【仕事辞めたい人必見】仕事を辞める時の準備と流れ｜会社を辞める前に知っておくべきこと

• 「仕事を辞めるときは何から始めればいいの？」
• 「退職理由ってどんなのがいいんだろう」

など仕事を辞めるときって悩みますよね。

ただ単に仕事を辞めるだけなら、2週間前までに上司に伝えて、引き継ぎをおこなえば辞められます。退職届を郵送したり、退職代行サービスを使ったりするのも法律上は問題ありません。

ですが、キャリア支援を通して数多くの退職者を見てきた私の経験から申しあげると、角が立つような辞め方をしたり、早まった決断をしたりするのはまったくおすすめできません。無理やり退職しようとして会社と揉める、あるいは辞めたあとに後悔した人をたくさん見てきたからです。

この記事では、円満に仕事を辞める手順についてどこよりもわかりやすく解説します。

順番に読んでいただくことで、円満に仕事を辞める方法が分かります。

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1.仕事を辞める前に必ずやるべきこと4つ

「仕事を辞める」と決めたものの、何から手を付けてよいかわからない方は、まず以下の4点をおこなうことから始めましょう。

詳しく解説します。

1-1. 退職の計画を立てておく

退職の計画を立てておきましょう。ここでは「□月□日」ときっちり決めるのではなく、「再来月末を目途に辞める」とアバウトに考えておきます。

退職予定日は上司との話し合い（引継ぎの計画など）を経て決定するものだからです。

ただ、ある程度予定を立てておく必要があります。おおよそ1～3ヵ月後を目安に想定しておき、退職を目指して行動しましょう。

退職を決めたとき、有給の残りと賞与支給のタイミングを確認しておくと、金銭的な損失なくスムーズに辞められます。

1-2. 家族の了解を得る

仕事を辞めるなら、必ず家族の了解を得ておきましょう。

配偶者としっかり話し合わないまま仕事を辞めてしまい、あとあと問題になるケースは意外と少なくありません。生活費は、当面の間なら失業手当で補填できますが、そう長くは続きません。

転職が成功しても、給与が前の職場より下がり、家計に影響するケースもあります。

このため、「仕事を辞めようかな」と思った段階でまずは家族に相談しておき、会社に伝えるよりも先に配偶者に言っておくようにしましょう。

1-3. 生活費の準備

原則、「仕事を辞める際は次の会社を見つけてから」を推奨しています（詳しくは後述）が、いったん仕事を辞めてゆっくりしたい方もいるはず。その場合は、最低でも生活費3ヵ月分の貯金があるか要確認しておきましょう。

自己都合退職の場合、失業保険の受給は早くても2ヵ月半後からになるからです（待期期間1週間＋給付制限期間2ヵ月）。

あくまで3ヵ月分は最低ライン、理想は半年がベストです。次の会社がすぐ決まれば問題ありませんが、半年以上かかることも珍しくありません。

特に若年層（20代前半）や、ミドル層（40代後半以降）は、長引く傾向にあります。

このため、まずは生活費の準備を忘れずにしておきましょう。

失業保険の詳細は『自己都合退職で失業保険受給をするための全知識』の記事を参考にしてください

1-4. 転職サイトに登録して情報収集を始めておく

次章で詳しく説明しますが、仕事を辞める際は、基本的に先に転職活動を始めておくのがベストです。とはいえ、仕事を辞めるときはそれどころではない人も多いと思います。

当サイトでは、「大手転職サイト1つだけでも登録しておく」ことを推奨しています。

転職サイトに登録しておけば、「自分の理想となるような求人があるかどうか」をまず把握できます。「応募したいと思える求人がたくさんある」なら、エントリーしてみてもよいですし、「よい求人が全然ない」なら、辞めるのを待ってみるという冷静な判断ができます。

また転職サイトには「スカウト機能」があり、自動的に新着求人をメール・アプリで知らせてくれます。時間を作って転職活動をしなくても、情報が入ってくる状態を作れるでしょう。

