コンサル転職は未経験でも可能?ファームの種類・選考対策・その後のキャリアを解説

コンサルへの転職は未経験からでも可能なのか。必須の資格や学歴の条件はなく、職務経験と選考での出来次第で、前職がコンサルでなくても転職を目指せます。自分の経験が生きるコンサルティングファームの種類と部門を絞り、準備を深めていきましょう。

未経験からのコンサル転職は可能?

中途でファームに入る人の多くは事業会社などコンサル以外の出身です。30代前半までに伸びしろを評価される道と、30代後半以降に業界の経験や専門性を評価される道があり、どちらかに当てはまれば未経験からでも転職は不可能ではありません。採用サイトで「コンサルの経験は問わない」と明記しているファームもあります。

20代・30代で見られるポイント

入社後の伸びしろを見る採用はポテンシャル採用と呼ばれ、一般に30代前半までが目安です。ファームは20代の応募者の、論理的思考力、習得の速さ、指摘を素直に受け止める姿勢を重視し、1〜2年後の成長力を見ます。

30代前半の応募者には、20代と同じ素養に加え、業界知識など持ち込める強みが求められます。経験の生かし方を示せないと、同じポテンシャル採用の枠の20代に競り負けやすくなります。

30代後半以降の応募者には専門性や組織管理の経験が見られ、管理職の候補として入社する道があります。応募先を専門と合う部門に絞ると通りやすくなります。

なお、ファームの多くは、中途採用に明確な年齢の上限を設けていませんが、40代以降の未経験入社は少数です。ファームの40代の多くはマネージャーやパートナーとしてチームを率いる役割を担うので、40代の応募者にはその役割に見合う専門性と実績が求められます。

評価されやすい経験とスキル

ファームが見るのは、応募者の前職の職種名ではなく、その仕事でどう考え、成果を出したかです。数字で示せる成果、課題の改善策を実行まで担った経験、関係者の巻き込みが高く評価されます。

コンサル転職に必須の資格はありません。M&Aなど財務の助言をする仕事では公認会計士やUSCPA、税理士が、システム導入では SAP や Salesforce の製品資格が評価されることがあります。ほかに、中小企業診断士の資格が評価に加わることもあります。

学校名を応募の条件にしているファームはありません。ただし、企業の戦略づくりを専門にする外資系のファームでは、学歴が有利に働きやすい傾向があります。それ以外の多くのファームでは、学歴よりも職務経験と選考での出来が重視されます。

コンサルティングファームの種類と選び方

コンサルティングファームは、扱うテーマや強みによって7つの種類に分かれます。

種類 主な仕事 ファームの例
戦略系 企業の経営層と組んで、全社や事業の戦略を立てる マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン コンサルティング グループなど
総合系 戦略づくりから業務の改革、システムの導入まで一続きで手がける アクセンチュア、デロイト トーマツ、アビームコンサルティングなど
IT系 ERPなどのITシステムの構想から設計・導入までを通じて、企業の業務改善を手がける フューチャーアーキテクト、スカイライト コンサルティングなど
シンクタンク系 調査・研究と政策の提言を手がける 野村総合研究所、NTTデータ経営研究所など
財務会計系(FAS) M&Aなど財務にかかわる助言を手がける デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー、KPMG FASなど
組織人事系 人事制度や組織の課題を扱う マーサー ジャパン、コーンフェリーなど
国内独立系 中堅・中小企業の経営の相談を多く手がける 船井総合研究所、山田コンサルティンググループなど

未経験の人が入りやすいのは、総合系(とくに業務改革の部門とテクノロジーの部門)、IT系、国内独立系のファームです。これらのファームは採用の枠が広く、前職の経験がそのまま生きる仕事が多いからです。金融機関や公務員の経験者は、総合系の金融機関向けの部門や公共部門を選べば、入りやすい種類の中で経験も生かせます。総合系のファームの中は、金融・製造・公共など業界ごとの部門と、戦略・業務改革・テクノロジーなど業務ごとの部門に分かれます。総合系は部門ごとに中途採用を行うことが多いので、総合系を受ける人は応募する部門を選びます。

前職 評価されやすい点 経験が生きやすい種類と部門
営業 顧客の課題を聞き出し提案を組み立てた経験 総合系の業務改革の部門、国内独立系のファーム
企画職(経営企画・事業企画など) データの分析、施策の立案、部門をまたぐ調整、KPIの設計 総合系の戦略や業務改革の部門
SIer・ITエンジニア 要件定義、プロジェクト管理、顧客との調整 総合系のテクノロジーの部門、IT系のファーム
金融機関 財務や数字への強さ、法人顧客との折衝、M&Aや審査の知識 財務会計系のファーム、総合系の金融機関向けの部門
公務員 公共の分野と制度の知識、利害の調整 総合系の公共部門、シンクタンク系のファーム

