退職願・退職届は手書き・パソコンどちらでもOK！書き方の見本や用意するものを紹介

「退職願・退職届は手書きじゃないとダメ？」
「書き方の手順や見本が知りたい…」

法律上は、手書き・パソコンどちらで作成しても問題ありませんが、会社から記入方法を指定された場合はその指示に従いましょう。退職願・退職届には守らなければいけない書き方のルールが複数あるため、事前に確認しておく必要があります。

本記事では、退職願・退職届のテンプレートをWord・PDF・Pages形式で全10種類、記入例PDF付きで無料配布しています。最後まで読めば、不備がなく円満に退職ができる退職願・退職届を書けるようになるでしょう。

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退職願・退職届は手書き・パソコンどちらで作成してもOK

法律上は、退職願・退職届に手書きかパソコンかの決まりはないため、どちらで作成しても問題ありません。

パソコンが普及する前までは手書きが主流だったため、「退職願は手書きで書きましょう」というアドバイスが多くみられました。

しかし近年では、データ上での書類のやり取りが増えてきているため、パソコンで作成した退職願・退職届でもビジネスマナーは問題ありません。

そもそも退職願・退職届は、法律上では提出義務がなく、あくまで退職の意思を書類で伝えて、そのあとのトラブルを防ぐことを目的とされています。

ここでは、退職願・退職届についてさらに詳しく解説していきます。

退職届は一度提出してしまうと撤回・修正ができないため注意

「退職願」と「退職届」の大きな違いは、会社の了承を得ているか、得ていないかです。

退職願は、内容や退職日を会社と相談でき、人事責任者が合意するまでは撤回・修正ができます。

そのため、退職日をいつにするかにそこまでこだわりがない人や引き継ぎ期間を考慮して退職日を決めたい人は退職願を提出するのが無難です。

退職届は、提出してしまうと撤回・修正ができないため、「会社の交渉に応じるつもりがない」「退職日をずらせない」場合は退職届を提出しても問題ありません。

「辞表」は、務めていた役職を辞めることを届け出るための書類で、提出後に一般社員として会社に勤務し続ける場合があります。

退職願・退職届は退職交渉が終わってから提出するのがおすすめ

「退職の切り出し時に退職届を用意する」などのアドバイスをしているサイトは多いです。しかし、円満に退職したい場合は「退職交渉が終わってから準備し、提出すること」をおすすめします。

理由は以下2点です

そのため、退職交渉が終わり次第、上司に相談してから作成・提出しましょう。

各企業の規則も併せて確認しよう

退職届・退職願を書く前に、会社の就業規則も併せて確認しておきましょう。

「退職希望日の〇ヵ月前までに、退職願を直属の上司に提出する」などと書かれていることがあるからです。

実は、民法第627条では「2週間前までに労働者側から退職を申し出れば成立することになっている」と定められています。そのため、法律上は退職日の2週間前までに退職届を提出すれば問題ありません。

ですが、退社までの工程をスムーズに進めるためには、就業規則に従って提出するのが無難でしょう。

退職願・退職届の提出時期は、『退職願・退職届の提出時期とは？｜有給・賞与を勝ち取るための全知識』で解説しているので、参考にしてください。

退職願と退職届のどちらを出すかは退職交渉の結果次第で変わる

退職願と退職届のどちらを出すかは、退職交渉の結果次第で変わります。

交渉が難航した場合は「退職届」、退職に合意してもらった場合は、会社からの指示や就業規則に則り「退職願」「退職届」いずれかを提出しましょう。

なお、会社が指示してくれない場合、基本的には退職願を提出します。

退職の切り出し方のポイントは『退職の切り出し方で失敗しないための全ポイント』で解説しているので、参考にしてください。

有期雇用契約・年俸制の場合は退職に必要な期間が変わることがある

ここまで解説した「2週間前に申し出れば退職できる」というルールは、雇用期間の定めがない従業員（いわゆる正社員など）を前提にしています。契約社員・アルバイトなどの有期雇用契約や、年俸制で働いている場合は、扱いが一部異なります。