転職サイトに登録するだけなら時間は3分もかからないので、特に面倒なことはありません。登録するサイトは、求人数の多い大手がベスト。人材業界大手企業が提供する『リクナビNEXT』か『doda』がおすすめです。

2.仕事・会社を辞めるときの流れ【準備から退職まで】

仕事を辞めるときの流れを解説します。

スムーズに会社を辞めるには、流れがあるのでしっかり理解してから転職・退職の準備を始めましょう。

2-1. 会社を辞める前に、まずは転職活動の準備から始める

前提として、仕事を辞めて次の職場を見つけるまでの流れは2つあります。

• 在職中に転職活動をする
• 退職して失業手当を貰いながら転職活動に専念する

結論、スケジュール的に可能な、在職中の転職活動をおすすめしています。

次の仕事が決まる前に辞めてしまうと、無収入の期間が発生し、生活に影響する恐れがあるからです。それだけでなく、なかなか次の仕事が決まらないと焦ってしまい、妥協せざるを得なくなる可能性もありますし、ブランクが長くなると採用に不利になります。

「在職中に転職活動なんてできるの？」と思われるかもしれませんが、むしろ働きながら次の仕事を見つけるのはスタンダードなやり方です。

実際に、転職経験者1万人を対象にした調査では、86%が「在職中に転職活動をおこなう」と回答しています。（参考：「転職活動」実態調査『エン転職』ユーザーアンケート）

仕事を辞める際にはまず「転職活動の準備」から着手しましょう。

今の会社で給料をもらいながら転職活動すれば、より多くの情報を収集しつつ複数の会社を比較検討できるので、もっとも条件のよい転職先を選べます。

2-2. 退職の意思表示をして、退職日を決める

次に退職の意思表示をして退職日を決めます。

退職の意思表示は、上司に「辞めます」と伝えることです。その後に、上司や人事担当者と交渉・調整をおこないます。

退職日の取り決めや、引き継ぎの計画などは、ここから具体的に決定します。

なお、会社によっては「退職願・退職届の提出」が義務付けられている場合があります。その際は『手書きが必須？見本付きで楽々わかる退職届・退職願の書き方』を参考にしてみてください。

2-3. 業務の引継ぎ（残務整理）をおこなう

退職日が決まれば、次に業務の引継ぎをおこないます。

引継ぎは、後任者の負担にならないよう配慮し、余裕を持ったスケジュールを組みます。退職の意思表示（退職日の1ヵ月前）直後から始めて、遅くとも退職の3日前に終わらせるようにしましょう。

引継ぎを的確におこなうポイントは、業務マニュアルを作ることです。理由は、引継ぎの段階で後任者が決まっていない（or複数いる）ことも多いからです。口頭で説明するのではなく、文書で明文化しておくと後任者も安心できます。

また、引継ぎをしっかりおこなうのはもちろん、担当業務は可能な限り自分で終わらせるのも、円満退職のコツです。

2-4. 退職当日

退職当日は、引継ぎの最終チェックや返却物の確認などをして過ごします。また規模の大きな企業では、社内でお世話になった人にあいさつして回ることもあるようです。

なお、時間の制約であいさつに行くことが難しい人に対してはあいさつのメールを送りましょう。あいさつのメールを送る際は、『円満退職を実現する挨拶メールの全ポイント【テンプレ付き】』を参考にしてみてください。

この日で会社に来るのは最後なので、返却物をすべて渡し終えたかは入念に確認しましょう。

また社内に置いている私物はすべて持ち帰ることも忘れないようにしましょう。これで退職は完了です。

3.仕事を辞める意思を伝えるタイミングは「遅くても1ヵ月前まで」

どんなに遅くても、退職希望日の1ヵ月前までに伝えましょう。

法的には2週間前の伝達で構いませんが、引継ぎスケジュールがタイトになるため推奨しません。

意思表示のタイミングは、早いほど円満に仕事を辞めやすくなります。

なるべく早くとお伝えしていますが、具体的には以下のとおりです。

在職中に転職活動をする場合

次の会社からの内定を承諾したら、入社日は「ある程度期間を取って回答」しましょう。「いつから入社できますか？」と聞かれると思うので、「1ヵ月後を目安に勤務開始できると思います。具体的な日時は、退職日と調整させてください」と答えましょう。

