手取り45万円の家賃の目安は15万円!一人暮らしの生活費、年収、貯金額を徹底解説

  • 「手取り45万円の家賃の目安を知りたい」
  • 「生活費、貯金はどれくらいすればいいの?」

と考えていませんか?

手取り45万円の場合、家賃の目安は15万程となります。

比較的に節約を意識しなくとも余裕のある生活はしやすいですが、「将来の為に出来るだけ貯金がしたい」「結婚や子供を育てたい」という方は手取りアップのための工夫が必要となります。

そこでこの記事では、手取り額について悩みを抱える方に向けて「手取り45万円のリアルな生活費内訳」や「余裕のある生活を送るための具体的なノウハウ」について解説します。

【目次】

  1. 手取り45万円の生活費内訳シミュレーション【一人暮らし&ファミリー】
  2. 手取り45万円の額面月収は約60万円|年収は860万円前後となる
  3. 手取り45万円の貯金可能額は月々14万円前後! ただし、家族の有無で大きく異なる
  4. 手取り45万円は世間と比べて低い?世代・性別で比較
  5. 手取り収入を増やす5つの方法
  6. 転職で手取りを増やすための4つのポイント
  7. 手取り額アップを目指す方におすすめの転職エージェント5選
  8. 【FAQ】手取り45万円の生活に関する質問と回答

すべて読めば、手取り額に応じた理想的な生活費の内訳が理解できるでしょう。

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1.手取り45万円生活費内訳シミュレーション【一人暮らし&ファミリー】

手取り45万円の生活はどんな暮らしになるのか、一人暮らしと家族暮らし(大人2人、子供1人を想定)の2つをご紹介します。

また、一番気になる家賃の目安も解説します。

1-1. 手取り45万円生活費内訳【詳細】:一人暮らし

手取り45万円で一人暮らしをする場合の生活費目安は、以下の通りです。

家賃 15万円
食費 4万円
水道光熱費1万5,000円
通信費1万円
交通費1万5,000円
雑費(日用品・消耗品)2万円
娯楽費・交際費(自由に使えるお金)4万円
その他(貯金など)

14万円

※生活スタイルや居住地によって前後します。

まずは、家賃や生活費について、以下の流れで解説します。

  1. 家賃は手取りの3分の1を目安に
  2. 他の生活費【詳細】

詳しい内訳を把握しておきましょう。

家賃は手取りの3分の1を目安に

家賃は、手取りの3分の1を目安にすると考えておきましょう。

手取りが45万円の場合は、15万円前後となります。

これを大幅に上回ってしまうと、食費や娯楽費を削らなければなりません。

また、家賃は管理費・共益費を含めた金額で考える必要があります。

家賃はできるだけ抑えておくことが重要
食費や娯楽費と異なり、家賃は後から削減しようとしても、簡単には実現できません。そのため、賃貸を借りる段階で、できるだけコストを抑えておくことが大切です。もしも、目安額15万円よりも高い部屋に住みたいという場合は、節約して支出を減らす、あるいは収入を増やすといった対策が必要となります。

補足:地域別の家賃相場

地域別の家賃相場をまとめました。

東京23区内8~10万円
東京23区外5~7万円
大阪市5~7万円
横浜市5~7万円
名古屋市4~6万円
福岡市3~5万円

※参考:LIFULL HOMES (1R・1Kを基準に試算)

上記の家賃はあくまで目安であり、都市部からの距離や各条件によって大きく変動します。

手取り45万円の方の場合、東京23区内での一人暮らしの生活も十分できるでしょう。

参考:手取り45万円前後の家賃目安

参考までに、手取り45万円前後の家賃目安をまとめておきます。

手取り44万円14万7,000円
手取り45万円15万円
手取り46万円15万3,000円
手取り47万円15万7,000円

他の生活費【詳細】

各生活費の内訳の詳細を解説します。

  1. 食費
  2. 水道光熱費
  3. 交際費・娯楽費(自由に使えるお金)
  4. 通信費
  5. 雑費(日用品・消耗品)