有期雇用契約（契約社員・アルバイトなど）の場合

契約期間を定めている場合、原則として契約期間の途中で一方的に退職することはできません。ただし、次のいずれかに当たる場合は退職できます。

• やむを得ない事由がある場合（民法628条）により、直ちに契約を解除できます。ただし、その事由が自分の過失によって生じた場合は、会社から損害賠償を求められることがあります。
• 契約期間が1年を超える場合は、働き始めてから1年が経過していれば、労働基準法137条により、申し出をすればいつでも退職できます（出典：厚生労働省「労働基準法に関するQ&A」）。

上記に当たらない場合（契約期間が1年以内で、やむを得ない事由もない場合など）は、会社と話し合って合意退職を目指すのが現実的な対応です。

年俸制・完全月給制の場合

「年俸制だと退職の申し出は3ヶ月前が必要」という情報を見かけることがありますが、これは2020年4月の民法改正より前のルールです。

改正前の民法627条2項・3項は、6ヶ月以上の期間で報酬を定めた場合（年俸制が典型例）、退職の申し入れを3ヶ月前に行う必要があると定めていました。しかし現在は、この規定は使用者（会社）からの解約の申し入れにのみ適用されるよう改められています。従業員側から退職を申し出る場合は、年俸制であっても雇用期間の定めがなければ、正社員と同じく2週間前（民法627条1項）で足ります。

ここまで、退職願・退職届の基本知識を紹介しました。

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次章では、手書きの退職願・退職届の書き方の見本とポイントを紹介していきます。

手書きする退職願・退職届の見本と3つのポイント

退職願・退職届を手書きする場合は、A4かB5の白無地用紙・黒のボールペンか万年筆・用紙に合う白無地封筒の3点を用意する。書き出しは「私事」、退職理由は基本的に「一身上の都合」と書き、宛名は会社の代表者に「様」を付けるのが基本形。

作成には用紙・ペン・封筒を用意する

退職願・退職届を作成するために必要な道具は以下3つです。

「用紙」はA4/B5で無地の白いもの

会社から指定がない場合はA4かB5のものを選びましょう。

迷った場合は、B5用紙をおすすめします。なぜなら、折り畳んだときにコンパクトになり、受け取り側がポケットにしまいやすいからです。

また、コピー紙や白紙便箋などの白い無地の用紙が好ましいでしょう。

退職願・退職届の用紙の選び方のコツは『3分でわかる！失敗しない退職届・退職願の用紙選びの全知識』でより詳しく解説しているので参考にしてください。

「封筒」は用紙のサイズに合わせた無地の白いもの

「封筒」は用紙のサイズに合わせた無地のものを選びましょう。

また、茶色封筒＝事務的な書類（領収書）を入れると考えられているため、封筒は白いものにしましょう。

郵便番号がついている封筒も、退職届を入れるには適さないため、無地のものを選びましょう。

封筒の選び方に関しては、『退職届・退職願の封筒の全知識｜丁寧な図解で楽々わかる！』にて、一歩踏み込んで解説しています

封筒の選び方だけでなく、封筒への入れ方や封筒への書き方まで退職願の封筒に関するポイントはすべて押さえられます。

「ペン」は黒のボールペンか万年筆

ペンは、黒のボールペンか万年筆を使いましょう。油性でも水性でも構いません。

なお、消えるボールペンは使ってはいけません。

封筒の中で字が消えてしまったり、受け取り側に都合の悪い箇所を修正されたりする恐れがあるからです。

また、ペンの太さは0.7mm程度（太めのものを選ぶ場合は1.0mm程度まで）のものを選ぶと、文字がにじんだり潰れたりせず、丁寧な印象で読みやすい文書になります。日付の表記は和暦・西暦のどちらでも構いませんが、算用数字と漢数字を1枚の文書内で混在させないよう統一しましょう。

