【2026年版】広告代理店の年収ランキング！博報堂・サイバーエージェントなど15社を比較、電通・ADKなど非上場大手も

転職するなら、いまより年収の高い広告代理店や会社へ移りたい。そう考えると、候補の広告代理店が業界の中でどんな位置にあるのかが気になるところです。そこでこの記事では、博報堂やサイバーエージェントなど15社を平均年収の高い順に並べ、平均年齢・平均勤続年数・従業員数も同じ表で比べられるようにしました。あわせて、表に入らない電通などを含む4つの分類別の大手一覧を載せています。平均の数字を自分の年収と比べるときの注意、広告代理店の主な職種、経歴に合った転職エージェントも紹介します。

広告代理店の年収ランキング【15社】

本表の数字は、有価証券報告書にある会社単体または事業会社（広告の仕事そのものをしている会社）の平均年収です。15社のうち博報堂とHakuhodo DY ONEは上場していない事業会社で、上場する博報堂DYホールディングスの有価証券報告書に載る数字です。表にはPRやイベント・販促の会社も入っていますが、これらは広告主（広告を出す会社）の宣伝を請け負う広告業の一部として扱っています。

基準日は各社の決算日で異なり、2025年8月31日のプラップジャパンから2026年4月30日のフロンティアインターナショナルまで分かれます。博報堂、Hakuhodo DY ONE、ジーニー、メディックス、トレンダーズの5社は2026年3月31日です。

なお、持株会社（グループの会社を束ねる会社）の電通グループとセプテーニ・ホールディングスは、報告書に事業会社の電通とセプテーニの数字がなく、表に入りません。ADK、大広、読売広告社、東急エージェンシー、ジェイアール東日本企画は、有価証券報告書を出していません。親会社の報告書にも従業員数と平均年収が載っていないため、表に入りません。電通デジタル、CARTA、オプト（デジタルホールディングス）も同じです。これらは後半の分類別一覧で紹介します。

1位の博報堂（1,099.0万円）と15位の揚羽（562.8万円）の差は536.2万円におよびます。1,000万円を超えるのは博報堂の1社、900万円台はサイバーエージェントの1社のみです。3位から11位の9社は605.5万円から690.9万円の間に並び、12位から15位の4社は500万円台です。

博報堂とサイバーエージェント

1位の博報堂は、平均年収1,099.0万円、平均年齢40.1歳、平均勤続年数12.4年、従業員4,580人です。持株会社である博報堂DYホールディングスのグループの中で、従業員がいちばん多い事業会社にあたります。

2位のサイバーエージェントは、平均年収913.8万円、平均年齢33.8歳、平均勤続年数6.5年、従業員2,588人です。持株会社ではなく事業をしている会社そのものの数字ですが、広告事業のほかにメディア（ABEMAなど）やゲームの事業があり、数字はそれらの社員も含む全社の平均です。単体の従業員2,588人のうちインターネット広告事業の社員は1,646人で約6割を占め、グループ全体（連結）の従業員は8,150人にのぼります。

博報堂とサイバーエージェントの平均年収の差は185.2万円で、平均年齢は博報堂が6.3歳上です。

3位以下の広告代理店

3位から11位の9社は600万円台に並びます。順に博展、フロンティアインターナショナル、ジーニー、インタースペース、マイクロアド、プラップジャパン、ベクトル、アドウェイズ、ナイルです。

500万円台の4社はメディックス、Hakuhodo DY ONE、トレンダーズ、揚羽です。Hakuhodo DY ONEの従業員2,690人は、表の中で博報堂に次いで多くなっています。

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大手広告代理店の分類別一覧

広告代理店（企業間取引の文脈では「広告会社」とも呼ばれます）は、扱う媒体や機能で分けて見ると整理しやすくなります。この記事では「総合広告代理店」「ネット広告代理店・アドテク」「PR・イベント・制作の会社」「ハウスエージェンシー」の4つに分けています。総合広告代理店はテレビや新聞などのマス広告からWeb、交通広告までを複合的に組み合わせます。これに対し、専門の広告代理店はインターネットや特定のメディアに絞って強みを発揮します。

また、大手ではグループの会社を束ねる「持株会社」の下に、広告の仕事そのものをしている「事業会社」がぶら下がる体制が多く見られます。まずは業界全体の構造を把握できるよう、主な企業を分類別に一覧表で整理しました。

