【月給手取り13万円の生活費を徹底解説!】一人暮らしや貯金は可能?家賃の目安は?

手取り13万
  • 「手取り13万円ではキツイ」
  • 「手取り13万円の生活費の内訳を知りたい」

と思っている方は多いです。

手取り13万円の場合、一人暮らしをすることは可能ですが、相当厳しい生活を強いられることとなります。

また、「貯金をしたい」「余裕のある生活を送りたい」という場合、手取り額を上げるための工夫が必要となるでしょう。

そのため、この記事では、転職コンサルタントとして多くの転職者をサポートをしてきた私が「手取り13万円のリアルな生活費内訳」や「余裕のある生活を送るための具体的なノウハウ」を解説します。

(目次)

  1. 【手取り13万円】一人暮らしの生活費内訳シミュレーション
  2. 手取り13万円の月収は約17万円。年収に換算すると190万円前後
  3. 手取り13万円は周りと比べて低い?世代・性別で比較
  4. 手取り13万円の可能貯金額は月々7,000円前後
  5. 手取り収入を増やす5つの方法
  6. 転職で手取りを増やすための4つのポイント
  7. 手取り額アップを目指す方におすすめの転職エージェント5選
  8. 【FAQ】手取り13万円の生活に関する質問と回答

この記事を読めば、手取り13万円の生活がリアルに想像できるようになり、余裕を生み出すための方法がわかるでしょう。

年収アップのための転職を考えている方向け

景気の悪化を受け、2021年現在、有効求人倍率は低迷しています。転職の難易度は、先延ばしにするほど高くなっていくでしょう。

お金に対する不安から転職を考えている方は、なるべく早いうちに以下の転職エージェントに相談しておくことをおすすめします。

  • 1位.リクルートエージェント
    求人数No1、業界最大手の転職エージェント。選択肢を増やしたいなら登録必須。
  • 2位.doda
    国内最大規模の転職エージェント。求人の質も高く、キャリアアップ転職に最適
  • 3位.ワークポート
    第二新卒やフリーターからの転職に強い。サポート力がウリ。

※いずれの転職エージェントも電話・WEBでの対応を行っているため、安心して利用できます。

年収アップに強い転職エージェントBEST 3

編集部が実施した転職経験者500名へのアンケート調査に基づく年収アップ・高年収求人や給与交渉に強い転職エージェントベスト3は、下記の3つ。

自分の年収が周りより低いのではないか、もっと良い待遇の職場に行きたいと考えているすべての年代・職業の人におすすめの相談先です。

左右にスクロールできます。

おすすめ転職サイト口コミ満足度公開求人数おすすめポイント
リクルートエージェント1位:リクルートエージェント

4.3点

約33.9万件 (+非公開求人約27.6万件)
  • 編集部が全世代・業種におすすめする転職エージェント
  • 合計約60万件の圧倒的求人数!
  • 各業界専門のアドバイザーが提供する抜群のサポート
JACリクルートメント
2位:JACリクルートメント

4.1点

約1.5万件
  • 外資系企業やハイクラス人材の転職に特化
  • 年収600万円~1,500万円帯の転職が得意
  • コンサルタントの交渉力・専門性が大評判
パソナキャリア
3位:パソナキャリア

4.0点

約3.7万件
  • 利用者年収アップ率61.7%(同社発表)
  • 30代・40代や女性のキャリア・年収アップが得意
  • コンサルタントの傾聴力に満足の声多数!

〔求人数〕2023年1月20日時点

1.【手取り13万円】一人暮らしの生活費内訳シミュレーション

手取り13万円で一人暮らしをする場合の生活費目安は、以下の通りです。

家賃4万3,000円
食費  3万円
水道光熱費1万円
通信費1万円
交通費5,000円
雑費(日用品・消耗品)
1万円
娯楽費・交際費(自由に使えるお金)1万5,000円
その他(貯金など7,000円

