【2026年版】製薬会社の年収ランキング！大手・ジェネリック・医療機器メーカー48社を比較、外資系も

転職するなら、いまより年収の高い会社へ移りたい。そう考えると、候補の製薬会社や医療機器メーカーが業界の中でどんな位置にあるのかが気になるところです。そこでこの記事では、製薬会社・医療機器メーカー48社を平均年収の高い順に並べ、平均年齢・平均勤続年数・従業員数も同じ表で比べられるようにしました。あわせて、表に入らない非上場や外資系を含む7つの分類別の大手一覧を載せています。平均の数字を自分の年収と比べるときの注意、製薬会社・医療機器メーカーの主な職種、経歴に合った転職エージェントも紹介します。

製薬会社・医療機器メーカー48社の平均年収ランキング

対象は東証の「医薬品」で従業員300人以上の企業を中心に、化学の小林製薬と医療機器メーカー15社を加えています。上場していないものの有価証券報告書を提出している興和も含めて、全部で48社です。医療機器メーカーのうちPHCは、上場していない事業会社です。沢井製薬、あすか製薬、PHCは、実態に即して持株会社ではなく事業会社の数字を掲載しています。基準日は大半が2026年3月31日ですが、決算期に応じて2025年8月から2026年6月までの直近データを反映しています。表の平均年収は管理職やMR（医薬情報担当者）なども含む社員全体の平均で、38社は平均年齢が40代前半です。

表は列の見出しを押すと並べ替えができ、分類のボタンで絞り込めます。企業研究の記事がある会社は、社名を押すと記事へ進めます。表に入っていない大塚ホールディングスや外資系、上場していない会社は、分類別の一覧で紹介しています。

年収1,000万円を超える会社

48社のうち、平均年収が1,000万円を超えているのは8社です。内訳は大手製薬会社の5社すべてと、準大手・中堅の製薬会社の小野薬品工業と塩野義製薬、医療機器メーカーのオリンパスです。

ランキング1位の中外製薬は1,350.8万円で、2位の武田薬品工業（1,144.5万円）と約206万円の差があります。1,000万円を超える8社のうちいちばん低いのは、医療機器メーカーのオリンパスの1,005.7万円です。

48社の平均年収を単純に計算した平均は約831万円、真ん中の値である中央値は約820万円です。年収900万円以上は16社、800万円以上は25社と半数以上を占めます。一方、600万円未満の会社も4社（ナカニシ、わかもと製薬、ダイト、ジェイ・エム・エス）あります。48社でいちばん低いジェイ・エム・エスは488.0万円で、1位の中外製薬とは約863万円の開きがあります。

大手・ジェネリック・医療機器メーカーの年収の差

分類ごとの平均年収を見ると、大手製薬会社の約1,170万円からジェネリック医薬品の約648万円まで、約520万円の開きがあります。大手製薬会社の5社は、いちばん低い第一三共でも1,097.7万円で、準大手・中堅の製薬会社の平均（約873万円）を上回ります。医療機器メーカーは平均約772万円、臨床検査薬は平均約750万円、一般用医薬品（市販薬）は平均約733万円となっています。

医療機器メーカーの上位5社（オリンパス、日本ライフライン、日本光電工業、フクダ電子、シスメックス）はいずれも準大手・中堅の製薬会社の平均を上回ります。

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大手製薬会社・医療機器メーカーの分類別一覧

薬には、病院で処方される医療用医薬品と、ドラッグストアで買える一般用医薬品（市販薬）があります。厚生労働省の「令和6年薬事工業生産動態統計年報」によると、2024年の国内医薬品生産額は10兆2,485億円でした。このうち医療用医薬品が9兆3,154億円と約9割（90.9％）を占め、一般用医薬品は9,331億円でした。新薬メーカーもジェネリック医薬品のメーカーも、医療用医薬品を手がける会社です。

大手製薬会社

国内大手製薬会社には、「5強」と呼ばれる武田薬品工業、大塚ホールディングス、アステラス製薬、第一三共、中外製薬にエーザイが並びます。大塚ホールディングスは、傘下の大塚製薬の数字が持株会社の有価証券報告書に載っていないため年収の表に入らず、表の大手製薬会社はエーザイを加えた5社です。

首位の武田薬品工業は2019年のシャイアー買収で規模を拡大し、約80の国・地域で展開しています。連結従業員は約4.7万人（2026年3月末）です。売上収益は4兆5,057億円（2026年3月期）で、2位の大塚ホールディングス（2兆4,689億円・2025年12月期）の約1.8倍に達します。大塚ホールディングスは医療関連のほかニュートラシューティカルズ関連（機能性食品など）や消費者関連を持ちます。