総合広告代理店

総合広告代理店の大手では、持株会社の下に事業会社が並ぶグループ体制が一般的です。総合広告代理店は複数の媒体を組み合わせて企画・制作から出稿、効果の分析まで受け持ちます。そのため、営業、ストラテジックプランニング、メディアプランニングなどの募集が多く見られます。

電通は、上場する電通グループの事業会社です。電通グループの有価証券報告書に電通の従業員数・平均年収が載っていないため、ランキングの表には掲載されていません。

博報堂は、博報堂DYホールディングス傘下の事業会社で、年収ランキングの表では1位に入っています。同じ博報堂DYホールディングスの完全子会社には、大阪に本店を置き東京本社もある大広や、読売広告社が並びます。なお、持株会社である博報堂DYホールディングス自体の従業員は144人で、博報堂・大広・読売広告社・大広WEDOからの出向者です。

ADKマーケティング・ソリューションズ（ADK）は、純粋持株会社であるADKホールディングスの傘下にある事業会社です。ADKは有価証券報告書を出していないため、ランキング表には数字が出ていません。

ネット広告代理店・アドテク

ネット広告代理店やアドテク（広告技術）の分野では、大手広告グループによる再編や資本提携が急速に進んでいます。ネット広告代理店はインターネット広告に絞って強みを発揮する会社が中心です。

サイバーエージェントはネット広告の会社で、メディアやゲームの事業も展開しており、年収ランキングの表では2位に入ります。

電通グループ傘下では、上場する持株会社であるセプテーニ・ホールディングスの完全子会社のセプテーニが、広告の販売と運用を担っています。さらに、電通デジタルがデジタルマーケティングやDX支援を推進しています。また、CARTA HOLDINGSはNTTドコモの連結子会社で、電通グループも株主です。

博報堂DYホールディングス傘下では、完全子会社のHakuhodo DY ONEが「デジタルコア」として機能しています。また、オプトを傘下に持つデジタルホールディングスを完全子会社にしたほか、ソウルドアウトも買収して完全子会社に収めています。

アドテクノロジーや独立系の領域では、アドウェイズ（表10位）、ジーニー（表5位）、インタースペース（表6位）などが事業を展開しています。メディックス（表12位）も同じ領域です。ナイル（表11位）は自動車のオンラインリース「カルモくん」を主力とし、デジタルマーケティングの支援も手がけます。表のナイルの平均年収は、自動車の事業の社員も含む全社の平均です。マイクロアド（表7位）はサイバーエージェントの連結子会社です。

PR・イベント・制作の会社

特定の領域に特化してプロモーションやブランディングを支援する専門企業も独自の地位を築いています。PR会社は企業の情報を世の中に広める仕事を、イベント・販促の会社はイベントの企画・運営や販促の支援を担います。

PR会社では、PR TIMESやプラチナムを傘下に置く大手のベクトル（表9位）が代表格です。プラップジャパン（表8位）は、英国のWPPグループが間接的に議決権を持つPR会社です。

イベント・プロモーション領域には、博展（表3位）とフロンティアインターナショナル（表4位）があります。博展は人の体験をデザインする会社で、展示会や施設施工を行う子会社ニチナンを持ちます。フロンティアインターナショナルは新商品発表会などの街頭イベントに強い会社です。制作・マーケティング支援では、人的資本経営のブランディングを担う揚羽（表15位）や、SNSマーケティング支援を手がけるトレンダーズ（表14位）が挙げられます。

ハウスエージェンシー

ハウスエージェンシーは、特定の企業や企業グループの広告を主に扱う広告代理店です。大手企業の広告部門が独立して設立された経緯を持つ会社が多く、自社グループの案件に加え、グループ外の一般企業から仕事を受けることもあります。

鉄道系では、JR東日本の完全子会社として駅や車両の交通メディアやコンテンツビジネスを扱うジェイアール東日本企画が代表的です。東急の子会社でOOH（屋外・交通広告）や空間クリエイションを手がける東急エージェンシーもあります。また、メディア系ではフジ・メディア・ホールディングスの子会社であるクオラスがあり、広告会社4社の合併を経てテレビ広告やイベント関連を広く担っています。