※生活スタイルや居住地によって前後します。

まずは、家賃や生活費について、以下の流れで解説します。

  1. 家賃は手取りの3分の1を目安
  2. 手取り13万円生活費内訳【詳細】

詳しい内訳を把握しておきましょう。

1-1. 家賃は手取りの3分の1を目安

家賃は、手取りの3分の1を目安にすると考えておきましょう。

手取りが13万円の場合は、4万3,000円前後となります。

これを大幅に上回ってしまうと、食費や娯楽費を削らなければなりません。

また、家賃は管理費・共益費を含めた金額で考える必要があります。

家賃はできるだけ抑えておくことが重要です。

食費や娯楽費と異なり、家賃は後から削減しようとしても、簡単には実現できません。

そのため、賃貸を借りる段階で、できるだけコストを抑えておくことが大切です。

もしも、目安額4万3,000円よりも高い部屋に住みたいという場合は、節約して支出を減らす、あるいは収入を増やすといった対策が必要となります。

補足:地域別の家賃相場

地域別の家賃相場をまとめました。

東京23区内8~10万円
東京23区外5~7万円
大阪市5~7万円
横浜市5~7万円
名古屋市4~6万円
福岡市3~5万円

※参考:LIFULL HOMES (間取りは1R・1Kを基準に試算)

上記の家賃はあくまで目安であり、都市部からの距離や各条件によって大きく変動します。

手取り13万円の方の場合、23区外では、節約をした上で相場の最低金額の物件に住むことが可能です。

ただ、23区内での暮らしは難しいと言えるでしょう。

参考:手取り13万円前後の家賃目安

参考までに、手取り13万円前後の家賃目安をまとめておきます。

手取り12万円3万9000円
手取り13万円4万3000円
手取り14万円4万6000円
手取り15万円5万円
手取り16万円5万3,000円

1-2.手取り13万円生活費内訳【詳細】

各生活費の内訳の詳細を解説します。

  1. 食費
  2. 水道光熱費
  3. 交際費・娯楽費(自由に使えるお金)
  4. 通信費
  5. 雑費(日用品・消耗品)

生活費を見直す際の参考にしてください。

(1). 食費目安:3万円前後

食費は3万円前後を基準に考えておきたいところです。

ただしこれは1日あたりに換算すると、およそ1,000円となるので、「自炊をする」「弁当を作る」など、食費をできるだけ抑える意識が必要となってきます。

少なくとも、頻繁に外食をするというのは難しいでしょう。

どうしても自炊を行うことができないという人でも、食費は4万円を超えないようにしておくべきでしょう。

そのために、以下の食費を抑えるコツを意識する必要があります。

食費を抑えるコツ

  • タイムセールなどを狙い食費を節約する
  • 外食や飲み会は控える
  • 自販機やコンビニは極力利用しない
  • 昼食は弁当を作る

参考:一人暮らしにおける1ヶ月の食費平均

一人暮らしにおける1ヶ月食費平均額は、以下の通りとなっています。

おおよそどの世代でも、4万円近くかかっているようです。

単身世帯の全体平均男性の平均女性の平均
食費35,732円39,892円32,119円

※出典:e-Stat「家計調査」

(2). 水道光熱費目安:1万円前後

水道光熱費は1万円以内に抑えたいところです。

これらは変動費であるため、比較的削減しやすい部分となります。

気の契約アンペア数を変更したり、家電の使い方を見直したりすることを意識しましょう。

(3). 交際費・娯楽費(自由に使えるお金)目安:1万5,000円前後

手取りが13万円の場合、自由に使えるお金は1万5,000円ほどになります。

もしも趣味にお金を使いたいという方は、その他の部分を抑える必要があるでしょう。

(4). 通信費目安:1万円前後

手取りが13万円の場合、スマホやパソコンの通信費は1万円ほどに抑えたいところです。

Wi-Fiのプラン契約を見直したり、スマホの通信をキャリアから格安SIMに変えたりすることで、通信費を5,000円ほどにまで抑えることも可能です。

(5). 雑費(日用品・消耗品)目安:1万円前後

雑費は1万円前後に抑えることを意識しましょう。

日用品や消耗品はまとめ買いをしておくことで、節約になります。

さて、次の章では手取り13万円の場合の月収・年収を紹介します。

2. 手取り13万円の月収は約17万円。年収に換算すると190万円前後

手取りが13万円の方の場合、月収は17万円ほどであることが一般的です。

補足:手取り額は総支給額(月収)の75~80%が目安

手取りとは、総支給額(月収)から所得税・住民税、厚生年金・健康保険・雇用保険を差し引いた額を意味します。

一般的に手取り額は総支給額(月収)の75~80%になると言われています。

月収17万円(手取り13万円)の額面内訳
手取り13万円を年収換算すると190万円!ただしボーナスの有無で大きく変動

2-1.月収17万円(手取り13万円)の額面内訳

月収17万円(手取り13万円)の額面内訳は以下の通りです。

月収17万円の控除額・手取り額の例
厚生年金保険料15,555円
健康保険料8,389
雇用保険料510円
所得税(源泉徴収税額)2,860円
住民税8,000円
月の手取り額125,886円