退職願・退職届の書き方の見本を参考に手書きする

退職願・退職届の見本をまとめました。

退職願の見本

退職届の見本

退職願・退職届を手書きするときには3つのポイントを意識する

退職願・退職届を書くときに、意識しておきたいポイントは下記3点です。

社内向けなので「殿」でも問題はありませんが、「殿」は目下の人に使う言葉という認識を持っている方も多いです。

そのため、とくに指示がない場合は「様」のほうが無難でしょう。

【パソコン用テンプレート】退職願・退職届の書き方の見本10選

退職願｜縦書きのテンプレートのWord・PDF

退職願の縦書きでは、「Word」「PDF」2つのテンプレートを用意しました。

書き方は、以下の記入例（PDF）を参考にしてください。（※印刷可能です）

»【記入例】退職願の縦書き（PDF）
※クリックすると別タブでPDFが開きます

退職願｜横書きのテンプレートのWord・PDF・Pages

退職願の横書きでは、「Word」「PDF」「Pages」3つのテンプレートを用意しました。

書き方は、以下の記入例（PDF）を参考にしてください。（※印刷可能です）

»【記入例】退職願の横書き（PDF）
※クリックすると別タブでPDFが開きます

退職届｜縦書きのテンプレートのWord・PDF

退職届の縦書きでは、「Word」「PDF」2つのテンプレートを用意しました。

書き方は、以下の記入例（PDF）を参考にしてください。（※印刷可能です）

»【記入例】退職届の縦書き（PDF）
※クリックすると別タブでPDFが開きます

退職届｜横書きのテンプレートのWord・PDF・Pages

退職届の横書きでは、「Word」「PDF」「Pages」3つのテンプレートを用意しました。

書き方は、以下の記入例（PDF）を参考にしてください。（※印刷可能です）

»【記入例】退職届の横書き（PDF）
※クリックすると別タブでPDFが開きます

次章では、その退職願・退職届の折り方と封筒への正しい書き方を紹介していきます。

図解でわかる！退職願・退職届を入れる封筒の折り方と正しい書き方

退職願・退職届は3つ折にして、表面中央に「退職届」または「退職願」、裏面左下に部署名と氏名を書いた封筒に入れる。

退職願・退職届は基本的に3つ折にする

退職願や退職届は基本的に3つ折・もしくは4つ折です。

迷った場合は、読み手にとって読みやすいサイズになるため、3つ折の方がおすすめです。

退職願・退職届を3つ折にする方法を4ステップで解説

退職願・退職届を3つ折に折る4手順は以下です。

汚れていない机の上にまっすぐ用紙を置く

※ここでは、向きがわかるよう、目印に右上にマークを付けています。

用紙の下3分の1を上へ折り返す

定規で測りながら、ぴったり3分の1で折れるようにしましょう。

折るときも、定規を当てることでまっすぐに折れます。

下から折る理由は、読み手が封を開けたときに読み出しである右上の部分が、最初に目に入るためです。

※上記イラストでは裏面に陰を付けてあります。

上3分の1を折り返す

下3分の1を覆い被せるイメージです。

右上の書き出しが裏側の右上にくるように入れる

封筒に入れるときは、しわになりやすいため、丁寧に折りましょう。

マナー通りに折っていただくためには、『退職願・退職届の折り方｜丁寧な図解付きで誰でもできる！』を参考にしてください。

この記事を読めば、丁寧な図解で間違えず退職願や退職届を折れます。

退職願・退職届を入れる封筒への記載内容を紹介

封筒には、黒のボールペンか万年筆を使い、表面中央に「退職届」もしくは「退職願」、裏面左下に部署名とご自身の名前を記載しましょう。

下図が、退職願の場合の記入例です。

また、サインペンや筆ペンを使う事は避けましょう。

なぜなら、サインペンや筆ペンを使うと「退職願」の文字が目立ちすぎてしまうためです。

また、ペンの跡が付いてしまうのを防ぐために、必ず退職願・退職届を封筒へ入れる前に、封筒の表面・裏面に記載しましょう。

退職の手続きでお悩みの方は退職代行サービスもおすすめ

退職代行サービスを使うと、退職にかかわる手続きを進めてもらえます。運営形態はサービスごとに異なります（弁護士法人・労働組合・顧問弁護士監修の民間企業など）。「退職を言い出すのが気まずい」「手続きをしたくない」という方にはおすすめです。