そのほかの広告会社

表と分類別の一覧にない会社と、合併や社名変更で今は別の名前になった会社のうち、このサイトに企業研究の記事がある会社を並べています。

• ウィルゲート
• アイレップ（現・Hakuhodo DY ONE）
• サイバー・コミュニケーションズ（CCI）
• Fringe81（現・Unipos）
• デルフィス
• フルスピード
• スパイスボックス
• ワンスター
• PLAN-B
• キュービック
• IMJ（アイ・エム・ジェイ）
• ネットマーケティング
• インテグレート
• 博報堂アイ・スタジオ
• レッグス
• トライバルメディアハウス
• ベストプロジェクト
• リッチメディア
• プライムクロス
• 日本コンベンションサービス
• CDG
• アドフレックス・コミュニケーションズ
• アイワ広告

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広告代理店の年収ランキングを見るときのポイント

ランキングの数字は、持株会社か事業会社か、年齢構成はどうか、業界全体と比べてどうかによって読み方が変わります。この章では、その3つの見方を順に説明します。

持株会社と事業会社の年収

広告代理店の年収ランキングを見るときは、持株会社（グループの会社を束ねる会社）と事業会社（広告の仕事そのものをしている会社）の年収を区別する必要があります。

持株会社の有価証券報告書の平均年収は少人数の社員の数字で、グループ各社の給与水準ではありません。電通グループは135人で1,595.9万円、博報堂DYホールディングスは144人で1,168.3万円、セプテーニ・ホールディングスは97人で655.3万円です。電通グループの報告書には事業会社の電通の従業員数・平均年収が載っていません。

一方、持株会社の博報堂DYホールディングスは144人で1,168.3万円、事業会社の博報堂は4,580人で1,099.0万円です。人数が大きく違い、年収にも69.3万円の差があります。持株会社と事業会社では募集職種も採用窓口も別になるため、求人票でどの会社の採用かを確かめましょう。

平均年収の算定基準は会社ごとに違います。多くは賞与や基準外賃金（時間外手当など）を含みますが、プラップジャパンは在籍1年未満を除いて算出しています。

平均年齢・平均勤続年数と年収

平均年収を比べるときは、平均年齢や平均勤続年数もあわせて見る必要があります。

博報堂は平均年齢40.1歳・平均勤続年数12.4年ですが、Hakuhodo DY ONEは32.4歳・5.9年で、平均年齢は7.7歳、勤続は6.5年違います。年収の差にはこの年齢構成が影響しています。

15社中9社は平均年齢35歳未満で、フロンティアインターナショナルの31.0歳が最年少です。ジーニー（2.9年）やナイル（3.7年）など勤続4年未満の会社もあります。平均年齢が30代前半の会社でも、フロンティアインターナショナル（31.0歳）は4位、ジーニー（32.9歳）は5位に入ります。年齢の低さだけで年収が低いとは言えません。

単体の従業員がグループ全体（連結）より大きく少ない会社では、単体の数字は一部の数字です。ベクトルは単体184人、連結1,571人で、全体の水準と異なる場合があります。

広告代理店の年収が高い理由

「広告代理店は年収が高い」と言われるのは、大手数社が業界平均を引き上げているためです。

国の統計（厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」）では、月の給与の12か月分と年間賞与を足して年収の目安を出せます。広告業は全体で708.0万円（平均39.1歳・勤続9.4年）です。1,000人以上は1,071.0万円（39.4歳・11.7年）、100〜999人は688.2万円、10〜99人は501.2万円です。中小や下請け中心の会社は水準が低い傾向にありますが、総合か専門かだけでなく職種や案件規模、責任範囲で変わります。国税庁の令和7年分「民間給与実態統計調査」の全業種平均486.6万円に対し、表の15社（562.8万円〜1,099.0万円）はすべて上回っています。

ただし、広告業全体の708.0万円を上回るのは博報堂とサイバーエージェントの2社だけで、残る13社は下回ります。表の会社の多くは従業員が100人台から500人台で、統計は規模の大きい会社を含む業界全体の数字です。

大手を支えるのは、広告主の広告費が収益になる仕組みです。広告枠を販売・運用して手数料を得る業態では、大手は扱う金額が大きい案件を多く抱えます。営業職などで成果が賞与やインセンティブに表れやすいことも要因です。

残業代の扱いも会社や職種で違います。定額割増賃金の固定残業代制や、コピーライターなどの専門業務型裁量労働制があり、求人票での確認が必要です。

広告代理店の主な職種

広告代理店の仕事は、大きく3つの部門に分けて説明されることが多く、これらを営業部門がつなぎます。広告を出す媒体の計画と枠の買い付けをするのがメディア部門、調査や分析で戦略を立てるのがマーケティング部門、広告表現を企画・制作するのがクリエイティブ部門です。