その後、退職の意思表示をして、「具体的な退社日」が決まれば、再度次の会社に連絡して、入社日の調整（○月○日から勤務開始できます）を進めます。

4.円満に仕事を辞めるための「退職理由」とは

前提として、上司に伝える退職理由で、本当の理由（本音）を言う必要はありません。建前の理由を伝えるだけでOKです。

実際に退職経験者の約半数は「建前の理由」を伝えている調査もあります。（参考：エン・ジャパン「退職理由のホンネとタテマエ」）

本音を伝えると、引き止めにあったり、退職までの約1ヵ月気まずい思いをする可能性があるので注意が必要です。

では建前の理由はどのようなものがよいのでしょうか。結論からいうと、以下の2つです。

一つずつ解説していきます。

4-1. 退職理由：将来やりたいことができた

「将来を見据えたキャリアアップ・キャリアチェンジ」は、もっとも仕事を辞めやすい理由です。

理解のある上司であれば、前向きに行動しようとする人を無理に引き留めることもないでしょう。

現状の不満ではなく、未来に向けた前向きな思いであれば円満な退職につながりやすく、さらに応援してもらえる可能性も高くなります。

4-2. 退職理由：やむを得ない個人的な事情

これらの理由であれば、上司から反対されにくく、職場の人も納得してくれます。

家庭の事情は深く詮索されにくく、また説得してもどうにもならないため、スムーズな退職へとつながります。

ただ、結婚・出産後も働きやすい環境が整っている場合は、「なぜ退職するのか」を聞いてくる場合もあるので、答えを用意しておきましょう。

補足：職場の不満は決して口にしないこと

絶対にやめておいた方がよいのが、「本音の理由」を伝えることです。

以下のようなものが挙げられます。

会社や上司に対して不満があり、退職を決意した人も多いと思いますが、会社に直接伝えてしまうと、トラブルに発展しかねません。

上司からの心象も悪くなり、退職までの期間に気まずい思いをすることにもなります。円満退職するためにも、不平不満は言わないように気をつけてください。

もし仮に人間関係や給与、労働条件などが理由であっても「キャリアアップ」などの前向きな理由（建前）を伝えることこそが、円満に仕事を辞めるポイントです。

5.仕事を辞める旨を上司に伝える5つのポイント

仕事を辞める旨を上司に伝える際は、以下の点を押さえておくとスムーズです。

ポイント1.上司に直接口頭で伝える

退職の意思表示は、直属の上司に口頭で伝えます。日々のあなたの業務を管理している立場の人です。

ここを飛ばして人事部などに言ってしまうと、連絡の行き違いなどが発生し、思わぬトラブルのもとになります。

また、メールや電話などで伝えるのも極力避けるべきです。自分の意思が正しく伝わらないこともあるからです。

上司に伝える流れとしては、まず報告のアポイントを取り、上司のスケジュールを押さえましょう。上司と自分だけの時間を作ったうえで意思表示をします。

ポイント2.結論から伝える

「辞めます」というのはなかなか言い出しづらいかもしれませんが、報告の際は端的に結論から伝えることを意識してください。

具体的には、「①結論→②理由→③退職日の調整依頼」の流れであれば、スムーズに意図が伝わりやすくなります。

先に何を言いたいのかを明確にして、その後転職を決意するに至った理由を述べます。

もし次の会社が決まっているなら、その旨も伝えましょう。企業名などは言う必要はありません。

「具体的な退職日の調整をお願いしたい」という依頼で話を締めます。

このような流れであれば、意図が端的に伝わります。

ポイント3.「相談」のような言い回しをしない

「相談」のような言い回しをしないことも重要です。「すでに辞めることは決意した状態である」姿勢で、はっきりとした意思表示をしてください。

「実は会社を辞めたいと思っているのですが……」のような曖昧な言い方をすると、上司に引き止められる可能性が高くなります。

「まだ辞める意思が固まっておらず、説得の余地がある」「悩みが解決すれば辞めなくてもよい」ととらえられてしまう可能性があるからです。

歯切れの悪い伝え方では、上司も相談されているのではないかと勘違いしてしまい、会社に残る前提で話が進むこともあります。話し合いに発展し、退職しづらい空気になってしまうでしょう。