生活費を見直す際の参考にしてください。

(1). 食費目安:4万円前後

食費は4万円前後を考えておきたいところです。

ただしこれは1日あたりに換算すると、およそ1,300円となるので、「自炊をする」「弁当を作る」など、食費をできるだけ抑える意識が必要となってきます。

少なくとも、頻繁に外食をするというのは難しいでしょう。

基本的に食事は外食が多いという方は、その分他の生活費を削減する工夫が欠かせません。

その場合でも、食費は5万円を超えないようにしておくべきでしょう。「ファストフード店など、価格が安い店を選ぶ」などを意識しておく必要があります。

食費を抑えるコツ

  • タイムセールなどを狙い食費を節約する
  • 外食や飲み会は控える
  • 自販機やコンビニは極力利用しない
  • 昼食は弁当を作る
参考:一人暮らしにおける1ヶ月の食費平均

一人暮らしにおける1ヶ月食費平均額は、以下の通りとなっています。

おおよそどの世代でも、4万円近くかかっているようです。

 単身世帯の全体平均男性の平均女性の平均
食費40,331円44,466円36,729円

※出典:家計調査2019[単身世帯](総務省統計局)

(2). 水道光熱費目安:1万5,000円前後

水道光熱費は1万5,000円以内に抑えておきたいところです。

これらは変動費であるため、比較的削減しやすい部分となります。

電気の契約アンペア数を変更したり、家電の使い方を見直したりすることを意識しましょう。

(3). 交際費・娯楽費(自由に使えるお金)目安:4万円前後

手取りが45万円の場合、自由に使えるお金は4万円ほどになります。

もしも趣味にお金を使いたいという方は、その他の部分を抑える必要があるでしょう。

(4). 通信費目安:1万円前後

手取りが45万円の場合、スマホやパソコンの通信費は1万円ほどに抑えたいところです。

Wi-Fiのプラン契約を見直したり、スマホの通信をキャリアから格安SIMに変えたりすることで、通信費を5,000円にまで抑えることも可能となっています。

(5). 雑費(日用品・消耗品)目安:2万円前後

雑費は2万円前後に抑えることを意識しましょう

日用品や消耗品はまとめ買いをしておくことで、節約になります。

さて、次の章では手取り45万円の場合の月収・年収を紹介します。

1-2.手取り45万生活費内訳【詳細】: 三人家族の場合

三人暮らしの場合の生活費です。

ここでは子供が一人いる三人家族を想定し、居住エリアは2LDKの賃貸です。

家賃16万円
食費6万円
水道光熱費2万5,000円
通信費 (2人分合計)2万5,000円
交通費2万円
雑費(日用品・消耗品)5万円
娯楽費・交際費(自由に使えるお金)4万円
その他、貯金など7万円

一人暮らしの内訳と比べて、大きく異なってくるのは、

  • 家賃
  • 食費
  • 通信費
  • 娯楽・交際費

となります。

家賃は一人暮らしに比べて高い設定になっていますが、2LDKの家賃相場が19万円を超えている東京都心部では厳しいです。

家賃を抑えることができれば、三人暮らしでも余裕を生み出すことができるでしょう。

食費は一人暮らしに比べて2万円しか増やしていませんが、自炊が多くなるため比較的に安くなっています。

通信費もギリギリでしょう。格安SIMなどを利用してもっと下げたいところです。

娯楽費と交際費が三人で4万円は少な過ぎるかもしれませんね。

さらに、余裕をもって二人で暮らしていきたいのであれば、共働きをする必要があります。

補足:地域別の家賃相場

地域別の家賃相場をまとめました。

東京23区内11~36万円
東京23区外8~19万円
大阪市8~18万円
横浜市10~25万円
名古屋市8~15万円
福岡市10~13万円

※参考:LIFULL HOMES (間取りは2LDK・3K・3DKを基準に試算)

