【2026年版】商社の年収ランキング!総合商社・専門商社24社を比較、非上場大手も

商社の年収ランキングで比べられる、年収と規模・総合商社と専門商社の差・品目別の専門商社・平均年齢と勤続年数の4つの見方

転職するなら、いまより年収の高い商社へ移りたい。そう考えると、候補の商社が業界の中でどんな位置にあるのかが気になるところです。そこでこの記事では、三菱商事や兼松など総合商社・専門商社24社を平均年収の高い順に並べ、平均年齢・平均勤続年数・従業員数も同じ表で比べられるようにしました。あわせて、表に入らない非上場の大手を含む8つの分類別の一覧を載せています。平均の数字を自分の年収と比べるときの注意、商社の主な職種、経歴に合った転職エージェントも紹介します。

商社の平均年収ランキング

商社は、幅広い分野の商品を扱う総合商社と、特定分野に絞る専門商社に大きく分かれます。次の表は、各社の有価証券報告書にある平均年収を、高い順に並べたものです。

24社のうち、平均年収が1,000万円を超えるのは総合商社7社と専門商社7社の計14社です。上位5社の五大商社は、いずれも1,700万円台以上に並んでいます。

社名 分類 平均年収 平均年齢 平均勤続年数 従業員数
三菱商事 総合商社 2,113万円 42.3歳 17.6年 4,456人
三井物産 総合商社 2,059万円 42.0歳 17.4年 5,333人
伊藤忠商事 総合商社 1,991万円 42.0歳 17.8年 4,125人
住友商事 総合商社 1,840万円 43.3歳 18.2年 4,938人
丸紅 総合商社 1,784万円 42.5歳 17.8年 4,225人
豊田通商 総合商社 1,421万円 43.0歳 16.7年 2,466人
双日 総合商社 1,257万円 40.5歳 14.7年 2,094人
兼松 電子部品・半導体 1,202万円 37.7歳 12.1年 861人
長瀬産業 化学品・繊維 1,190万円 41.2歳 14.7年 942人
蝶理 化学品・繊維 1,036万円 39.7歳 12.6年 391人
岩谷産業 エネルギー 1,021万円 39.8歳 15.3年 1,384人
三洋貿易 化学品・繊維 1,020万円 39.1歳 8.7年 323人
稲畑産業 化学品・繊維 1,006万円 40.1歳 13.0年 678人
伊藤忠エネクス エネルギー 1,001万円 41.3歳 15.7年 421人
阪和興業 鉄鋼・金属 998万円 37.4歳 11.3年 1,820人
三谷商事 エネルギー 923万円 41.2歳 16.3年 442人
岡谷鋼機 鉄鋼・金属 923万円 38.8歳 13.1年 773人
日本紙パルプ商事 紙・パルプ 890万円 44.7歳 20.5年 753人
YUASA 機械・設備 839万円 38.3歳 11.4年 1,286人
加賀電子 電子部品・半導体 820万円 42.6歳 13.9年 583人
マクニカ 電子部品・半導体 784万円 39.4歳 11.2年 2,894人
東海エレクトロニクス 電子部品・半導体 729万円 45.4歳 15.5年 197人
国際紙パルプ商事 紙・パルプ 715万円 44.1歳 18.6年 525人
松田産業 鉄鋼・金属 681万円 39.7歳 12.1年 1,238人

総合商社の平均年収

総合商社7社の平均年収は、三菱商事の2,112.5万円から双日の1,257.2万円までで、7社の単純平均は1,780.8万円です。

上位の五大商社は、丸紅の1,784.4万円から三菱商事までが1,700万円台以上です。豊田通商(1,421.4万円)や双日(1,257.2万円)とは300万円以上の開きがあります。民間給与実態統計調査(令和7年分)の全業種平均486.6万円と比べると、三菱商事はその4倍を超えます。

専門商社の平均年収

専門商社17社の平均年収は、兼松の1,201.6万円から松田産業の680.8万円までで、中央値は三谷商事の922.9万円です。兼松、長瀬産業、蝶理、岩谷産業、三洋貿易、稲畑産業、伊藤忠エネクスの7社が1,000万円を超えます。兼松は5つの事業のうち電子・デバイスが利益最大のため、電子部品・半導体に分類しています。なお、総合商社最下位の双日(1,257.2万円)は、専門商社トップの兼松を上回っています。