ポイント4.先に転職先を決めておくと切り出しやすい

転職先（次の会社）が決まった状態であれば、退職意思を切り出しやすくなります。

「辞めます」とはなかなか言い出しづらいものですが、転職先がすでに決まった状態（あとに引けない状態）なら、もはや言わざるを得ません。

いくら上司の反応が怖くても、退職を申し出る以外の選択肢はないので、思い切って「仕事を辞めます」と伝えられるでしょう。

また、次の会社が決まっているなら、上司や会社側も無理に引き止めをしてこなくなります。

※次の会社が決まってないと「辞めたあとはどうするんだ？」と話が逸れて、「次が決まるまで働けないか」と説得されることがあります。

ポイント5.退職日は調整する姿勢を示す

切り出す際は、退職日は調整する姿勢を示しましょう。

転職先を決めておくとはいえ、入社日まで確定して「○日から働くので、それまでに辞めます！」と一方的にいうのは、トラブルのもとです。繁忙期などが重なっていれば、これまで一緒に働いてきた人たちに迷惑をかけることになります。

先ほどもお伝えしましたが、次の会社には「1ヵ月後を目安に勤務開始できると思います。具体的な日時は、退職日と調整させてください」と答えておき、退職意思を伝える際に具体的に取り決めましょう。

6.仕事を辞めるベストなタイミング

仕事を辞める際は適切なタイミングを選ぶことも重要で、時期を間違うと金銭的な損をしたり、円満退職ができなくなったりする可能性があります。

できる限り、以下のタイミングで辞めることが賢明です。

それぞれ詳しく説明します。

6-1.年度末・年末

年度末・年末などキリのよいタイミングは、スムーズに辞めやすいです。

なぜなら年度の区切りは人事異動や新卒の入社など、人の動きが多くなり、引き継ぎなどもおこないやすいからです。

また、特に1月〜3月の年度末は転職市場の求人数も増え、他の時期と比べて転職活動がしやすいメリットもあります。

6-2.ボーナス支給後

ボーナス支給後のタイミングで辞意を伝えるのが、金銭的にはもっとも得があります。

ボーナスが支給される前に辞めると、受け取る権利があるお金をもらえなくなりますし、辞意を伝えるタイミング次第では、支給額が減らされてしまうことも考えられます。

金銭面の損失をできる限り減らすなら、退職の意思表示は、ボーナス支給後が最適です。

6-3.閑散期

閑散期や大きなプロジェクトが終わった時期は、一年のなかでもっともスムーズに辞めやすい傾向にあります。

社内も比較的落ち着いており、引継ぎ業務などもおこないやすい状況にあるからです。

反対に、繁忙期や大きなプロジェクトの途中、人事異動直後はなるべく避けるべきでしょう。

7.仕事を辞めるか迷う・悩む方向け｜退職の「判断基準」

退職を視野に入れつつも、行動に移すか迷っている方向けに、「辞めるべきかどうかの判断基準」を解説します。

前提として、退職は主に2種類あります。

あなたが退職を考え始めたきっかけがどちらかによって、それぞれ「退職すべきか（今してもよいものか）」の判断基準は異なります。

7-1.よくある消極的な退職理由

「今の職場で働き続けるのは無理そう」と悩む理由は、以下のようなものがあります。

どれかに該当する方は、これから解説する内容をもとに転職すべきかどうかが正しく判断できます。

仕事を辞めてOKな条件1.悩んでいる状態が6ヵ月以上続いている

悩んでいる状態が6ヵ月以上続いているなら、転職をおすすめします。

職場での不満・悩みが理由で転職をする際、まずその不満・悩みが「一時的なものかどうか」で考える必要があります。目安として6ヵ月以上続くなら、解決の見込みはないと判断できるからです。