東京の都心部でも場所によっては目安の16万円よりも安く部屋を借りて暮らすことが出来るでしょう。

ただ注意点として、家賃はできるだけ抑えることを考えて部屋を選ぶことが大切となります。

なぜなら、食費や娯楽費と異なり、家賃は後から削減しようとしてもできないからです。

どうしても目安の16万円よりも高い家賃の部屋に住みたい場合は、食費や娯楽費などを節約して支出を減らす、あるいは収入を増やすといった対策が必要となります。

2.手取り45万円の額面月収は約60万円|年収は860万円前後となる

最初に、手取り45万円なら月収はどのくらいか、年収計算ではどれくらいになるのかをみていきましょう。

また、手取り45万円は同じ年代の他の人たちと比べて低いのか?といった疑問も明らかにします。

手取り45万円は年収換算すると720~860万円! ボーナスの有無カギ

手取り45万円のおおよその月収と年収は以下の金額になります。

手取りと月収の違いや、年収の計算方法をしっかり把握しておきましょう。

(1).手取り45万円の場合、月収は58~60万円程度

月収から解説します。

月収と手取りの違いを知っておくことは大切です。

特に転職活動をしていて、求人情報を見ながら候補の会社数社を比較検討したい場合などに役立ちます。

【月収とは】
基本給と通勤手当(交通費)、時間外手当(残業手当)などの各種手当で構成されており、一般的な給与明細では「総支給金額」の欄に記載されています。「額面」という言い方をする場合もあります。

【手取りとは】
自分が実際に受け取れる金額のことです。

通常は月収の金額から、所得税や住民税、社会保険料などが天引きされた後に実際に手にできるのが「手取り」になります。

月収から天引きされることを「控除」と呼びます。

つまり、「総支給金額」から、「控除の合計額」を差し引いた金額が手取りということです。

一般的に、控除される額は月収の20~25%ですから、手取り45万円の場合、単純計算すると月収は58~60万円程度となります。

(2).年収は720万円~860万円程度

年収の計算方法は月収をベースにしますので、たとえば月収24万円であれば

年収の計算例(月収60万円の場合)