アステラス製薬は2005年の合併で生まれ医療用医薬品が中心、第一三共は2005年の経営統合を経て抗がん剤「エンハーツ」などのがん領域に注力しています。中外製薬はロシュ・ホールディング傘下で独立経営を維持し、エーザイは神経・がん領域に強くアルツハイマー病治療薬の開発で知られます。

準大手・中堅の製薬会社

準大手・中堅の上場企業では、小野薬品工業ががん免疫薬「オプジーボ」などのがん領域、塩野義製薬が感染症領域に強みがあります。協和キリンはキリンホールディングス子会社で抗体医薬やバイオテクノロジー、住友ファーマは住友化学子会社で精神・神経領域に注力しています。参天製薬は眼科の医療用医薬品、ツムラは漢方、日本新薬も独自領域を確立しています。

一方、大正製薬の親会社の大正製薬ホールディングスは2024年4月に上場廃止しました。田辺ファーマ（旧・田辺三菱製薬）は三菱ケミカルグループ傘下で上場廃止後、2025年7月にベインキャピタル系SPCへ譲渡され同年12月に社名変更しています。久光製薬は貼り薬や市販薬中心ですが社長のMBOで非公開化しタイヨー興産傘下となって2026年5月に上場廃止しました。このほか新薬・ジェネリック医薬品・ワクチンを扱うMeiji Seika ファルマや旭化成セラピューティクス、帝人ファーマ、マルホなどがあります。ここで挙げた会社は有価証券報告書を出していないため、他社と同じ形で平均年収を比較できません。

ジェネリック医薬品・市販薬のメーカー

ジェネリック医薬品のメーカーは、特許の切れた新薬と同じ有効成分の薬を安く届ける会社です。国の普及策で数量シェアは2025年9月に88.8％（厚生労働省「令和7年薬価調査」）に達し、メーカーは安さと安定供給の両方に応えることが欠かせません。サワイグループホールディングス完全子会社の沢井製薬、上場の東和薬品、アンドファーマ子会社の日医工が代表格です。

市販薬のメーカーは処方箋なしで買える薬を扱い、商品企画や広告の比重が大きいのが特徴です。ロート製薬、日用品も扱う小林製薬、ゼリア新薬工業、興和が挙げられます。なお年収の表にはジェネリック医薬品のダイトや日本ケミファ、市販薬の森下仁丹、わかもと製薬も入ります。

外資系製薬会社

ファイザー、MSD、ノバルティス ファーマ、日本イーライリリー、アストラゼネカ、サノフィなどが外資系製薬会社です。海外本社が持つ新薬候補を展開し、開発規模が大きいのが特徴です。日本法人は非上場で有価証券報告書を出しておらず、平均年収の数字はありません。

給与は成果主義でインセンティブが年収に直結しやすい一方、手当や退職金などの福利厚生は年功序列が残る内資の会社のほうが手厚い傾向があります。近年は内資でもジョブ型雇用の導入が進みますが、外資系の会社は採用で、明確な職務範囲に加えて英語力を求める傾向があります。

医療機器メーカー（国内・外資系）

医療機器メーカーにも高年収企業が多くあります。国内上場企業ではテルモ、オリンパス、シスメックス、ニプロ、日本光電工業、フクダ電子、朝日インテック、メニコン、ナカニシ、日本ライフラインが代表的です。年収の表には、これら10社のほか、PHC、日機装、ジェイ・エム・エス、マニー、日本エム・ディ・エムを加えた計15社が入ります。

キヤノンメディカルシステムズ、旭化成メディカル、東レ・メディカル、ミズホ、日本シグマックスなどは非上場で有価証券報告書の数字がなく、年収の表に入りません。ジョンソン・エンド・ジョンソン、日本アルコン、アライン・テクノロジー・ジャパン、日本メドトロニックなどの外資系の医療機器メーカーも同じです。

上場していない会社・外資系を含む大手の一覧

年収の表にない非上場企業や外資系も含めた分類別の一覧です。絞り込みは上の表と同じように使え、企業研究の記事がある会社は社名から記事へ進めます。

補足として、周辺領域の5社の企業研究の記事も紹介します。医薬品の卸のアルフレッサ、介護のニチイ学館、薬局の西岡メディカル薬局、医療機関の経営コンサルティングの日本経営、研究機関の理化学研究所です。

• アルフレッサ
• ニチイ学館
• 西岡メディカル薬局
• 日本経営
• 理化学研究所

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年収ランキングを見るときの注意点

有価証券報告書のデータをもとに作成したランキングですが、数字をそのまま比較すると実態を見誤る可能性があります。見誤りやすいのは、平均年齢、持株会社、決算の時期と計算方法、表に入らない会社の違いです。