※新卒二年目24才会社員をモデルケースに試算

2-2. 手取り13万円を年収換算すると190万円!ただしボーナスの有無で大きく変動

手取り13万円(月収17万円前後)は、年収に換算すると190万円前後となります。

ただしこれはボーナスの有無によって変動します。

ボーナスの目安

ボーナスの支給金額は、

  • 大企業:月給の2.4ヶ月分
  • 中小企業:月給の1ヶ月分

と言われています。参考(厚生労働省の毎月勤労統計調査

このことから、手取り13万円(月収17万円)の年収は169万円~190万円ほどになると考えておくと良いでしょう。

参考:手取り13万円前後の月収目安

参考までに、手取り13万円前後の月収目安をまとめておきます。

手取り12万円月収16万円
手取り13万円月収17万円
手取り14万円月収18万円
手取り15万円月収19万

ここまでは、手取りをもとにした月収・年収を紹介しました。

これらの金額は周囲と比較してどの程度と言えるのでしょうか。次の章では世代・性別で比較した結果を解説します。

3. 手取り13万円は周りと比べて低い?世代・性別で比較

手取り13万円(月収17万円)は、男女ともに非常に低いと言えます

具体的な平均月収のデータのグラフをご覧ください。

性別・年齢別 平均月収

参考:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

男性の場合、年齢に比例して月収も上がるので、手取り13万円は10代後半であればやや低め、20代後半以降では同年代と比べて極めて低いと言えます。

女性は男性に比べて月収額の変動が大きくないものの、20代以降で手取り13万円は低いです。

4. 手取り13万円の可能貯金額は月々7,000円前後

手取りが13万円の場合、毎月貯金に回せるのは7,000円前後になります。

生活スタイルにもよりますが、15,000円ほどが現実的な上限と考えるべきでしょう。

年間換算すると、8.4万円程となります。

この章では貯金に関する情報を以下の観点から解説します。

  1. 各世代の毎月の平均貯金額
  2. 貯金を早いうちから意識的に行っておくべき理由
  3. お金の不安を減らすために、やっておくべきこと

4-1. 各世代の毎月の平均貯金額

20代2万5,000円
30代3万5,000円
40代3万5,000円
50代2万6,000円
60代1万5,000円

参考:「家計の金融行動に関する世論調査」単身世帯

毎月の平均貯金額は20代で2万5,000円ほど、30代で3万5,000円ほどであることがわかります。

手取り13万円生活だと、毎月一般平均額を貯金することは難しいです。

また、後述する「急にまとまったお金が必要になる事例」をカバーするには、7,000円は心もとない金額でもあります。

このことから、手取り13万円の貯金可能額は「平均的データから見ても十分とは言えない」といえるでしょう。

4-2. 貯金を早いうちから意識的に行っておくべき理由

貯金はできるだけコツコツと行っておくことをおすすめします

この記事の1章では生活費の内訳を紹介しましたが、それ以外にも、突発的にまとまったお金が必要となることもあるからです。

急にまとまったお金が必要になる事例

  • 友人の結婚式などお祝い事が重なる
  • 突然の事故や病気で治療費が必要になる
  • 自家用車が故障して修理代が必要になる

貯金がなければ、このような事態に対処することができません。

貯金用の口座を作るなど、意識的に実行していくように心がけましょう。

4-3. お金の不安を減らすために、やっておくべきこと

手取り13万円では貯金に回せるお金も少ないため、将来に対してお金の不安を抱く方もいるでしょう。

お金の不安を減らすためには、以下の2点を意識しておく必要があります。

  1. 支出を減らす
  2. 収入を増やす

それぞれ詳しく見ていきましょう。

(1). 支出を減らす

生活に余裕を持たせたまま無理なく貯金をするためには、まずは支出を減らすことを考えましょう。

最も効果的なのが「固定費の削減」です。

固定費は一度見直せば、節約効果が持続します。

例えば、月7,000円のスマホプランを月4,000円の格安SIMに変更した場合、毎月3,000円の節約になります。

これにより、年間3万6,000円もの節約が自動的に実現します。

固定費削減の例

  • 通信費の見直し
  • 不要なサブスクリプションサービスの解約
  • 保険料の見直し
  • 車の維持費の見直し

(2). 収入を増やす

収入を増やすという方法は、比較的ハードルが低く、誰でも実践しやすい傾向にあります。

例えば、転職を経て、手取りが3万円アップすることは珍しい話ではありません。

仕事内容は同じままでも、職場を変えるだけで給与がベースアップすることも十分にあり得るのです。

お金の不安を解消する際は、この「支出を減らす」「収入を増やす」の両軸から考えてみましょう。

転職を考えているという方は、転職エージェントに相談してみることをおすすめします。詳しくは『手取り額アップを目指す方におすすめの転職エージェント5選』をご覧ください。