  • 60万円×12ヶ月=720万円

となります。

会社によっては、ボーナスの支給がありますので、上記の金額にボーナス数か月分が追加になります。

ボーナスの支給金額の目安

  • 大企業:月給の2.4ヶ月分
  • 中小企業:月給の1ヶ月分

と言われています。

参考:厚生労働省の毎月勤労統計調査

よって、手取り45万円(月収60万円の場合)の年収は720万円~860万円程度となります。

気を付けたいポイントは、月収をベースにして年収計算するので、1年間に実際に手にできる金額はもっと少なくなるということです。

年間で実際に手にできるおおよその金額を知りたい場合は、手取り金額で計算しておきましょう。

3.手取り45万円の貯金可能額は月々14万円前後! ただし、家族の有無で大きく異なる

手取りが45万円の一人暮らしの場合、1章でご説明した通り毎月貯金に回せるのは14万円前後になります。

生活スタイルにもよりますが、14万円ほどが現実的な上限と考えるべきでしょう。

年間換算すると168万円程です。

また、手取りが45万円の三人暮らしの場合、毎月貯金に回せるのは7万円前後になります。

生活スタイルにもよりますが、7万円ほどが現実的な上限と考えるべきでしょう。

年間換算すると84万円程となります。

この章では貯金に関する情報を以下の観点から解説します。

  1. 各世代の毎月の平均貯金額
  2. 貯金を早いうちから意識的に行っておくべき理由
  3. お金の不安を減らすために、やっておくべきこと

3-1.  各世代の毎月の平均貯金額

参考として、「各世代の人々は毎月どのくらい貯金をしているのか」をまとめました。

20代2万5,000円
30代3万5,000円
40代3万5,000円
50代2万6,000円
60代1万5,000円

参考:「家計の金融行動に関する世論調査」単身世帯

毎月の平均貯金額は20代で2.5万円ほど、30代で3.5万円ほどであることがわかります。

このことから、手取り45万円の貯金可能額は、世間一般と比べて高いと言えるでしょう。

3-2. 貯金を早いうちから意識的に行っておくべき理由

貯金はできるだけコツコツと行っておくことをおすすめします。

この記事の1章では生活費の内訳を紹介しましたが、それ以外にも、突発的にまとまったお金が必要となることもあるからです。

急にまとまったお金が必要になる事例

  • 友人の結婚式などお祝い事が重なる
  • 突然の事故や病気で治療費が必要になる
  • 自家用車が故障して修理代が必要になる

貯金がなければ、このような事態に対処することができません。

貯金用の口座を作るなど、意識的に実行していくように心がけましょう。

3-3. お金の不安を減らすために、やっておくべきこと

手取り45万円では貯金に回せるお金も少ないため、将来に対してお金の不安を抱く方もいるでしょう。

お金の不安を減らすためには、以下の2点を意識しておく必要があります。

  1. 支出を減らす
  2. 収入を増やす

それぞれ詳しく見ていきましょう。

(1). 支出を減らす

生活に余裕を持たせたまま無理なく貯金をするためには、まずは支出を減らすことを考えましょう。

最も効果的なのが「固定費の削減」です。

固定費は一度見直せば、節約効果が持続します。

例えば、月7,000円のスマホプランを月4,000円の格安SIMに変更した場合、毎月3,000円の節約になります。

これにより、年間3万6,000円もの節約が自動的に実現します。

一方、変動費の場合安い食材を買うなどの労力が発生するため、長期的に効果が高いとは言えません。

固定費削減の例

  • 通信費の見直し
  • 不要なサブスクリプションサービスの解約
  • 保険料の見直し
  • 車の維持費の見直し

(2). 収入を増やす

生活に余裕を持たせたまま無理なく貯金をするためには、手取りそのものの額を上げるという方法が、最も現実的と言えるでしょう。

支出を減らす(節約)するという方法も、効果的ではありますが、貯金や自由に使えるお金に回せる金額には限界があります。

また食費を減らしたり趣味のお金を節約したりと、何かしらの我慢が必要となるため、ストレスとなる恐れもあるでしょう。

一方で、毎月の手取り収入をベースアップさせることができれば、余計なストレスを抱えることなく、生活にゆとりが生まれます。

さらに収入を増やすという方法は、比較的ハードルが低く、誰でも実践しやすい傾向にあります。

例えば、転職を経て、手取りが3万円アップすることは珍しい話ではありません。

仕事内容は同じままでも、職場を変えるだけで給与がベースアップすることも十分にあり得るのです。

お金の不安を解消する際は、「支出を減らす」「収入を増やす」の両軸から考えてみましょう。

転職を考えているという方は、転職エージェントに相談してみることをおすすめします。詳しくは『手取り額アップを目指す方におすすめの転職エージェント5選』をご覧ください。

とはいえ、「どうすれば収入を増やせるかイメージが浮かばない」という方も多いでしょう。

4.手取り45万円は世間と比べて低い?世代・性別で比較

世代や性別ごとの平均収入と比較した場合、結論として手取り45万円(月収:60万円,年収:720万円)はどの年代と比べても高い方であるでしょう。

具体的な給与データをもとに検証してみましょう。

4-1. 平均月収で比較

以下は平均月収を世代・性別に区分してまとめたものです。

参考:平成30年度賃金構造基本統計調査

上記の表をみると、平均月収が60万円を超えている世代がないことがわかるでしょう。

4-2. 平均年収で比較

併せて、各世代・性別の平均年収も確認しておきましょう。

参考:平成30年度民間給与実態統計調査結果

上記をみると、月収のデータと同様、平均年収が700万円を超えている世代がありません。

また、年収はボーナスによって変動します。

つまり、ボーナスの支給目安が、「大企業:月給の2.4ヶ月分」「中小企業:月給の1ヶ月分」であることを考慮すると、860万円あたりが上限であると考えるべきでしょう。

