月給手取り16万円の生活費を徹底解説!一人暮らしや貯金は可能?家賃の目安は?

  • 「手取り16万円の生活費の内訳を知りたい」
  • 「貯金はどのくらいしておくべきなのだろう?」

と考えていませんか?

手取り16万円の場合、一人暮らしをすることは十分可能です。

とはいえ、支出を抑えるなど、生活費をできるかぎり切り詰めなければなりません。

また「貯金をしたい」「余裕のある生活を送りたい」という場合、手取りをアップさせるための工夫が必要となるでしょう。

そこでこの記事では、手取り額について悩みを抱える方に向けて「手取り16万円のリアルな生活費内訳」や「余裕のある生活を送るための具体的なノウハウ」について解説します。

(目次)

  1. 【手取り16万円】一人暮らしの生活費内訳シミュレーション
  2. 手取り16万円の月収は約20万円。年収はおよそ240万円前後となる
  3. 手取り16万円は周りと比べて低い?世代・性別で比較
  4. 手取り16万円の貯金可能額は月々1万5,000円前後
  5. 手取り収入を増やす5つの方法
  6. 転職で手取りを増やすための4つのポイント
  7. 手取り額アップを目指す方におすすめの転職エージェント5選
  8. 【FAQ】手取り16万円の生活に関する質問と回答

すべて読めば、手取り額に応じた理想的な生活費の内訳が理解できるでしょう。

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1. 【手取り16万円】一人暮らしの生活費内訳シミュレーション

手取り16万円で一人暮らしをする場合の生活費目安は、以下の通りです。

家賃 5万3,000円
食費 3万円
水道光熱費1万円
通信費1万円
交通費5,000円
雑費(日用品・消耗品)1万円
娯楽費・交際費(自由に使えるお金)2万5,000円
その他(貯金など)1万5,000円

※生活スタイルや居住地によって前後します。

まずは、家賃や生活費について、以下の流れで解説します。

  1. 家賃は手取りの3分の1を目安に
  2. 手取り16万生活費内訳【詳細】

詳しい内訳を把握しておきましょう。

1-1. 家賃は手取りの3分の1を目安に

家賃は、手取りの3分の1を目安にすると考えておきましょう。

手取りが16万円の場合は、5万3,000円前後となります。

これを大幅に上回ってしまうと、食費や娯楽費を削らなければなりません。

また、家賃は管理費・共益費を含めた金額で考える必要があります。

家賃はできるだけ抑えておくことが重要

食費や娯楽費と異なり、家賃は後から削減しようとしても、簡単には実現できません。

そのため、賃貸を借りる段階で、できるだけコストを抑えておくことが大切です。

もしも、目安額5万3,000円よりも高い部屋に住みたいという場合は、節約して支出を減らす、あるいは収入を増やすといった対策が必要となります。

補足:地域別の家賃相場

地域別の家賃相場をまとめました。

東京23区内8~10万円
東京23区外5~7万円
大阪市5~7万円
横浜市5~7万円
名古屋市4~6万円
福岡市3~5万円

※参考:LIFULL HOMES (間取りは1R・1Kを基準に試算)

上記の家賃はあくまで目安であり、都市部からの距離や各条件によって大きく変動します。

手取り16万円の方の場合、都市部での一人暮らしは可能ではあるものの、基本的には条件面で大幅に妥協しなければならないと考えておく必要があります。

参考:手取り16万円前後の家賃目安

参考までに、手取り16万円前後の家賃目安をまとめておきます。

手取り15万円5万円
手取り16万円5万3,000円
手取り17万円5万7,000円
手取り18万円6万円

1-2. 手取り16万生活費内訳【詳細】

各生活費の内訳の詳細を解説します。

  1. 食費
  2. 水道光熱費
  3. 交際費・娯楽費(自由に使えるお金)
  4. 通信費
  5. 雑費(日用品・消耗品)

生活費を見直す際の参考にしてください。

(1). 食費目安:3万円前後

食費は3万円前後を基準に考えておきたいところです。

ただしこれは1日あたりに換算すると、およそ1,000円となるので、「自炊をする」「弁当を作る」など、食費をできるだけ抑える意識が必要となってきます。

少なくとも、頻繁に外食をするというのは難しいでしょう。

基本的に食事は外食が多いという方は、その分他の生活費を削減する工夫が欠かせません。

その場合でも、食費は5万円を超えないようにしておくべきでしょう。「ファストフード店など、価格が安い店を選ぶ」などを意識しておく必要があります。

食費を抑えるコツ

  • タイムセールなどを狙い食費を節約する
  • 外食や飲み会は控える
  • 自販機やコンビニは極力利用しない
  • 昼食は弁当を作る
参考:一人暮らしにおける1ヶ月の食費平均

