履歴書の職歴欄の正しい書き方|どんな経歴でも今すぐ書ける

履歴書 職歴

履歴書の職歴欄は、自分の場合「どこまで」「どのように」書けばいいか悩んでいませんか?

これまでに経験をしてきた仕事は、人によって様々なため「こういった場合はどのように書けば良いのだろう」と悩みますよね。そして、まさに職歴の書き方は、経験した職種・企業によって変わってきます。

このページでは、転職エージェントとしてたくさんの履歴書を添削してきた経験から、履歴書職歴欄の正しい書き方を以下の流れでご紹介します。

  1. 職歴の書き方でおさえるべきポイント6つ
  2. 職種・企業によって異なる職歴欄の書き方
  3. 履歴書職歴欄と職務経歴書の違い

すべて読んでいただければ履歴書の職歴欄の書き方のポイントが分かり、採用担当者への印象が良くなる職歴欄に仕上げることができるでしょう。

※職務経歴書に関してエージェントに相談しようとしている方へ

転職エージェントは無料で使えますが、あなたが転職すると企業側から多額の報酬(提示年収の30%前後)を受け取っていますので、言葉巧みに転職へ誘導してきますので、意見に流されないように慎重に動きましょう

まだ転職するかどうかも悩んでいる段階であれば、「転職すべきかどうか」のレベルから親身に相談にのってくれる、中堅エージェントがおすすめです。職務経歴書の書き方についても丁寧に指導してくれることでしょう。(例:『Spring転職エージェント(アデコ)』や『マイナビエージェント』など)

1. 履歴書の「職歴」を書くときにおさえるべきポイント6つ

職歴欄の記入において、どのようなケースでもおさえておくべきポイント6つをご紹介します。これだけおさえれば、履歴書の職歴欄は万全です。

1-1. 社員として勤務した会社は期間が短くてもすべて記載する

正社員として働いた職歴は短期間であってもすべて記載するようにしましょう。

この際、契約社員、業務委託、派遣社員など雇用形態も一緒に明記します。

注意点1. アルバイト経験の記載について

アルバイト経験に関して記載する必要がありませんが、1年以上の長期間勤めた仕事、志望先に関連する仕事の場合は書いておいてもよいでしょう

注意点2. 社名は正式名称で書く

社名は、株式会社などの表記も略さずに正式名称で書きましょう。

悪い例:NTT
良い例:株式会社NTTデータ

1-2. 業種・従業員数を記載する

「どのような業種の会社で」「どのくらいの規模か」を記載しておきましょう。

例:株式会社◯◯ 入社(広告代理業 従業員1000人)

採用担当者にどのような会社に勤めていたのかを分かりやすく伝えることができ、丁寧な印象を与えることができます。

知名度の低い企業に勤めていた場合は特に、忘れずに記載するようにしましょう。

1-3. 異動、転勤、昇進があれば記載する

1つの会社に長期間在籍していても、同じ部署・業務に携わっていたのか、それとも異動や転勤で様々な部署で職務を経験していたかによって応募先の企業から受ける期待が変わってきます。

できるだけ時期ごとの役割を記しておくとよいでしょう。

1-4. 理由別「退職」の書き方

退職の記載は理由によって書き方が異なります。

  • 自己都合退職の場合:「一身上の都合により退職」
  • リストラ・倒産など会社都合の場合:「会社都合により退職」
  • 契約・派遣期間満了の場合:「契約期間満了のため退職」