これらのデータを踏まえると、手取り45万円は一番平均の高い50歳と比べても、高い方であると言えるでしょう。

5. 手取り収入を増やす5つの方法

手取り収入を増やす具体的な方法は、以下の通りです。

  1. 昇進や昇格などによる給与アップを目指す
  2. 空いた時間で副業する
  3. 資格を取得する
  4. 投資を行う
  5. 給料の高い職場に転職する

それぞれ具体的に見ていきましょう。

5-1. 昇進や昇格などによる給与アップを目指す

もっとも堅実に手取り額を上げる方法は、昇進や昇格によって給与をベースアップさせることです。

成果を上げることを常に意識し、日々の業務に取り組みましょう。

この際、企業の評価基準を把握しておくことも大切です。

ただし、同じ職場でのキャリアアップを目指す場合は、長期的な視点を持っておく必要があります。

昇進や昇格の機会は多くても年に数回程度ですし、必ずしも結果が評価されるとは限りません。

したがって、いますぐ手取り額を増やしたいという方にとっては、適した方法とは言えないでしょう。

5-2. 空いた時間で副業する

本業とは別に副業収入を得ることで、手取り額を増やすことも可能です。

ダブルワークをしたり、クラウドソーシングを通して仕事を請け負ったりすることで、空いた時間を活かして効率的に収入を上げることができます。

とはいえ、本業に加えて仕事をすることになるため、体力的・精神的な負担が大きくなるという懸念は拭えません。

本業に支障が出てしまっては本末転倒ですし、またそもそも企業によっては副業を容認していないこともあります。

5-3. 資格を取得する

資格手当などの制度が職場にある場合は、資格を取得することで月々数千~数万円の給与アップが見込めます。

資格勉強はスキルとして身に付きますので、仕事に活かせる場面も多いでしょう。昇給や昇格への足掛かりとなることもあります。

ある程度長期的に学習する意欲があるのであれば、現職に活かせる資格の勉強をしてみるのもおすすめです。

5-4. 投資を行う

少ない労力で収入を上げる手段として、投資も候補の一つとして挙げられます。

株式などの資産をうまく運用することで、いわゆる不労所得を得ることもできるでしょう。

しかし月々ある程度まとまった収入を得るためには、多大な元手が必須です。

5%の利回りを実現したとしても、月1万円の利益を安定して上げるためには、200万円ほどの元手資金が必要となります。

したがって生活に余裕がそれほどない状態で投資に手を出すのは、おすすめできません。

5-5. 給料の高い職場に転職する

誰にでも実現可能かつ最も確実な手取り額アップの方法は、転職です。

職種や仕事内容は同じでも、職場を変えるだけで、月々数万円ほど給与が上がるケースも珍しくありません。

また月給にそれほど違いがなくても、ボーナスのある職場に転職するだけで、年収が数十万円アップすることもあるでしょう。

「昇格や昇進が見込めない」「業績がかんばしくなく、ボーナスや手当も支給されない」という場合は、現職よりも条件の良い企業への転職を検討してみることをおすすめします。

とはいえ、給与だけに焦点を当てて転職をするのは推奨できません。

不向きな仕事では長続きしませんし、給与が高いだけで労働環境が劣悪な職場で働くことになってしまえば、体調を崩してしまう恐れもあるでしょう。

そこで次の章では、手取りのベースアップを実現するためには、具体的にどのような部分に着目すればよいのか、転職のポイントについて解説していきます。

6. 転職で手取りを増やすための4つのポイント

手取り額アップを目指して転職を行う際は、以下の点を意識しましょう。

  1. 成長傾向にある業界を選ぶ
  2. 経験が活かせる仕事(職種)を選ぶ
  3. 求人は賞与や家賃補助、固定残業代にも注目する
  4. 自らのスキルやポテンシャルを客観的に把握する