次の章では、手取り収入を増やす具体的な方法を紹介していきます。

5. 手取り収入を増やす5つの方法

手取り収入を増やす具体的な方法は、以下の通りです。

  1. 昇進や昇格などによる給与アップを目指す
  2. 空いた時間で副業する
  3. 資格を取得する
  4. 投資を行う
  5. 給料の高い職場に転職する

それぞれ具体的に見ていきましょう。

5-1. 昇進や昇格などによる給与アップを目指す

もっとも堅実に手取り額を上げる方法は、昇進や昇格によって給与をベースアップさせることです。

成果を上げることを常に意識し、日々の業務に取り組みましょう。

この際、企業の評価基準を把握しておくことも大切です。

ただし、同じ職場でのキャリアアップを目指す場合は、長期的な視点を持っておく必要があります。

昇進や昇格の機会は多くても年に数回程度ですし、必ずしも結果が評価されるとは限りません。

したがって、いますぐ手取り額を増やしたいという方にとっては、適した方法とは言えないでしょう。

5-2. 空いた時間で副業する

本業とは別に副業収入を得ることで、手取り額を増やすことも可能です。

ダブルワークをしたり、クラウドソーシングを通して仕事を請け負ったりすることで、空いた時間を活かして効率的に収入を上げることができます。

とはいえ、本業に加えて仕事をすることになるため、体力的・精神的な負担が大きくなるという懸念は拭えません。

本業に支障が出てしまっては本末転倒ですし、またそもそも企業によっては副業を容認していないこともあります。

5-3. 資格を取得する

資格手当などの制度が職場にある場合は、資格を取得することで月々数千~数万円の給与アップが見込めます。

資格勉強はスキルとして身に付きますので、仕事に活かせる場面も多いでしょう。昇給や昇格への足掛かりとなることもあります。

ある程度長期的に学習する意欲があるのであれば、現職に活かせる資格の勉強をしてみるのもおすすめです。

5-4. 投資を行う

少ない労力で収入を上げる手段として、投資も候補の一つとして挙げられます。

株式などの資産をうまく運用することで、いわゆる不労所得を得ることもできるでしょう。

しかし月々ある程度まとまった収入を得るためには、多大な元手が必須です。

5%の利回りを実現したとしても、月1万円の利益を安定して上げるためには、200万円ほどの元手資金が必要となります。

したがって生活に余裕がそれほどない状態で投資に手を出すのは、おすすめできません。

5-5. 給料の高い職場に転職する

誰にでも実現可能かつ最も確実な手取り額アップの方法は、転職です。

「昇格や昇進が見込めない」「業績がかんばしくなく、ボーナスや手当も支給されない」という場合は、現職よりも条件の良い企業への転職を検討してみることをおすすめします。

とはいえ、給与だけに焦点を当てて転職をするのは推奨できません。

そこで次の章では、手取りのベースアップを実現するために、具体的な転職のポイントについて解説していきます。 

6. 転職で手取りを増やすための4つのポイント

手取り額アップを目指して転職を行う際は、以下の点を意識しましょう。

  1. 成長傾向にある業界を選ぶ
  2. 経験が活かせる仕事(職種)を選ぶ
  3. 求人は賞与や家賃補助、固定残業代にも注目する
  4. 自らのスキルやポテンシャルを客観的に把握する