どの理由に該当するか、きちんと採用担当者に伝わるように記載しましょう。

1-5. 「入社」の書き方が特別になるケース

一般的な企業の場合は「入社」で問題ありませんが、職務によっては「入社」の記載方法も変わってきます。

  • 公務員の場合: 「奉職」
  • 個人の事務所、店舗、医療機関の場合: 「勤務」
  • 独立開業した場合 :「開業」

こちらも間違えずに記載するようにしましょう。

1-6. 結びの書き方

職歴の結びは、在職中の場合「現在に至る」と忘れずに記載するようにしましょう。

同行内で記載が収まる場合は「現在在職中」と記載しても問題ありません。

また、最終行は右詰めで「以上」と記載します。

参考例

職歴サンプル

2. 職種・企業によって異なる職歴欄の書き方6パターン

「どのように書けばよいのだろう」と悩みがちな6つのケースの書き方をそれぞれご紹介します。

2-1. 派遣や契約社員で勤務していた場合

派遣や契約社員として勤務していた場合、その旨も記載するようにしましょう。

記載しなくても、口頭や職務経歴書で詳細を説明することでも補完できますが、きちんとした事実を伝えるためにも、ここで記載をしておく方がスムーズです。

履歴書の職歴「派遣や契約社員で勤務していた場合」

2-2. 合併・統合などで転籍になった場合

合併や統合などで転籍となった場合、その旨を記載するようにしましょう。

履歴書の職歴「合併・統合などで転籍になった場合」

2-3. 在職中に社名変更した場合

在職中に社名変更があった場合は旧社名のあとに(現:株式会社〇〇)といったように現在の社名を記載します。

履歴書の職歴「在職中に社名変更の場合」

2-4. アルバイトから正社員になった場合

アルバイトから正社員登用された場合はその旨も記載します。職務内容が変更した場合は、具体的な職務内容も簡単に記載しておくと丁寧です。

履歴書の職歴「アルバイトから正社員になった場合」

2-5. 家業に従事していた場合

家業に従事していた場合はその旨と、内容がどのようなものであったかを記載するようにしましょう。

履歴書の職歴「家業に従事していた場合」

2-6. 職歴の途中で、長期の離職期間があった場合

職歴の途中で、資格取得や留学など長期の離職期間があった場合は、その事実と内容を記載しましょう。

履歴書の職歴「職歴の途中で長期の離職期間があった場合」

3. 「職務経歴書」と「履歴書の職歴欄」の違い

「職務経歴書」と「履歴書の職務欄」の2つの違いは簡単に言うと、履歴書の職歴欄は概要、職務経歴書はその詳細を記載するということです。

履歴書の「職歴」欄は、職歴の概要を見るためのものであり、主には以下の情報を記載します。

・勤務先の会社名、部署名、役職
・入退社日

一方で職務経歴書は、実績や経験、スキルを細かく見るためのものであり、履歴書の「職歴」欄と同じ情報に加えて以下のような内容を記載します。ここで、以下の自分自身の経験や強みをアピールすることができます。

・担当した職務の詳細
・仕事上の実績や成果
・その仕事を通じて身につけたスキルや学んだこと

さらに詳細な違いや職務経歴書の書き方については、「5分でわかる履歴書と職務経歴書の正しい違いと重要ポイント」をご覧ください。

4. まとめ

転職の履歴書で採用担当者が一番知りたいのは「職歴」です。

履歴書の職歴欄では、職務経歴書と矛盾がないように注意をしながら「どんな会社で」「どれだけの期間」「どのような業務を担当したか」を伝えることが重要です。

今回ご紹介したポイントに注意しながら、採用担当者に好印象を与える職歴欄を完成させましょう。

また、上記以外についても職務経歴書や履歴書でお困りの方は、転職エージェントに聞くのが手っ取り早くおすすめです。その際は無料で上手く転職エージェントを利用しながら簡単に職務経歴書を作成する方法をまとめた『職務経歴書の添削に強いおすすめ転職エージェントと活用法』をご参考ください。

※転職エージェントを利用する際の注意点

転職エージェントは完全無料で使えますが、あなたが内定・転職すると企業側から多額の報酬(提示年収の30%前後)を受け取っていますので、言葉巧みに転職へ誘導してきます。

彼らの営業トークにのせられて焦って転職先を決めてしまうことだけは避けてください。

リクルートエージェント』のような大手エージェントは本気で転職を検討していればおすすめですが、担当のノルマも厳しいため注意しないと営業トークにのせられます。

転職検討段階やまだまだ悩んでいるという方は、商売っ気が少なく親身に相談にのってくれる『DODA』や『パソナキャリア』、20代であれば『マイナビ』のような中堅エージェントがおすすめです。

転職活動中はとなりの芝は青く見えるものですから、注意しながら次の可能性を探して下さい。

転職活動が成功することを陰ながらお祈りしています。