退職代行を利用した退職者100人に実施したアンケートをもとに、おすすめの退職代行サービスを4社に厳選しました。

なお、退職代行を選ぶ際は以下の観点を基準に選出しています。

• 利用料金（退職代行を利用するといくらかかるか）
• 確実性（ほぼ確実に退職が可能か）
• サポート（サポート体制が充実しているか、対応が早いか）

以上の基準と退職代行サービスを利用した退職者をもとに、ランキングを作成しました。なお、掲載順は上記の基準に基づく編集部評価であり、必ずしも効果や優劣そのものを保証するものではありません。

＊退職代行サービスは、弁護士法人が運営するもの・労働組合が運営し団体交渉権を持つもの・民間企業が顧問弁護士の監修を受けて運営するものなど、運営形態がサービスごとに異なります。利用前に各社の公式サイトで運営形態・監修体制をご確認ください。

以下で順にご紹介していきますので、ご自身に合いそうな退職代行サービスを使ってみましょう。

1位　辞めるんです

「辞めるんです」は、顧問弁護士の監修のもと、コンプライアンスを徹底しており、高い退職成功率を実績としている退職代行会社です（契約社員は退職成功率98%）。

サービスに申し込むと、退職届のテンプレを無料でもらえるのに加え、追加費用もかからず良心的な会社です。

2位　退職代行 SARABA

「SARABA」は労働組合が運営している退職代行会社です。

行政書士が監修した退職届も無料でもらえ、仮に退職できなければ全額返金保証があるため、サポート体制がかなり充実しています。

SARABAは労働組合が運営しているため、退職代行のみならず、残業代申請や有給取得などの交渉までおこななってくれるため良心的な1社です。

3位　退職jobs

「退職代行jobs」は専任の顧問弁護士監修のもと、適正な代行業務をおこなってくれるため、安心して利用できる退職代行会社です。

退職成功率は100%で、返金保証制度が適用された実績は一度もないことを公式に明記しており、サポート体制が上記2社と比べて非常に充実しており、退職希望者にとってはありがたいサービスが受けられます。

例えば、上記2社にはない顧問弁護士によるwebセミナーや心理カウンセリングも無料で受けることができるため、退職を考えている方は相談だけでもしてみるとよいでしょう。

4位　退職代行コンシェルジュ

「退職代行コンシェルジュ」は、退職率100%の実績を持つに信頼できる退職代行会社です。

即日対応はもちろんのこと、労務に長けたコンサルタントがしっかりとサポートしてくれるのに加え、転職支援までもおこなってくれます。

登録は簡単に終わりますので、気軽に相談してみてください。

【Q&A】退職願・退職届に関する質問

退職願・退職届について、よくある質問に回答する。

一度提出した退職届を撤回できますか？

原則、退職届は撤回できません。

退職届は、上司が受理した時点で、契約解除の効力が発生するからです。

もし撤回できたとしても、「希望に沿わない部署へ配属」「子会社への異動」などの可能性があるため、一度提出したあとの撤回はできる限り避けましょう。

退職願は、提出後でも人事責任者の承認が下る前であれば、撤回できる場合があります。

直属の上司が退職届を受け取ってくれない場合はどうすべきですか？

実は、退職届が受理されなくても退職は可能です。

民法第627条では、「退職日の2週間前までに労働者側から雇用契約の解約（退職）を申し出れば成立する」と定められています。この点は厚生労働省の労働局も、就業規則に退職の規定があれば原則その規定が適用されるとしつつ、会社の同意がなくても解約の申し入れから2週間の経過で退職できる旨をQ&Aで案内しています（出典：鹿児島労働局「よくあるご質問」）。