それぞれ詳しく見てみましょう。

6-1. 成長傾向にある業界を選ぶ

転職を考える際は、業界の市場規模というマクロな視点から検討することをおすすめします。

特に業界全体が成長過程にあるかどうかは、重要な判断基準となります。

業界自体が成長しているのであれば、会社の業績も伸びやすく、あなた自身も高収入を目指すことができるでしょう。

一方で、業界の成長率が傾いている業界を選んでしまうと、企業の利益も上がりづらく、年収は頭打ちになってしまいます。

参考:成長傾向にある業界

以下の業界は成長傾向にあると言われています。

  • IT業界
  • ネット・WEB広告業界
  • 医療・介護業界

詳しくは、『転職におすすめの職種&業界ランキング』で紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

6-2. 経験が活かせる仕事(職種)を選ぶ

経験が活かせる仕事(職種)を選ぶという視点も欠かせません。

未経験の職種に転職する場合、手取り額が現職よりも下がってしまうことがあるからです。

手取り額アップを目指して転職する場合、「これまで経験したことのある職種」あるいは「経験を活かせる職種」を選ぶことが必須となります。

6-3. 求人は賞与や家賃補助、固定残業代にも注目する

求人は、月収以外の条件面にも注目することを意識してください。

例えば、賞与や家賃補助があれば、生活に大きな余裕が生まれるでしょう。

また固定残業代など、給与に直接関わる条件も必ず目を通しておく必要があります。

補足:固定残業代とは

一定時間分の残業代を、賃金にあらかじめ含ませておく制度です。

労働環境次第では、日々残業が続き、体力的な負担を強いられても、給与が変わらないという状況になる可能性もあります。

6-4. 自らのスキルやポテンシャルを客観的に把握する

手取り額アップを目指して転職する場合、自らのスキルやポテンシャルを客観的に把握することが欠かせません。

仕事や環境への適性を見極め、自身の能力を正しく把握し、それにふさわしい対価(給与)を得られる転職先を見つけましょう。

自身を客観的に把握するうえでおすすめなのが、転職エージェントを利用することです。

補足:転職エージェントとは

一般的な求人サイトと異なり、求職者一人に対してキャリアコンサルタントが担当し、転職活動をサポートしてくれるサービスです。

求人の紹介から、面接対策まで、転職活動を総合的に支援してくれます。

転職エージェントは、あなたの悩みや希望をヒアリングして、適切な求人を紹介してくれます。

もちろん、転職そのものに悩んでいる段階でも利用可能です。

  • 「手取り16万円以上得られる仕事に転職したい」
  • 「特にスキルがないので、転職できるか不安」

といった悩みにも、丁寧に対応してくれるでしょう。

次の章では、数ある転職エージェントの中から、キャリアに不安がある方や収入アップを第一条件に考える方におすすめのものを厳選して紹介していきます。

7. 手取り額アップを目指す方におすすめの転職エージェント5選

数ある転職エージェントの中から、以下の3点を基準に、「総合評価の高い転職エージェント」をピックアップしました。

総合評価を導き出す3つの基準

  1. 求人:求人の質・量は十分かどうか
  2. 提案力:求職者にぴったりの提案をしてくれるかどうか
  3. サポート力:コンサルタントからの手厚いサポートを受けられるかどうか

さらに当サイトが独自に取得した『500人を対象にした転職エージェントの評判に関するアンケート』の結果を加え、利用者の総合評価順にランキング形式でまとめると、おすすめの転職エージェントは、以下の通りとなりました。

ランキング転職エージェント総合評価特徴
1位キャリアカーバー

4.8

リクルート運営の
ヘッドハンティング型サイト
2位ランスタッド

4.7

年収800万円以上の外資求人
3位ビズリーチ

4.3

CMで話題のヘッドハンティング型サイト
4位パソナキャリア(ハイクラス)