例えば、人手不足で残業時間が増え、負担が増大していても、繁忙期など一時的なものであれば6ヵ月以上続くことはありません。

これに対して、いつまでたっても今の状態が続くようなら「人員を増やすつもりがない」「労働環境を改善する予定がない」など、職場に改善の見込みはないといえます。

今の不満・悩みを明確にし、それがが6ヵ月以上続いているかを一つの目安として判断しましょう。

仕事を辞めてOKな条件2.体調やメンタルに異変が生じている

体調やメンタルに異変が生じている場合は、速やかに転職するのがおすすめです。

実はこれは、心の病気の初期症状と言われている症状です。（参考：厚生労働省『こころの病気の初期サインに気づく』）

この状態を放置し、無理をして働き続けるのは危険です。心身の状態が悪化してしまえば、身体を壊して会社を辞めることになったり再就職が難しくなったりと、あなたの人生・キャリアにマイナスな影響を与えます。

仕事を辞めてOKな条件3.残業時間が月45時間以上

月40時間以上残業する状態が続くようなら、転職をおすすめします。かなりハードな環境といえるからです。

一般的な残業時間の上限は、原則として月45時間と決定されています。これは労働者の健康面に影響が出る懸念から労働基準法によって取り決められています。

（時間外）労働時間が⽉45時間を超えて⻑くなるほど、業務と脳・心臓疾患の発症との関連性が徐々に強まるとされている

引用：時間外労働の上限規制

月45時間以上残業している＝1日2時間以上の残業が毎日ある方は、転職を前向きに検討してみてもよいでしょう。

仕事を辞めてOKな条件4.自分の力では改善できない

自分の力で改善できない悩みの場合は、転職を検討するのがおすすめです。

例えば、人間関係の問題、企業の制度（人事制度、給与体系など）の問題は、自分ではどうすることもできません。この場合は、環境を変えるのがもっとも現実的な手段です。

一方、自分で改善の余地がある場合は、いったん今の職場で仕事を続けてみる方がよいでしょう。

なぜならスキルや知識・経験が十分でない状態では、転職活動自体がかなり長引くからです。希望の条件に沿う職場に転職できる可能性は低くなります。

このように「自分の力で改善できるかどうか」という視点も欠かせません。

仕事を辞めてOKな条件5.職場に相談できる人が誰もいない

職場に相談できる人が誰もいないなら、転職を前向きに検討してもよいでしょう。

職場に何でも話せる人がいるかは意外と重要で、そういった存在が一人でもいれば労働環境が多少きつくても乗り越えられたりするものです。

しかし気を許せるような人がいないなら、悩み事も相談できず、フラストレーションはたまり続けます。というより、そのような職場は人間関係の悪い殺伐とした環境になりがちです。

7-2.よくある積極的な退職理由

積極的な転職を考える理由は、以下のようなものがあります。

どれかに該当する方は、これから解説する内容にもとづいて考えると、転職すべきかどうかが正しく判断できます。

仕事を辞めてOKな条件1.転職後のビジョンに具体性がある

転職後のビジョンに具体性があるなら、積極的に転職をおすすめします。

ビジョンの具体性とは、「転職してこういうことがしたい」と理想が明確であることです。

「何をするか」がしっかりと言語化できている状態なら、転職活動の方向性も明確になり、失敗する確率もグッと低くなるでしょう。

これに対して、「なんとなく今の仕事に飽きたから」「イマイチやりがいがないので、とりあえず求人を探してみる」などの理由の場合、思わぬ失敗を招きます。まずは転職後のビジョンに具体性があるかどうかチェックしましょう。

仕事を辞めてOKな条件2.コンフォートゾーンを抜け出す負荷を許容できる

コンフォートゾーンを抜け出す負荷を許容できるなら、転職をおすすめします。

コンフォートゾーンとは、「居心地が良くて安心感のある状態」のことを指します。わかりやすくいうと、「残業時間は少なく、人間関係もそう悪くない。特に不満はなく、毎日働けている状態」です。