中途採用で募集の多い職種は、代理店の業態によって異なります。電通や博報堂などの総合広告代理店では、営業、ストラテジックプランニング、メディアプランニングなどの募集が多く見られます。一方、ネット広告代理店では、運用型広告の運用、SNSマーケティング・SEO・データ解析などの募集が多い傾向にあります。

営業（アカウントエグゼクティブ）

広告主（クライアント）と、社内のマーケティングやクリエイティブといった各部署をつなぐ窓口です。広告の企画・提案から広告主の情報の管理、スケジュールや制作の進行管理、出した広告の効果確認までを一貫して担います。コンペで新しい案件を取りにいくときは、社内の各部門をまとめて企画を仕上げる役割を果たします。

評価されるのは、新規の受注や取引の拡大です。実績が評価されると、大手の顧客への提案を任されるようになります。

転職においては、法人営業や新規開拓の経験が活きやすく、広告や保険のような形の無い商材を売った経験があると、業界が未経験でも採用されやすい傾向があります。なお、営業の担当は、一般にアカウントエグゼクティブ（AE）とも呼ばれます。

マーケティング・ストラテジックプランナー

市場や消費者を調べて分析し、広告主の広告の戦略を立てる仕事です。

評価されるのは戦略の立案です。

広告主でマーケティングを担当していた人は、即戦力のマーケターとして採用されやすい傾向があります。

メディアプランナー・広告運用

メディアプランナーは、広告を出す媒体を計画し、広告枠を買い付けます。

広告運用の担当は、媒体の特性を踏まえて配信の対象・予算・入札を設計し、クリック率・獲得単価・コンバージョン率といった数字から改善点を見つけます。

Webやデジタル施策の経験は、運用型広告の運用やSNSマーケティング・SEO・データ解析の仕事につながります。

評価されるのは配信の成果です。複数の媒体の運用と改善を任されるようになります。さらに複数の媒体をまたいだ設計や、広告主の事業目標に合わせた分析まで受け持てると、運用の担当から戦略を支える役割へ進みます。

クリエイティブ職

広告表現の企画と制作を担う仕事です。商品の内容や特長についての文章の案を考えるコピーライター、広告のビジュアルを担当するアートディレクター、テレビCMの企画を担うCMプランナーなどがいます。

評価されるのは、企画の採用や制作物の品質です。

なお、コピーライターの業務は、専門業務型裁量労働制の対象業務のひとつです。

PRプランナー・イベントのプロデューサー

PR会社は、プレスリリースの配信など、企業の情報を世の中に広めるコミュニケーションの仕事をします（ベクトルなどが代表例です）。

イベント・プロモーションの会社や総合広告代理店では、イベントの企画・運営や販促の支援を手がけます。

広告代理店からのキャリアパス

営業で経験を積んだ人には、アカウントディレクター・マネージャーへ進む道があります。このほかに、戦略づくり・媒体の計画・デジタル広告の運用・クリエイティブのディレクションといった専門職へ進む道もあります。マネージャーになると、自分の案件に加えて予算の管理、メンバーの育成、複数の案件の進行に責任を持ち、組織全体への貢献で評価されます。

広告代理店で積んだ媒体選び、企画、制作の進行、効果分析の経験は、広告主のマーケティング・広報の部門で、自社商品の販促やブランドを育てる仕事に使えます。また、デジタル広告運用・SNSマーケティング・医療・求人のように、特定の分野に強い広告代理店へ移って専門性を深める道もあります。

なお、デジタルマーケティング・データ分析の経験を強みに、コンサルティング会社やIT企業へ移る人もいます。

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広告代理店への転職で使う転職エージェント

広告代理店への転職では、目指す行き先によって適した転職エージェントが分かれます。他業界から広告代理店へ移る人はリクルートエージェントが合います。広告代理店の中で別の会社や職種へ移る人と、デジタル広告の職種へ移る人にはdodaが合います。広告代理店で経験を積んで、管理職や広告主（広告を出す会社）のマーケティング部門へ移る人にはJACリクルートメントが合います。