品目別に見ると、化学品・繊維の長瀬産業・蝶理・三洋貿易・稲畑産業はすべて1,000万円を超えます。エネルギーの岩谷産業・伊藤忠エネクス・三谷商事も922.9万〜1,020.6万円です。一方、電子部品・半導体は兼松を除くと729.3万〜819.6万円、紙・パルプは714.7万〜889.9万円にとどまります。

総合商社・専門商社の一覧

ランキングの表は、企業研究の記事がある商社のうち、有価証券報告書で平均年収を確かめられた24社です。有価証券報告書を出していない会社は表に入りません。ただし、持株会社の傘下で事業会社の数字が載るマクニカと国際紙パルプ商事の2社は入れました。次の表では、非上場の大手を含む商社の分類と、親会社などの資本関係が分かります。

分類 社名 上場か非上場か 親会社
総合商社 三菱商事 上場 親会社なし
総合商社 三井物産 上場 親会社なし
総合商社 伊藤忠商事 上場 親会社なし
総合商社 住友商事 上場 親会社なし
総合商社 丸紅 上場 親会社なし
総合商社 豊田通商 上場 トヨタ自動車が議決権の21.8%を持つ筆頭株主
総合商社 双日 上場 2004年4月に日商岩井とニチメンが合併してできた
鉄鋼・金属 メタルワン 非上場 三菱商事が議決権の60.0%、双日が40.0%を持つ
鉄鋼・金属 伊藤忠丸紅鉄鋼 非上場 伊藤忠商事と丸紅が50.0%ずつ持つ。2001年10月に両社の鉄鋼製品の営業を引き継いで設立
鉄鋼・金属 日鉄物産 非上場 日本製鉄が議決権の80.0%、三井物産が20.0%を持つ。2019年4月に日鉄住金物産から社名変更
鉄鋼・金属 JFE商事 非上場 JFEホールディングスの100.0%子会社
鉄鋼・金属 阪和興業 上場 親会社なし
鉄鋼・金属 岡谷鋼機 上場 親会社なし
鉄鋼・金属 松田産業 上場 親会社なし
鉄鋼・金属 神鋼商事 上場 神戸製鋼所が議決権の35.9%を持つ
化学品・繊維 長瀬産業 上場 親会社なし
化学品・繊維 稲畑産業 上場 親会社なし
化学品・繊維 蝶理 上場 東レが議決権の52.4%を持つ親会社
化学品・繊維 三洋貿易 上場 親会社なし
エネルギー 岩谷産業 上場 親会社なし
エネルギー 伊藤忠エネクス 上場 伊藤忠商事が議決権の55.8%を持つ親会社
エネルギー 三谷商事 上場 親会社なし
電子部品・半導体 兼松 上場 親会社なし
電子部品・半導体 マクニカ 非上場 上場するマクニカホールディングスの100.0%子会社
電子部品・半導体 加賀電子 上場 親会社なし
電子部品・半導体 東海エレクトロニクス 上場 親会社なし
紙・パルプ 日本紙パルプ商事 上場 親会社なし
紙・パルプ 国際紙パルプ商事 非上場 上場するKPPグループホールディングスの100.0%子会社。2022年10月にKPPグループホールディングスが持株会社体制へ移行
機械・設備 YUASA 上場 親会社なし。2026年4月1日にユアサ商事から社名変更
機械・設備 三菱電機トレーディング 非上場 三菱電機の100.0%子会社
食品 三菱食品 非上場 三菱商事の100%子会社(2026年3月末時点)。公開買付けとスクイーズアウト手続きで完全子会社になった
食品 伊藤忠食品 非上場 伊藤忠商事の100.0%子会社(2026年5月21日付)。公開買付けと株式売渡請求で完全子会社になった
食品 日本アクセス 非上場 伊藤忠商事の100.0%子会社