平均年齢・勤続年数との関係

平均年収はその会社の社員の平均年齢と結びついており、若い社員が多い会社ほど低めに出やすくなります。今回の48社でも、平均年齢は35.5歳（東和薬品）から47.7歳（PHC）まで、平均勤続年数は6.2年（タウンズ）から19.9年（第一三共）まで開きがあります。

たとえば、東和薬品は平均年齢35.5歳で694.8万円、沢井製薬は37.2歳で632.2万円ですが、第一三共は45.0歳で1,097.7万円です。東和薬品と第一三共は約400万円の差がありますが、平均年齢にも約10歳の開きがあります。48社では、平均年齢が高い会社や従業員数の多い会社ほど平均年収が高い傾向があるものの、例外も多くあります。PHCは平均年齢47.7歳で727.5万円、ニプロは従業員4,714人で681.4万円です。

なお、有価証券報告書の平均年収は管理職やMR（医薬情報担当者）などを含む社員全体の平均です。年代別や職種別の数字は載っておらず、実際の年収は年齢や職種によって変わります。

持株会社と事業会社の数字

有価証券報告書の平均年収は、報告書を提出した会社（提出会社）の単体従業員の平均であり、グループ会社の社員は含みません。

そのため持株会社の数字は、本社機能を担う少数の社員のみの平均となり、事業会社で働く社員の実態とずれます。大塚ホールディングスがこの例です。ランキングの表では、沢井製薬・あすか製薬・PHCについては持株会社の報告書に載っている事業会社の数字を採用しています。

また、医薬品以外の事業を持つ会社は会社全体の平均年収となります。小林製薬は日用品、興和は繊維・機械、日機装は産業機器の事業も含むため、医薬品や医療機器部門の給与水準とは異なる点に注意が必要です。

決算の時期と計算方法の違い

3月決算の会社と12月決算の会社では、同じ最新年度でも対象となる1年間にずれが生じます。今回のランキングでも、基準日は2025年8月31日から2026年6月30日までの幅があります。

また、平均年収に含める内訳も会社ごとに異なります。小野薬品工業は2025年度から残業手当などの基準外賃金を含めた計算に変えました。塩野義製薬の有価証券報告書には、法定外福利厚生の費用が含まれています。

このように計算方法が会社ごとに違うため、順位の近い会社の差は、そのまま給与の差とは言えません。

ランキングに入っていない会社

知名度が高い企業であっても、有価証券報告書の公的な数字がない会社は表に含まれていません。

大正製薬、久光製薬、田辺ファーマ（旧・田辺三菱製薬）、日医工、マルホなどは有価証券報告書を出していません。外資系製薬会社の日本法人も同じで、表には入れず分類別の一覧で紹介しています。大塚製薬は事業会社としての数字がなく、これも一覧で紹介しています。

従業員300人未満の研究開発型の会社（創薬ベンチャー）も除外しました。創薬ベンチャーは年収ランキングで1位になることがありますが、社員数十人のうち数人の給与で平均年収が大きく動きます。2024年末時点で社員58人のうち医薬品事業に携わるのは9人で残りはグループ管理部門という会社もあり、実態と離れるためです。

製薬会社・医療機器メーカーの主な職種

同じ製薬会社でも、職種によって働く場所や仕事内容はまったく違います。

MR・医療機器の営業

営業の仕事は、医薬品だけでなく医療機器も医療関係者に届けます。

医薬品を扱うMRは、医療機関の訪問や電子ツールを通じて自社の薬の情報を医師や薬剤師に伝える仕事です。薬を正しく使ってもらい広めるため自社製品の深い知識が要り、既存製品や新薬のほか医療情報や季節の病気情報も届けます。また、現場から副作用などの安全性情報を集めて会社へ伝える役目もあります。

MRの人数は、MR認定センター「2025年版MR白書」によると2025年3月末で4万3,646人で、1年で3,073人（6.6％）減りました。減少傾向ですが今も4万人を超える人が働く職種で、新卒・中途の採用規模は会社によって違います。

近年は訪問のほかWebや電話でのみ活動するMRもおり、2025年3月末で472人います。

研究職・開発職（臨床開発）

研究職は、薬の候補になる物質を見つけて実験で効き目と安全性を調べる仕事で、新薬メーカーの研究の中核を担います。専門性が求められるため、会社によって応募できる学歴が決まっています。

開発職は、薬の候補を患者などに使って効き目と安全性を調べる「治験」の計画と管理を担います。病院や医師との調整を重ねて国の承認に必要なデータをそろえ、承認申請の業務も担当します。また、治験を進める臨床開発の仕事にはCRA（臨床開発モニター）もあります。