「今の自分よりさらに成長したい！」方は、あえて厳しい世界に飛び込む必要があります。

ただし、コンフォートゾーンを抜け出すにはそれなりのリスク・負荷がかかります。

「このような負荷を許容できるか」を今一度考え、それでも自分を高められる場所に転職したい場合は、転職活動を始めてみましょう。

仕事を辞めてOKな条件3.今の職場で5年以上勤務経験がある

今の職場で5年以上勤務経験がある方で、キャリアアップを考えているなら積極的な転職をおすすめします。

中途採用は基本的に即戦力を求められますが、スキルを客観的に判断する指標の一つとして、年数があります。5年以上の経験があれば、その職場で身につくであるスキルは一通り習得していると判断されやすいです。

言い換えると「経験年数5年未満」であれば、今の職場で経験を積むことを優先するほうがベターです。

8.仕事を辞める前によくある質問

本章では、仕事を辞めようか考えている方が疑問に思いやすいことに、まとめて解説しています。気になることは、ここで解消しておきましょう。

Q1.仕事を辞める手続きはどのようなものがありますか？

提出が必要と言われたときだけ退職届・退職願を出します。

必要ない場合は、特に書類を作成したりする必要はありません。

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Q2.仕事を辞めたあとにするべきことはありますか？

退職後は以下の書類が会社から送付されます。

次の仕事が決まっていない人は、(1)と(2)を持参してハローワークに向かい、失業保険受給の手続きをおこないます。

また健康保険証は退職時に返却するので、仕事を辞めたあとは市役所に行き、「国民健康保険」に加入する必要があります。

年金は、会社の厚生年金ではなく国民年金に切り替わります（年金機構から納付書が送付されるようになる）。失業中の方は支払いが免除されるので、申請しておくとよいでしょう。

Q3.仕事を辞めるときはどれくらい貯金しておくべきですか？

最低でも、3ヵ月間は無収入で生活できる貯金は必須です。失業保険の受給までに、2ヵ月半ほど空いてしまうからです。

理想は、半年～1年分の貯金があるのが望ましいでしょう。

また、転職が決まって辞める場合も、2か月分の貯金は必須です。次の会社の給与振り込み日によっては、1ヵ月程度無収入になる可能性があるからです。

Q4.仕事を辞める旨はメール・ライン・チャットで伝えていいですか？

極力おすすめしません。意図がうまく伝わらず、スムーズに事が運ばない可能性があるからです。

そもそも退職の意思を伝えても、引継ぎなどを行わなければならないので、いずれにせよ上司や同僚と顔を合わせることになります。メール・ラインだと上司からの心象も悪くなり、気まずい思いをすることになります。

退職の意思を伝える際に、これまでの感謝を伝える意味でも（円満退職に欠かせない）、極力対面で話す場を設けてください。

Q5.退職の2週間前に言えば、仕事は辞められるんですか？

法律上は可能です。

雇用の期間に定めがないときは、解約（＝退職）の申入れから２週間が経過すると雇用契約が終了する（民法第627条第１項）。

ただし、2週間前となると引継ぎなどで相当バタバタするはずで、当然上司からの心象も悪くなります。なので、当サイトとしては、最低でも1ヵ月前には伝えることを推奨しています。

また、契約社員などで雇用期間に定めがある場合、「1ヵ月前までに申し入れ」と明記されていることがあります。この場合、規則に従わなければならないので、2週間前に言っても退職できません。

Q6.仕事を辞めるのを親や家族に反対されています

経済的な事情が理由であれば、話し合いの余地があるでしょう。（子どもの教育費などの問題で、配偶者に反対されるなど）

しかし、なんとなくで反対されている場合は、自らの意思を貫いたほうがよいです。特に親世代の価値観と、近年の転職市場はずれが生じていることもあります。

例えば、転職は今やあたり前の時代となっています。1990年代前半の転職者数は250万人ほどでしたが、最新の調査（2019)では351万人にまで増加していることがわかっています。過去20年で、1.4倍にまで増えました。