総合商社

総合商社は、幅広い商品を扱い、商品の売買(トレーディング)と事業投資の両方で稼ぎます。五大商社(三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅)に双日、豊田通商を加えた7社です。

事業の分け方は会社ごとに違います。三菱商事は「地球環境エネルギー」など8つの区分、三井物産は「機械・インフラ」などのセグメント、住友商事は「鉄鋼」など9つのセグメントです。伊藤忠商事は8つのディビジョンカンパニーを置いています。丸紅は「食料・アグリ」などのセグメント、双日は「自動車」などの事業の種類、豊田通商は「モビリティ」など8つの営業本部に分けています。

専門商社

専門商社は、特定分野の商品に絞って扱います。総合商社が幅広い商品を扱うのに対し、扱う品目で会社が分かれます。この記事では、鉄鋼・金属、化学品・繊維、エネルギー、電子部品・半導体、紙・パルプ、機械・設備、食品に分けています。

伊藤忠丸紅鉄鋼のように、総合商社から営業を引き継いで設立された専門商社もあります。同じ品目でも事業の幅は会社ごとに違い、阪和興業は鉄鋼を中心に食品やエネルギーまで販売し、松田産業は貴金属の回収製錬を手がけます。

上の表に入らない商社でも、企業研究の記事がある会社は次のとおりです(社名を変える前の日鉄住金物産の記事を含みます)。

商社の年収ランキングを見るときのポイント

表の数字を読む前に、何の平均か、なぜ高いのか、年齢と勤続年数がどう関わるのかを押さえておくと、会社間の差を読み違えにくくなります。

商社の年収が高い理由

商社の年収が高い理由を考えるとき、まず見るのは収益の柱です。伊藤忠商事や双日の有価証券報告書にあるように、ビジネスの柱は商品の売買(トレーディング)と事業投資です。

賃金構造基本統計調査(令和7年)では、総合商社が入る各種商品卸売業の年収の目安が、企業規模計で905.1万円、従業員1,000人以上で1,221.3万円です。卸売業全体(企業規模計)の655.5万円を上回ります。この目安は、きまって支給する現金給与額(月)の12か月分に年間賞与その他特別給与額を足した、当サイトの計算値です。統計と有価証券報告書は対象が違うため、表の平均年収と同列には比べず、目安として見てください。

なお、商社の業績は鋼材や原料炭などの商品市況や景気の影響を受けます。三菱商事は有価証券報告書の事業等のリスクに「商品市況リスク」を挙げています。総合商社7社の平均年収の前年度比も、双日の1.3%減から伊藤忠商事の10.3%増までと、会社ごとに動きます。

平均年収の対象になる社員

有価証券報告書の平均年収は、提出会社の従業員の平均で、賞与や時間外手当を含みます。提出会社とは、グループ全体ではなく、報告書を出す会社単体のことです。決算日は会社によって違い、三洋貿易は2025年9月30日、岡谷鋼機は2026年2月28日、ほか22社は2026年3月31日です。

平均に入る従業員の範囲も会社ごとに違います。住友商事(1,840.3万円)は嘱託を含んだ数字で、除くと1,890.7万円になります。伊藤忠商事は有期雇用を除き、豊田通商は海外現地社員を含みません。従業員数の数え方も違い、三菱商事と双日は、有価証券報告書の従業員数に出向者などを加減した就業人員数を表に載せています。

マクニカと国際紙パルプ商事は上場しておらず、上場する持株会社の有価証券報告書に載る事業会社の数字です。持株会社はマクニカホールディングスとKPPグループホールディングスで、グループで従業員がいちばん多い事業会社の数字を載せました。転職エージェントが出す年収は、そのエージェントの実績にもとづく想定年収のことがあり、有価証券報告書の平均年収とは対象が違います。

年収に含まれる賞与と海外駐在の手当

平均年収には賞与が含まれます。賃金構造基本統計調査(令和7年)では、各種商品卸売業の年間賞与は、企業規模計で321.5万円(年収の目安の約36%)です。従業員1,000人以上では511.4万円(約42%)で、どちらも卸売業全体(企業規模計)の約24%を上回ります。