4.2

年収500万円から
高年収を目指すなら
5位JACリクルートメント

4.1

ハイクラス転職実績No.1

ランキング上位の転職エージェントを詳しく紹介していきます。

1位.キャリアカーバー|リクルート運営のヘッドハンティング型サイト

スクリーンショット 2015-11-15 15.20.21

キャリアカーバー(by リクルート)』は国内最大手のリクルートが運営する、ハイクラス・エグゼクティブ向けの転職支援サービスです

レベルの高いコンサルタント(ヘッドハンター)を自ら選んで相談をすることもできれば、レジュメを登録して好条件のスカウトも待つこともできます。

また、年収800万円以上の求人は約28,000件(2020年5月時点)と、高年収を狙う方であればすべての方におすすめできる転職サービスです。

気になる方は、ぜひ一度登録してみることをおすすめします。

公式サイト:
https://careercarver.jp/

2位.ランスタッド|年収800万円以上の外資求人

ランスタッド』は、人材派遣をメインに、世界39カ国で人材ビジネスを展開する世界最大級の外資系転職エージェントです。

特に、海外転職や外資系転職には強みがあり、独自案件も保有しているので、いずれ年収800万円以上を目指す方にはおすすめです。

ランスタッド公式サイト:
https://randstad.co.jp

3位.ビズリーチ|CMで話題のヘッドハンティング型サイト

ビズリーチ評判

ビズリーチ』は、管理職・専門職などのハイクラス向け求人に特化したヘッドハンティングサービスです。

約1700名のヘッドハンターが登録しており、数では約600名のキャリアカーバーを圧倒しており、ヘッドハンティングサービスでは圧倒的首位となっています。

最近では年収500万円前後のミドル層への求人も豊富で、高年収を目指す全ての人におすすめできる転職サイトです。

ビズリーチ公式サイト:
https://bizreach.jp/

4位.パソナキャリア(ハイクラス)|年収500万円から高年収を目指すなら

パソナキャリア』は、大手の中でも特にキャリアコンサルタントが親身だと評判の良いエージェントです。

年収帯を問わず、充実したサポートを行っており、当サイトが実施したアンケートでも利用者満足度No.1の結果でした。

また、首都圏(東京、名古屋、大阪)を中心に求人数も豊富で、年収600万円以上のハイクラスを目指す全ての方におすすめできます。

パソナキャリア公式サイト:
https://pasonacareer.jp

5位.JACリクルートメント|ハイクラス転職実績No.1

スクリーンショット 2015-10-11 20.58.42

JACリクルートメント』は、外資系・国内企業のグローバルポジションについては国内実績No.1で、ハイキャリア案件については間違いなくトップレベルといえるでしょう。

キャリアや経験にある程度の自信がある方は、そのキャリアを活かすためにも必ず登録すべき1社です。

※年収600万円以上ない方だと、紹介してもらえない可能性があるので、その場合は『パソナキャリア』など、他の転職エージェントに相談しましょう。

JACリクルートメント公式サイト:
http://jac-recruitment.jp/

8.【FAQ】手取り45万円の生活に関する質問と回答

手取り45万円の生活に関する質問と回答をまとめました。

気になることがあれば、ここで解決しておきましょう。

Q1.手取り45万円で家を所有することはできますか?

家を所有することは可能です。

マンションでも一軒家でも、家の購入に住宅ローンの利用は欠かせません。

住宅ローンは最長で35年といった長期間にわたって返済していくものなので、収入が安定していないと判断されてしまうと審査に落ちてしまいます。

ですが、手取り45万円の人の多くは正規雇用であると思うので、基本的には大丈夫と考えて良いでしょう。

Q2.手取り45万円で子供を2人持つことはできますか?

手取り45万円なら子供を二人育てることは十分可能でしょう。

ただし子供が2人いると生活費もかかってくるので、共働きやある程度支出を抑える工夫をすることが必要になってくるでしょう。

また子育てをする場合、当面の生活費だけでなく将来に向けた積み立てなども意識しておかなければなりません。

  • 自治体の子育て支援制度を活用する
  • 今より給与の高い職場に転職する

といった対策を考えておきましょう。

Q3.手取り45万円で東京都内に住むことは可能でしょうか?

東京都内に住むことは十分可能です。

23区内の中でも特に、家賃が高くない場所に住むことは出来るでしょう。

ただ注意点として、「家を所有したい」「車を持ちたい」と考えている場合は東京23区外などの比較的家賃が安い所に住み、将来に向けて貯金することをおすすめします。

9.さいごに

手取り45万円の生活について解説しました。

手取り45万円では、ある程度余裕を持って一人暮らしをすることが出来ます。

また支出を抑える工夫をすることで、家族や子育てをすることも出来るでしょう。

しかしさらにある程度余裕のある生活をしたいという方は、手取りをアップさせるための行動を実践する必要があるでしょう。

もし収入を増やすために転職を考えているのであれば、以下の転職エージェントの利用も検討してみてください。

あなたの暮らしが、より良いものになるよう願っています。