もし上司が退職届を受け取ってくれなかった場合は、以下の手段があります。

会社都合の退職では、退職届を出す必要がありますか？

退職理由が会社都合でも、退職届を提出するように就業規則に定めているケースは多くあります。

会社都合で退職する際の注意点は、「一身上の都合」ではなく、「事業所閉鎖のため」「事業部門縮小のため」など具体的な退職理由を書くことです。

もし、「一身上の都合」と書くと、自己都合退職として処理され、失業保険の金額や期間が変わる場合があるからです。

なお、会社都合の退職では、就業規則に定めがある場合を除き、基本的に退職願の提出は必要ありません。

自己都合退職で失業保険受給をするための全知識|コロナ禍での制度変更点も分かりやすく解説

退職日の変更はできますか？

会社側と契約を交わしているため、原則、退職日の変更は難しいです。

ただ、会社によっては対応してもらえるケースもあるので、どうしても退職日をずらしたい場合は、一度相談してみましょう。

退職届を提出したら、同僚に伝えてもいいですか？

個人の判断で、退職を公表するのは極力控えましょう。

会社員の退職は、社内統制や業務に影響するため、会社と決めたタイミングで伝えるのが賢明です。

パート・アルバイトの場合、退職願・退職届はどう書けばいいですか？

一般的に、パート・アルバイトを辞めるときは、退職願・退職届の提出は不要です。

ただ、提出を求める職場もあるため、その場合は提出しましょう。

なお、パート・アルバイトでも、退職願・退職届の書き方は通常と変わりません。

看護師の場合、退職願・退職届はどう書けばいいですか？

看護師でも、退職願・退職届の書き方は通常と変わりません。

»2.【手書き】退職願・退職届の書き方の見本とポイント

会社が「就業規則で1ヶ月前と決まっている」と言って退職を認めてくれません。従わなければいけませんか？

就業規則が民法より長い予告期間（1ヶ月前・3ヶ月前など）を定めていても、必ず従わなければならないわけではありません。

民法627条1項は労働者の退職の自由を保障する規定と解されており、就業規則でこれより長い期間を定めていても、解約の申し入れから2週間が経過すれば退職の効力が生じるとする判断が裁判例でも示されています（東京地裁昭和51年10月29日判決、福岡高裁平成28年10月14日判決。出典：弁護士法人浅野総合法律事務所の解説）。

ただし、円満に退職するためには、可能な範囲で業務の引き継ぎに配慮するのが望ましいでしょう。

転職先が決まっている場合、退職届はいつ提出すればいいですか？

転職先の入社日が決まっている場合は、その日から逆算して退職日を決めましょう。そのうえで、退職交渉が終わった段階で退職届（または退職願）を提出するのがおすすめです。

引き継ぎや有給休暇の消化にかかる期間を確保するため、法律上の「2週間前」よりも余裕を持って、退職希望日の1〜2ヶ月前を目安に上司へ相談を始めるとスムーズです。

なお、内定通知書や労働条件通知書に記載された入社日は、現職の退職交渉の結果次第で調整が必要になることもあるため、転職先にも早めに事情を共有しておくと安心です。

退職願・退職届を作成するときは事前に会社へ確認を取っておくのが確実

退職願・退職届は、手書きでもパソコンでも大丈夫ですが、事前に会社へ確認を取っておくのが確実です。

また、ビジネスマナーを最後までしっかり守り、退職日まで会社に誠意を見せる事で本当の意味での円満退職が実現するでしょう。

会社を円満に退職する手順は『図解でわかる！仕事を辞めるときに後悔しないための全知識』で解説しています。

読んでいただくことで、後悔なく円満に仕事を辞め、新たな一歩を踏み出せるでしょう。

CareerTheory編集部

現役の転職コンサルタント集団。大手人材会社に在籍しているメンバーが多いため、執筆内容に制約がかからないように『匿名性』とし、裏事情やノウハウを包み隠さずにご紹介しています。