設のグローバル職とエリア職のように、全国転勤と地域限定の区分に分かれる会社があります。

設計・積算

設計は、企画から基本・実施設計を手がけ、着工後は工事監理まで担う仕事です。意匠・構造・設備に分かれ、ゼネコンでは設計から施工まで一貫して手がける体制に強みがあります。特に竹中工務店は「設計施工一貫」を掲げ、設計施工比率80%、一級建築士2,418人を擁しています。竹中工務店の建築設計の募集では、応募にポートフォリオ（作品集）が必要です。中途募集では、実務経験と一級建築士を条件にする会社が多くあります。

積算は、設計資料や図面をもとに工事費を算出して契約につなげる仕事です。大成建設では意匠・構造・仮設ごとにコストを算出して営業や設計と調整します。

営業・事務系総合職

事務系の仕事は、現場事務、営業、本社・支店の管理部門に分かれます。現場事務は工事事務所で経理処理や契約手続き、労務安全書類の作成、近隣対応、地鎮祭や竣工式の対応を担い、現場運営を支えます。大林組の中途採用では、建設会社での現場事務の経験が必須です。営業は、官公庁や民間企業に建設工事を提案する法人営業です。清水建設では建設業界の営業や施工管理の経験者のほか、プラントや重電機器など重厚長大商材の営業経験者も募集しています。

なお、本社の管理部門（経理・財務、人事・労務、IT）では他業界の経験を生かす道もあります。大成建設の企画管理業務の募集は、企業のコーポレート部門の経験者を対象にしています。日商簿記2級や建設業経理士2級以上、宅地建物取引士などの資格が生かせます。

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建設業界への転職で使う転職エージェント

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doda

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ハイキャリア向けのため経験や希望条件によっては求人を紹介できない場合がありますが、利用は無料です。

まとめ

分類ごとの平均年収が高いのは、空調・衛生設備工事（1,186.8万円）とスーパーゼネコン（1,174.3万円）です。準大手ゼネコンは1,012.1万円、中堅ゼネコンは922.7万円です。今回比較した59社のうち22社が平均年収1,000万円以上で、そのうち17社はスーパーゼネコン以外が占めています。年収アップを目指すからといって、候補をスーパーゼネコンだけに絞る必要はありません。サブコンや準大手・中堅ゼネコンまで視野を広げると、選択肢は大きく広がります。

実際の待遇を見極める際は、平均年収を有価証券報告書の平均年齢や平均勤続年数と並べて読むことが大切です。気になる会社があれば、各社の企業研究記事で働き方や待遇を深掘りしましょう。転職に向けて動く準備ができた方は、自分に合う転職エージェントへ登録して具体的な求人票を確認しましょう。