海外に事業を広げている会社が多く、海外駐在の社員には現地の物価に合わせた勤務手当、家賃の補助、子の教育費、治安に応じた手当などがつきます。役職別・年代別の年収は、有価証券報告書に載っていません。

平均年齢と平均勤続年数から見る違い

表の24社の平均年齢は37.4歳から45.4歳、平均勤続年数は8.7年から20.5年と幅があります。

五大商社は平均年齢42〜43歳台、平均勤続年数17〜18年台にそろっています。一方、兼松(37.7歳)と阪和興業(37.4歳)は30代後半と若く、兼松は平均年収8位に入ります。

なお、平均年齢が高い会社が必ずしも高年収とは限りません。日本紙パルプ商事(44.7歳、勤続20.5年)と東海エレクトロニクス(45.4歳、勤続15.5年)は平均年齢が高く、平均年収は18位と22位で下位です。

商社の職種・仕事内容

商社は中途採用で、主に営業(食料、機械、資源・エネルギーなどの分野)、投資や事業開発、管理部門(法務・経理・人事など)の人を募集しています。

大手の総合商社に商社未経験で移るのは難しいとされます。若い人は経験よりも伸びしろを見て採用されることもありますが、総合商社は中途採用で、各業界での専門性や英語力、海外経験、デジタル分野の知識などを求めています。また、総合商社では営業、経理、広報など職種をまたぐローテーションが一般的です。一方、専門商社や総合商社の関連会社であれば、募集する事業や職種に近い経験をもっていれば、商社で働いたことがなくても機会があります。

営業(トレーディング)

仕入れ先と販売先の間に立ち、双方の要望をつかんで取引がまとまるように交渉と調整を進める仕事です。仕入れ先の開拓から契約、価格の交渉、数量や納期の調整までを一貫して受け持ちます。海外との取引では、現地へ出張して仕入れ先と交渉したり、納入されるものの品質を確かめたりすることもあります。

前職でのメーカーの営業や調達の経験、扱う品目の知識があれば、商社の営業で大いに生かせます。特にメーカーや技術職の経験は、工業系の商社の技術営業で評価されやすい強みです。扱う商材やサービスの知識、関連する業務の経験があれば、営業職が初めてでも生かせます。英語をはじめ中国語やドイツ語などの語学力や、利害をすり合わせる交渉力も生きる職種です。

事業投資・事業企画

新規事業の立ち上げや既存事業の見直しで、企画、マーケティング、戦略づくりを受け持つ仕事です。どの分野のどの企業に投資するか、運営にどんな人と資金が要るかを調べて決めます。出資した企業の経営を立て直し、業績を上げる役割も担います。

金融機関、コンサルティング会社、M&A仲介の会社で投資に関わった経験や、事業会社で事業戦略を立てた経験が生かせます。総合商社の中途採用では、コンサルティング会社の出身者を多く採用している傾向があります。また、保険契約、為替取引、デリバティブの経験は、商社の金融業務で生かせます。

管理部門(経理・財務・法務)

経理・財務のほか、契約書の作成やリーガルチェックを受け持つ法務、取引先の信用を調べる与信審査、人事などの仕事があります。

管理部門は、他業界の同じ職種の経験を生かして転職しやすいのが特徴です。たとえば契約書の作成やリーガルチェックの経験は、商社の法務でそのまま生かせます。また、経理などの事務職では商社の経験を問わない求人が出ることもあり、業界未経験からでも専門スキルを生かして応募できます。

営業事務・貿易事務・一般職

営業事務は、電話応対、提案資料や見積書の作成、電話やメールでの受発注を受け持ちます。取引先と直接会う機会は少ないものの、実務のやり取りは頻繁に発生します。一方、貿易事務は輸出入の通関手続きに要る書類の作成と手配、輸送の管理を受け持ちます。英語で書類を作り、海外企業とやり取りする場面が多い仕事です。

通関業務の経験は業種が違っても生かせるため、メーカーや物流会社で通関を受け持った経験や海外取引の事務経験は、貿易事務や通関の仕事で評価されやすい経験です。なお、総合商社の新卒採用では一般職の採用人数が減り、総合職が中心になっています。