それぞれ詳しく見てみましょう。

6-1. 成長傾向にある業界を選ぶ

転職を考える際は、業界の市場規模というマクロな視点から検討することをおすすめします。

特に業界全体が成長過程にあるかどうかは、重要な判断基準となります。

業界自体が成長しているのであれば、会社の業績も伸びやすく、あなた自身も高収入を目指すことができるでしょう。

一方で、業界の成長率が傾いている業界を選んでしまうと、企業の利益も上がりづらく、年収は頭打ちになってしまいます。

参考:成長傾向にある業界

以下の業界は成長傾向にあると言われています。

  • IT業界
  • ネット・WEB広告業界
  • 医療・介護業界

詳しくは、『転職におすすめの職種&業界ランキング』で紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

6-2. 経験が活かせる仕事(職種)を選ぶ

経験が活かせる仕事(職種)を選ぶという視点も欠かせません。

未経験の職種に転職する場合、手取り額が現職よりも下がってしまうことがあるからです。

手取り額アップを目指して転職する場合、「これまで経験したことのある職種」あるいは「経験を活かせる職種」を選ぶことが必須となります。

6-3. 求人は賞与や家賃補助、固定残業代にも注目する

求人は、月収以外の条件面にも注目することを意識してください。

例えば、賞与や家賃補助があれば、生活に大きな余裕が生まれるでしょう。

また固定残業代など、給与に直接関わる条件も必ず目を通しておく必要があります。

補足:固定残業代とは

一定時間分の残業代を、賃金にあらかじめ含ませておく制度です。

労働環境次第では、日々残業が続き、体力的な負担を強いられても、給与が変わらないという状況になる可能性もあります。

6-4. 自らのスキルやポテンシャルを客観的に把握する

手取り額アップを目指して転職する場合、自らのスキルやポテンシャルを客観的に把握することが欠かせません。

仕事や環境への適性を見極め、自身の能力を正しく把握し、それにふさわしい対価(給与)を得られる転職先を見つけましょう。

自身を客観的に把握するうえでおすすめなのが、転職エージェントを利用することです。

補足:転職エージェントとは

一般的な求人サイトと異なり、求職者一人に対してキャリアコンサルタントが担当し、転職活動をサポートしてくれるサービスです。

求人の紹介から、面接対策まで、転職活動を総合的に支援してくれます。

転職エージェントは、あなたの悩みや希望をヒアリングして、適切な求人を紹介してくれます。

もちろん、転職そのものに悩んでいる段階でも利用可能です。

  • 「手取り13万円以上得られる仕事に転職したい」
  • 「特にスキルがないので、転職できるか不安」

といった悩みにも、丁寧に対応してくれるでしょう。

次の章では、数ある転職エージェントの中から、キャリアに不安がある方や収入アップを第一条件に考える方におすすめのものを厳選して紹介していきます。

7. 手取り額アップを目指す方におすすめの転職エージェント5選

数ある転職エージェントの中から、以下の3点を基準に、「総合評価の高い転職エージェント」をピックアップしました。

総合評価を導き出す3つの基準

  1. 求人:求人の質・量は十分かどうか
  2. 提案力:求職者にぴったりの提案をしてくれるかどうか
  3. サポート力:コンサルタントからの手厚いサポートを受けられるかどうか

さらに当サイトが独自に取得した『500人を対象にした転職エージェントの評判に関するアンケート』の結果を加え、利用者の総合評価順にランキング形式でまとめると、おすすめの転職エージェントは、以下の通りとなりました。

ランキング転職エージェント総合評価特徴
1位doda4.6国内最大規模の転職エージェント。求人の質も高く、20代後半からのキャリアアップ転職に最適
2位リクルートエージェント4.5求人数No1、業界最大手の転職エージェント。選択肢を増やしたいなら登録必須。
3位ハタラクティブ4.4サポートが手厚く、既卒・フリーターの転職に強い。キャリアが浅く転職できるか不安、という方におすすめ。
4位マイナビジョブ20’s4.3新卒No.1メディアの「マイナビ」が運営する総合転職エージェント。
5位就職shop4.2リクルートが運営する「未経験から正社員」に特化した転職エージェント。

上位の転職エージェントを詳しく紹介します。

1位.doda | 求人の質・転職サポートが評判

doda

dodaエージェント』は、パーソルキャリア(旧:インテリジェンス)が運営する国内最大級の転職エージェントです。

提案力・求人数ともにトップレベルで、かつ「悪い口コミ」も見当たらず、担当者の当たり外れが少ないエージェントだと言われています。

首都圏の20代30代にはもちろん強く、他にも地方での転職や、高齢での転職など、他の転職エージェントで断られるような場合でも、dodaであれば案件が見つかるとの口コミが見受けられたので、『全ての人におすすめできる転職エージェント』と言えます。

dodaエージェント公式サイト:
http://doda.jp/

2位リクルートエージェント| 求人数No1、地方にも強い

リクルートエージェント

リクルートエージェントは、『案件総数・内定決定数ともにNo.1』の実績を持つ国内最大手の総合転職エージェントです。

求人の数は業界トップレベルで、『他の転職エージェントで求人数がほぼない職種でも、リクルートならある』との口コミが見受けられるくらいなので、地方での転職や、40代以上の転職であってもおすすめすることができます。