このように、反対の背景には世代間のギャップなどがあることも考えられるので、意見として聞いたうえで最終的な判断は自分でしましょう。

Q7.本当に仕事を辞めるべきか判断がつきません。

まずは、なぜ辞めたいのか整理してみることから始めましょう。

次の就職先を選ぶ軸を明確にでき、同じような悩みに陥る可能性を回避できます。（例えば給与に不満があるなら、次の仕事選びでは給与・福利厚生を重視するなど）

「今の仕事の何が不満なのか」「どういう仕事であれば続けられそうか」を一度見つめ直してみてください。

場合によっては、「辞めなくても解決できる問題だ」と気付くことがあるかもしれません。

部署異動や上司・人事への相談などで解決できない場合は、仕事を辞めることを前向きに検討しましょう。

ポイント：頭の中のモヤモヤを紙に書き出してみるのがおすすめ

「辞めたい理由が漠然としている」という方は、下記のように「悩み」や「どうなれば満足できるのか」を紙に書き出してみることをおすすめします。

一見面倒に思えますが、こうして手を動かして紙に書き出してみることで、頭の中のモヤモヤがなくなり、客観的かつ冷静に、現状を見つめなおすことが可能です。

Q8.上司に「次の会社はどこか」と聞かれたら、どう答えればいいですか？

会社名を伝える必要はありません。

「○○業界の会社です」とだけ端的に回答しましょう。

9.仕事をスムーズに辞めるなら転職エージェントの活用もおすすめ

仕事を辞めるうえで「上司になんと伝えよう」「入社と退社のスケジュール調整が難しい」など悩みはつきものです。

仕事を辞められない方は転職エージェントの活用をおすすめします。

転職エージェントとは、転職相談に乗ってくれて、求人探しから面接対策まで、幅広いサポートを無料でしてくれる『人材紹介サービス』のことです。

メインは求人探し・選考対策ですが、実は「内定後のサポート」に力を入れているエージェントも多いです。

例えば、内定先企業との調整もおこなってくれるので、社内の事情でどうしても退職日をずらせなくなった場合でも柔軟に調整を試みてくれます。

また転職エージェントは、キャリアヒアリング（キャリアについての相談）もおこなってもらえるため、「仕事を辞めるべきかどうか決意できていない」方でも問題なく利用できます。

数ある転職エージェントのなかから、以下の3点を基準に、「総合評価の高い転職エージェント」をピックアップしました。

転職を前向きに考えている方は、転職エージェントの利用をおすすめします。

また、大手企業の求人は、一般的な転職サイトで見つからなくても、転職エージェント経由で非公開求人（エージェント利用者のみ応募できる求人）として募集されていることも多々あります。希望条件を伝えておけば、募集が開始されたタイミングでいち早く知らせてもらうことも可能です。

本章では、大手エージェントの中から特に求人数の多いサービスを厳選して紹介します。

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マイナビエージェント	60,105	20代前半~30前半	250~500万円	・若年層向けサポートが好評	○ 3.8	◎ 4.2	東京・神奈川・北海道 宮城・愛知・京都 大阪・兵庫・福岡

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仕事を辞めるときは準備が大事

仕事を辞めるときに知っておいていただきたいポイントを紹介してきましたが、いかがでしたか。

大切なことは、辞めたいからといってすぐに辞めるのではなく、しっかりと準備をしたうえで辞めることです。

まだ、辞めていいか判断できていない、転職先が決まっていない方は転職エージェントに相談するところから始めましょう。

退職は人生を変える決断です。決して焦らず、怖がらず後悔のない選択をしていただければと思います。

CareerTheory編集部

現役の転職コンサルタント集団。大手人材会社に在籍しているメンバーが多いため、執筆内容に制約がかからないように『匿名性』とし、裏事情やノウハウを包み隠さずにご紹介しています。