一人暮らしにおける1ヶ月食費平均額は、以下の通りとなっています。

おおよそどの世代でも、4万円近くかかっているようです。

単身世帯の全体平均男性の平均女性の平均
食費40,331円44,466円36,729円

※出典:家計調査2019[単身世帯](総務省統計局)

(2). 水道光熱費目安:1万円前後

水道光熱費は1万円以内に抑えておきたいところです。

これらは変動費であるため、比較的削減しやすい部分となります。

気の契約アンペア数を変更したり、家電の使い方を見直したりすることを意識しましょう。

(3). 交際費・娯楽費(自由に使えるお金)目安:2万5,000円前後

手取りが16万円の場合、自由に使えるお金は2万5,000円ほどになります。

もしも趣味にお金を使いたいという方は、その他の部分を抑える必要があるでしょう。

(4). 通信費目安:1万円前後

手取りが16万円の場合、スマホやパソコンの通信費は1万円ほどに抑えたいところです。

Wi-Fiのプラン契約を見直したり、スマホの通信をキャリアから格安SIMに変えたりすることで、通信費を5,000円ほどにまで抑えることも可能です。

(5). 雑費(日用品・消耗品)目安:1万円前後

雑費は1万円前後に抑えることを意識しましょう。

日用品や消耗品はまとめ買いをしておくことで、節約になります。

さて、次の章では手取り16万円の場合の月収・年収を紹介します。

2. 手取り16万円の月収は約20万円。年収はおよそ240万円前後となる

手取りが16万円の方の場合、月収は20万円ほどであることが一般的です。

補足:手取り額は総支給額(月収)の75~80%が目安

手取りとは、総支給額(月収)から所得税・住民税、厚生年金・健康保険・雇用保険を差し引いた額を意味します。

一般的に手取り額は総支給額(月収)の75~80%になると言われています。

2-1. 月収20万円(手取り16万円)の額面内訳

月収20万円(手取り16万円)の額面内訳は以下の通りです。

月収20万円の控除額・手取り額の例
厚生年金保険料18,000円
健康保険料11,000円
雇用保険料570円
所得税(源泉徴収税額)3,700円
住民税6,700円
月の手取り額160,030円

※新卒二年目24才会社員をモデルケースに試算

前年の所得に応じて金額が決定される住民税は、新卒の社会人1年目の間に限っては差し引かれません。

2年目以降差し引かれるようになるため、2年目は初年度よりも手取り額が少なくなります。

2-2. 手取り16万円は、年収換算すると240万円!ただしボーナスの有無で大きく変動する

手取り16万円(月収20万円前後)は、年収に換算すると240万円前後となります。

ただしこれはボーナスの有無によって変動します。

ボーナスの目安

ボーナスの支給金額は、

  • 大企業:月給の2.4ヶ月分
  • 中小企業:月給の1ヶ月分

と言われています。参考(厚生労働省の毎月勤労統計調査

このことから、手取り16万円(月収20万円)の年収は240万円~280万円ほどになると考えておくと良いでしょう。

参考:手取り16万円前後の月収目安

参考までに、手取り16万円前後の月収目安をまとめておきます。

手取り15万円月収19万円
手取り16万円月収20万円
手取り17万円月収22万円
手取り18万円月収23万円

ここまでは、手取りをもとにした月収・年収を紹介しました。

これらの金額は周囲と比較してどの程度と言えるのでしょうか。次の章では世代・性別で比較した結果を解説します。

3. 手取り16万円は周りと比べて低い?世代・性別で比較

世代や性別ごとの平均収入と比較した場合、結論として手取り16万円(月収20万円・年収240万円)は、全体的に低い方であると言わざるを得ません。

具体的な給与データをもとに検証してみましょう。

3-1. 平均月収で比較

以下は平均月収を世代・性別に区分してまとめたものです。

参考:平成30年度賃金構造基本統計調査

上記の表をみると、20代後半以降は世代・性別を問わず、平均月収が20万円を超えていることがわかります。

3-2. 平均年収で比較

併せて、各世代・性別の平均年収も確認しておきましょう。

参考:平成30年度民間給与実態統計調査結果

上記をみると、月収のデータと同様、20代後半以降はほぼすべての世代・性別で、平均年収が手取り16万円ライン(年収240~280万円)を超えていることがわかるでしょう。