生産・品質管理・品質保証

生産職は、定められた品質のとおりに工場で薬を製造する仕事です。品質管理はできた薬が基準に合っているかを検査で確かめ、品質保証は医薬品や医療機器が安全に製造されて医療現場まで届くように管理します。

医薬品や医療機器は人の体に直接使うため、品質を保つ責任が重い仕事です。薬づくりではわずかなミスも許されず、会社は社員に、定められた手順をそのとおりに守ることを何より求めます。ジェネリック医薬品のメーカーのように多くの量を切らさず供給する会社では、とくに重い役割を持ちます。

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製薬会社・医療機器メーカーへの転職で使う転職エージェント

製薬会社や医療機器メーカーへの転職では、状況に合う転職エージェントを選ぶことが大切です。3社とも利用は無料で、医薬・医療の求人を業界や職種で検索できます。いまこの業界で働く人が製薬会社・医療機器メーカーどうしで移る場合（MR・医療機器営業から同じ職種で移る場合を含む）は、リクルートエージェントが適しています。他業界からMRや医療機器の営業などを目指す場合と、この業界から他業界へ移る場合は、dodaが適しています。専門職や管理職、外資系で年収を上げたい場合は、JACリクルートメントが適しています。

リクルートエージェント

リクルートエージェントは、製薬会社・医療機器メーカーどうしの転職（いまこの業界で働く人。MR・医療機器営業から同じ職種で移る場合を含む）に適した総合型の転職エージェントです。非公開求人も幅広く扱っています。求人は、業界の区分「医療 医薬 バイオ 福祉業界」（医療機器・医薬品メーカー、製薬・医薬品の卸、CRO・SMO・CSOなど）で探せます。営業の区分の「医薬情報担当者/MR」「医療機器/理化学機器営業」や、職種の区分の「医薬品専門職」でも探せます。業界に詳しいキャリアアドバイザーが求人を紹介し、書類添削や企業ごとの面接対策（見られる点や採用傾向）、日程調整、内定後の年収交渉を代行します。面談は対面か電話で土日・平日夜間も調整でき、転職を勧められない場合もあるため相談だけでも利用できます。なお、求人状況によっては面談が難しい場合もあります。

doda

dodaは、他業界からMRや医療機器の営業などを目指す場合や、この業界から他業界へ移る場合に適しています。業種「医薬品・医療機器・ライフサイエンス・医療系サービス」や職種「医療系専門職」で求人を探せます。専門サイト「dodaメディカル」の専任キャリアアドバイザーが他業界への転職も支援します。大手製薬会社の過去の面接質問から傾向を伝え、年収交渉やポジション提案も行います。専任アドバイザーと採用プロジェクト担当の2体制で、書類添削や推薦、日程調整を代行し、LINEでも連絡可能です。他社との併用もでき、現職継続の相談も受け付けています。氏名非公開の無料スカウトがあり、職業紹介優良事業者にも認定されています。なお、カウンセリングはオンラインか電話です。担当のキャリアアドバイザーが付いた場合は登録から約2週間かかることがあり、設定されない場合も求人案内は届きます。

JACリクルートメント

JACリクルートメントは、研究・開発・薬事などの専門職や管理職、外資系企業への転職で年収を上げたい人に向くハイクラス特化型のエージェントです。業種「メディカル（医薬品・CRO・医療機器）」や職種「メディカル・バイオ」などで探せます。専用ページ「医療（メディカル）」があり、医療の分野の複数のチームのコンサルタントが連携して支援します。面談（WEBか電話）では5年先・10年先のキャリアを一緒に考え、非公開求人を紹介します。レジュメ添削や面接対策、条件交渉、退職助言、入社後フォローまで対応します。なお、経験や希望によっては紹介できる求人が無く、支援が難しい場合もあります。

まとめ

製薬会社・医療機器メーカー48社の平均年収は、大手製薬会社を筆頭に全体として高い水準にあります。ただし、準大手・中堅の製薬会社、ジェネリック医薬品、一般用医薬品（市販薬）、医療機器メーカーといった分類ごとに給与水準にははっきりとした差があります。

ランキングの数字を比べる際は、平均年収が持株会社の数字か事業会社の数字か、平均年齢や計算方法にどのような違いがあるかを確かめましょう。また、表に含まれない外資系製薬会社や上場していない会社は、分類別の一覧で社名を確認できます。

気になる企業があれば、分類別一覧や、記事がある会社は企業研究の記事を参考に詳細を確かめてみてください。そのうえで、同業界でのキャリアアップや異業界からの転職など、ご自身の目的に合った転職エージェントへ登録し、納得のいく転職活動を進めましょう。