応募先は、ファームの名前や知名度ではなく、自分の経験が生きる種類と部門で絞ります。絞った種類と部門の中で何社かを受けるほうが、手当たりしだいに応募するよりも準備を深められます。

コンサル転職の選考と対策

ファームの選考は一般に、応募書類、Webテスト、複数回の面接の順に進みます。面接官は現役のコンサルタントで、応募者と入社後に一緒に働けるかを見るため、応募者の経歴や転職理由を「なぜ」と何度も掘り下げます。

職務経歴書と志望動機

職務経歴書は業務の羅列を避け、「課題・自分の打った手・成果」の順に整理し、規模や実績を数字で示します。例えば法人営業の経験者なら、単に目標達成と書くのではなく、何を課題と見て誰を動かしたかを書きます。取引が減っていた既存顧客の記録から、自分が優先する顧客を選び直し、担当の割り振りを変えて売上を戻した過程を書きます。

志望動機では、「なぜコンサルか」「なぜこのファームか」「何を持ち込めるか」に答えます。「成長したい」「経営に関わりたい」だけの志望動機は差がつかないため、いまの会社ではできずコンサルでならできることと、その理由と、今動く理由まで説明します。

ケース面接とWebテスト

ケース面接は、出された問いについてその場で考えを組み立て、面接官と議論する選考です。戦略系を中心に課され、答えの正しさ以上に論点整理や仮説立て、指摘を受けて考え直す柔軟性が見られます。ほかの種類でも面接にケース面接が入るファームがあり、行わないファームもあるので、受けるファームの選考にあるかを確かめます。

ケース面接で起こりやすい失敗として、前提を決めずに話し始めることや、論点を広げすぎることがあります。面接官のヒントを受けて考えを直せないこと、前職の業界で知っている「正解」を先に言ってしまうことも当てはまります。

練習では、結論から話すことや問いを小さく分けて考えることを身につけます。市場の規模などを手元の数字から推定する問題(フェルミ推定)にも慣れておきます。

また、SPIなどの筆記試験(Webテスト)を課すファームもあり、そこで落ちると面接に進めないため、Webテストは問題集で一通り解いて対策しておきます。

転職活動の流れと期間

コンサル転職は、準備から入社まで約半年、選考に1か月半〜3か月ほどかかります。複数社を並行して受ける際は、先に内定が出たファームの回答期限が切れないよう、応募と選考の時期をそろえます。コンサル業界に強い転職エージェントは、ファームごとの選考の傾向を教え、職務経歴書の添削やケース面接の模擬練習を手伝います。

入社後の働き方とコンサルからの転職先

入社後の働き方や転職先を事前に知っておくことは、応募するファーム選びや入社後の後悔防止に役立ちます。いまファームで働いている人には、次の行き先を考える材料になります。

入社後の働き方と年収

ファームの職位はアナリスト、コンサルタント、マネージャー、パートナーに分かれ、未経験で入った人の多くは、最初にリサーチ・情報収集・資料作成を担います。そうした人にとって、入社後半年から1年は、求められる資料の完成度や短納期、率直な指摘など事業会社との違いから大変な時期になります。

コンサルが激務と言われるのは、納期の短さ、求められる水準の高さ、関わる人の多さのためです。案件の山場では、コンサルタントは一定期間忙しくなります。大手を中心に労働時間の管理が進み、フレックスタイムやリモートワークを使えるファームもあります。IT系や組織人事系など、ファームの種類や部門によっても働き方が違うので、受けるファームで確かめます。

ファームの年収は職位ごとに幅が決まっていて、昇進すると大きく上がります。入社時の年収は、前職の年収がそのまま引き継がれるとは限らず、入る職位とファームの報酬の仕組みで決まります。30代後半以降にマネージャー候補として入る人は、シニアコンサルタントやマネージャーの職位で入ることがあります。前職の年収が高い人は、初年度の年収が横ばいか少し下がることがあります。

コンサルからの転職先

ファーム出身者の転職はポストコンサル転職と呼ばれ、ファームに在籍して数年のうちに次の職場へ移る人が多くいます。移らずに同じファームで昇進する人もいます。移る人の主な行き先は次のとおりです。

  • ほかのファームへ移る人は、年収や職位を上げる、専門を深める、担当する領域を変える、働き方を整えるといった理由で移ります。
  • 事業会社へ移る人は、経営企画や事業企画、新規事業の開発、PMO、リサーチといった職に就くことが多いです。
  • スタートアップへ移る人は、幹部やCxO候補として迎えられることがあります。
  • 独立・起業する人は、フリーのコンサルタントとして働くほか、経験を生かして事業を起こします。