商社への転職で使う転職エージェント

商社への転職では、自身のこれまでの経験や目指すポジションに合わせて転職エージェントを選ぶことが大切です。商社の求人を品目の区分から広く探すならリクルートエージェントが適しています。これまでの営業経験を生かして専門商社を選ぶならdoda、管理職・専門職として商社の中で移るならJACリクルートメントが合います。3社とも利用は無料です。まずは自分に合う1社を選び、実際の求人動向や求められる条件を確認しましょう。

リクルートエージェント

リクルートエージェントは、業界や職種を限らない総合型の転職エージェントです。メーカーの調達や物流、金融機関の法人営業などから、商社業界が未経験のまま求人を広く探したい人に合っています。

求人検索の業界「総合商社 専門商社」には、総合商社のほかに品目ごとの区分があります。IT製品商社、機械製品商社、紙・パルプ商社、ゴム・樹脂・合繊関連商社、ガラス・セラミックス・セメント商社などです。石油・石炭・鉱業・ガス商社、鉄鋼商社、非鉄金属商社もあります。職種でも、サプライチェーン・購買・物流の中に「貿易」「購買/調達」の区分があり、これまでの業務経験を生かせる求人を品目や職種から探せます。

各業界に詳しいキャリアアドバイザーが希望条件と企業の採用条件をすり合わせて求人を紹介します。応募書類の添削や企業ごとの選考傾向を踏まえた面接対策、面接日程の調整から内定後の年収交渉や入社日の調整まで、企業との連絡はアドバイザーが代行します。面談は対面か電話で平日の夜や土日にも対応しており、転職を勧めないこともあります。利用はすべて無料で、まずは相談だけでも使えます。

doda

dodaは、これまでの営業経験を生かし、扱う品目で専門商社を選びたい人に合っています。営業・販売サービスの専門サイト「dodaセールス」があり、営業職専任のキャリアアドバイザーがサポートします。

求人検索の業種「商社」には、総合商社、産業用装置商社、半導体商社、電子部品商社、化学・医薬原料商社などの区分があります。エネルギー商社、鉱業・金属製品・鉄鋼商社、食品・飲料・たばこ商社、建材商社もあります。自身が担当してきた商材や顧客業界に近い専門商社を絞り込んで探せます。

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補足として、無料のスカウトサービスに登録すると、氏名や連絡先を企業に公開せず、勤め先に非公開とする設定をしたうえで、オファーを受けながら探すこともできます。なお、登録からカウンセリングまで2週間ほどかかる場合や、経歴・求人状況によってはカウンセリングを設定できないことがあります。

JACリクルートメント

JACリクルートメントは、ハイクラス・エグゼクティブ向けに特化した転職エージェントです。管理職・専門職として商社の中で移る人に合っています。

求人検索の業種に「商社」があり、JACリクルートメントの専用ページ「商社」には、商社専門のコンサルタントが転職を支援すると書かれています。コンサルタントの紹介には、日系製造業ディビジョンやシニアプロフェッショナルディビジョンの所属があります。複数の専門コンサルタントが連携し、5年先、10年先のキャリアを一緒に考えながら、非公開求人を含めて提案します。

レジュメの添削、面接対策、日程調整、条件交渉、入社日の調整、円満退社の助言、入社後のフォローまで一貫した支援を受けられます。面談はWEBか電話で受けられます。なお、ハイクラス向けに絞っているため、これまでの経験や希望条件によっては紹介できる求人が無く、支援が難しいことがあります。利用はすべて無料です。

まとめ

総合商社と専門商社のどちらを狙うかを先に決めると、ランキングの表のどの行を見ればよいかが絞れます。

候補の会社を絞る際は、年収だけでなく自身の経験が生かせる分類に目を向けましょう。ランキング表に入らないメタルワンや伊藤忠丸紅鉄鋼、JFE商事、日鉄物産などの非上場大手も、分類別の一覧から探せます。

なお、平均年収は会社単体の従業員の平均であり、賞与を含んで年ごとに動きます。気になった会社は各社の企業研究の記事で詳細を調べ、自分に合う転職エージェントを活用して応募先を絞り込んでいきましょう。