まずは登録してみて、自身の希望する求人があるかどうか確認してみると良いでしょう。

リクルートエージェント公式サイト:
https://r-agent.com/

3位.ハタラクティブ | 第二新卒・既卒の転職実績No.1

ハタラクティブ

ハタラクティブ』は、第二新卒や既卒など若年層をターゲットにした特化型転職エージェントで、第二新卒特化型としては最大手です。

2,000件以上の案件に加え、キャリア相談、職務経歴書や面接対策について徹底したサポートで、書類審査通過率91.4%、内定率80.4%という非常に優れた実績です。

いまの経歴に自信のない方でも、違う職種で新たに挑戦したい、これから正社員に挑戦してみたいとお考えの方には非常におすすめできるエージェントです。

公式サイト:
https://hataractive.jp/

4位.マイナビエージェント| 初めての転職に強く、20代実績No.1

マイナビエージェント

マイナビジョブ20’s』は、全求人が20代対象の、第二新卒・既卒に特化した転職エージェントです。

書類添削、面接対策の他にも、自己分析に役立つ適性診断を受検することができるため、非常にサポート体制が充実しています。

職種・業種が未経験でもOKな求人が50%以上あるため、新たな職種・業界に挑戦したい方にもおすすめな一社です。

まずは登録して、相談だけでもしてみてください。

マイナビジョブ20’s公式サイト:
https://mynavi-job20s.jp

5位.就職shop|若者向けの就職カウンター

就職shop

就職Shop』は、リクルートが運営する「未経験から正社員」に特化した転職エージェントです。

書類選考なしで面接ができる企業が多く、職種の豊富さが就職shopの特徴となっています

自分の経歴に自信のない方や、書類選考で毎回落とされて自信をなくしている方向けです。

就職shop公式サイト:
https://ss-shop.jp

Point:転職エージェントは複数登録がおすすめ
転職エージェントは3社以上登録すると転職成功率がグッと上がるので、少しだけ面倒かもしれませんが、いくつか併用して自分に合うところを見つけましょう。

次の章では手取り13万円の方によくある質問を解説します。疑問を解消して暮らしをより良いものにしましょう。

8.【FAQ】手取り13万円の生活に関する質問と回答

手取り13万円の生活に関する質問と回答をまとめました。

気になることがあれば、ここで解決しておきましょう。

Q1.手取り13万円で車を所有することはできますか?

車の所有自体は可能です。

ただし、所有してからも維持費(車検、修理費、駐車場代など)がかかるため、生活水準をかなり落とす必要があるでしょう

少しでも維持費を抑えるためには、以下の点を意識する必要があります。

  • 軽自動車やハイブリッド車など燃費の良い車を選ぶ
  • 排気量の少ない車を選ぶ(自動車税は排気量に応じて変動する)
  • 保険の内容を定期的に見直す(加入期間を長く設定するほど1ヶ月あたりの保険料は安くなる)

Q2. 手取り13万円で結婚は可能でしょうか?

共働きであれば可能です。

結婚して同居することで、家賃や食費を抑えることもできます。

しかし、手取り13万円で結婚し、配偶者を養うというのは現実的にかなり厳しいと考えておくべきでしょう。

都市部に住む場合は特に困難を極めます。

手取り13万円で結婚するためには、夫婦共働きであることが必要条件となります。

Q3. 手取り13万円で子育ては可能でしょうか?

不可能ではありませんが、かなりシビアに考えておかなければなりません。

共働きで働いていた家庭でも、出産を控えて休職したり、復職までに時間がかかったりするため、収入が減り、家計が圧迫される可能性が高いでしょう。

また子育てをする場合、当面の生活費だけでなく、将来に向けた積み立てなども意識しておかなければなりません。

  • 自治体の子育て支援制度を活用する
  • 今より給与の高い職場に転職する

といった対策を考えておきましょう。

9. さいごに

手取り13万円の生活について解説しました。

支出を抑える工夫を徹底することで、一人暮らしは可能です。

しかしある程度余裕のある生活をしたいという方は、手取りをアップさせるための行動を実践する必要があるでしょう。

もし収入を増やすために転職を考えているのであれば、以下の転職エージェントの利用も検討してみてください。

あなたの暮らしが、より良いものになるよう願っています。