3社とも利用は無料です。dodaは、企業が採用時に成功報酬を支払う仕組みのため、利用者は一切費用がかからないと説明しています。複数の転職エージェントを同時に使うこともできるため、行き先を決めていない人はdodaとJACリクルートメントを併用して、両方の求人を見比べられます。dodaでは、併用していると伝えれば選考の日程をできる限り調整してもらえます。

リクルートエージェント

Web・ITなど他業界から広告代理店へ移る人には、リクルートエージェントが合います。業界や職種を限らない総合型の転職エージェントで、営業やマーケティングの経験を広告の求人に当てはめて紹介します。キャリアアドバイザーが希望の条件と企業の採用条件を合わせて求人を紹介し、サイトに載せていない非公開求人も特定の職種や業種に限らず用意されています。

求人を探す業界は「マスコミ 広告業界」です。職種は、営業の「広告/メディア/イベント営業」、クリエイティブ/デザイン職の「広告/グラフィック」から探せます。企画/マーケティングの中の「Web/デジタルマーケティング」（広告運用など）も選べます。

面談は対面か電話で、土日や平日の夜にも調整できます。登録後は面談、求人紹介と応募書類の添削、応募と面接対策、内定後の年収交渉と入社日の調整まで支援します。面接対策では企業ごとに面接で見られる点や採用された人の傾向を伝え、日程調整や条件交渉はアドバイザーが代行します。利用は無料で相談だけでも使え、転職を勧められない場合もあります。

doda

広告業界の中で会社や職種を変える人や、デジタル広告の職種へ移る人にはdodaが合います。求人は業種「インターネット・広告・メディア」の中で、「総合広告代理店」「広告制作」「SP代理店（イベント・販促提案など）」に分かれています。さらに「専門広告代理店（雑誌・新聞・交通・屋外・折込など）」「PR会社・代理店」「Webマーケティング（広告代理店・コンサルティング・制作）」もあります。営業職の中にも「広告・メディア営業」の区分があります。

担当は2種類で、専任のキャリアアドバイザーと、企業1社ごとにつく採用プロジェクト担当がつきます。採用プロジェクト担当は求人紹介が主で、キャリアカウンセリングは行いません。カウンセリングは原則オンラインか電話で、キャリアアドバイザーとは電話やメールのほかLINEでもやり取りできます。応募書類の添削や企業への推薦、日程調整の代行に加え、内定後は入社日の調整や円満退職の助言も受けられます。氏名や連絡先は企業に公開されず、企業ブロック設定で現職にも見せないようにできる無料のスカウトサービスもあります。転職するか決めていなくても相談でき、今の仕事を続ける選択肢も含めて助言します。

経歴や求人の状況によってはキャリアカウンセリングを設定できない場合がありますが、その際も採用プロジェクト担当などから求人の案内が届きます。

JACリクルートメント

広告代理店で経験を積んだ人が、管理職や広告主のマーケティング部門へ移るときにはJACリクルートメントが合います。ハイクラス・エグゼクティブの転職に特化し、面談で5年先、10年先の中長期のキャリアを一緒に考えながら非公開求人を含めて紹介します。

求人を業種と職種の区分で探せ、業種「マスコミ（広告・制作）」、職種「クリエイティブ（広告・デザイン）」「商品企画・販売促進」が用意されています。

面談はWebか電話で受けられ、利用は無料です。複数の専門コンサルタントが連携して支援します。レジュメの添削、面接対策、日程調整、条件の交渉、入社日の調整、円満退社の助言まで支援し、入社後のフォロー体制も整っています。

経験や希望によっては紹介できる求人が無く、支援が難しい場合があります。

まとめ

広告代理店の表の15社の平均年収は、博報堂（博報堂DYホールディングスの事業会社）の1,099.0万円から揚羽の562.8万円まで幅があります。電通やADK、セプテーニなどの大手は表に入らないため、分類別の一覧で全体像を把握しましょう。

数字を比べる際は、グループの会社を束ねる持株会社か、広告の仕事そのものをしている事業会社かを見極め、全社の平均や平均年齢も確認することが大切です。

広告代理店には営業、マーケティング・ストラテジックプランナー、メディアプランナー・広告運用、クリエイティブ職、PR・イベントなどの職種があります。他業界から移る人はリクルートエージェント、業界の中で移る人はdoda、経験を積んで管理職や広告主へ移る人はJACリクルートメントが合います。自分の経験に合う転職先を見つけてください。