もちろん、年収はボーナスによって変動します。

しかし、ボーナスの支給目安が、「大企業:月給の2.4ヶ月分」「中小企業:月給の1ヶ月分」であることを考慮すると、280万円あたりが上限であると考えるべきでしょう。

これらのデータを踏まえると、手取り16万円は特に20代後半以降、「周りと比べて低い」と言えます。

4. 手取り16万円の貯金可能額は月々1万5,000円前後

手取りが16万円の場合、毎月貯金に回せるのは1万5,000円前後になります。

生活スタイルにもよりますが、2万円ほどが現実的な上限と考えるべきでしょう。

年間換算すると20万円程となります。

この章では貯金に関する情報を以下の観点から解説します。

  1. 各世代の毎月の平均貯金額
  2. 貯金を早いうちから意識的に行っておくべき理由
  3. お金の不安を減らすために、やっておくべきこと

4-1.  各世代の毎月の平均貯金額

参考として、「各世代の人々は毎月どのくらい貯金をしているのか」をまとめました。

20代2万5,000円
30代3万5,000円
40代3万5,000円
50代2万6,000円
60代1万5,000円

参考:「家計の金融行動に関する世論調査」単身世帯

毎月の平均貯金額は20代で2.5万円ほど、30代で3.5万円ほどであることがわかります。

もし仮に手取り16万円で上記ほどの金額を貯金に回そうとすると、かなり生活を圧迫せざるを得ません。

このことから、手取り16万円の貯金可能額は、決して十分であるとは言い切れないでしょう。

4-2. 貯金を早いうちから意識的に行っておくべき理由

貯金はできるだけコツコツと行っておくことをおすすめします。

この記事の1章では生活費の内訳を紹介しましたが、それ以外にも、突発的にまとまったお金が必要となることもあるからです。

急にまとまったお金が必要になる事例

  • 友人の結婚式などお祝い事が重なる
  • 突然の事故や病気で治療費が必要になる
  • 自家用車が故障して修理代が必要になる

貯金がなければ、このような事態に対処することができません。

貯金用の口座を作るなど、意識的に実行していくように心がけましょう。

4-3. お金の不安を減らすために、やっておくべきこと

手取り16万円では貯金に回せるお金も少ないため、将来に対してお金の不安を抱く方もいるでしょう。

お金の不安を減らすためには、以下の2点を意識しておく必要があります。

  1. 支出を減らす
  2. 収入を増やす

それぞれ詳しく見ていきましょう。

(1). 支出を減らす

生活に余裕を持たせたまま無理なく貯金をするためには、まずは支出を減らすことを考えましょう。

最も効果的なのが「固定費の削減」です。

固定費は一度見直せば、節約効果が持続します。

例えば、月7,000円のスマホプランを月4,000円の格安SIMに変更した場合、毎月3,000円の節約になります。

これにより、年間3万6,000円もの節約が自動的に実現します。

一方、変動費の場合、安い食材を買うなどの労力が発生するため、長期的に見て効果が高いとは言えません。

固定費削減の例

  • 通信費の見直し
  • 不要なサブスクリプションサービスの解約
  • 保険料の見直し
  • 車の維持費の見直し

(2). 収入を増やす

生活に余裕を持たせたまま無理なく貯金をするためには、手取りそのものの額を上げるという方法が、最も現実的と言えるでしょう。

支出を減らす(節約)するという方法も、効果的ではありますが、貯金や自由に使えるお金に回せる金額には限界があります。

また食費を減らしたり趣味のお金を節約したりと、何かしらの我慢が必要となるため、ストレスとなる恐れもあるでしょう。

一方で、毎月の手取り収入をベースアップさせることができれば、余計なストレスを抱えることなく、生活にゆとりが生まれます。

支出を減らすよりも収入を増やす方がハードルが低い

手取り16万円で生活しながら、月々3万円を節約するためには、非常に大きな労力が必要となります。

一方で、収入を増やすという方法は、比較的ハードルが低く、誰でも実践しやすい傾向にあります。

例えば、転職を経て、手取りが3万円アップすることは珍しい話ではありません。

仕事内容は同じままでも、職場を変えるだけで給与がベースアップすることも十分にあり得るのです。

お金の不安を解消する際は、「支出を減らす」「収入を増やす」の両軸から考えてみましょう。

転職を考えているという方は、転職エージェントに相談してみることをおすすめします。詳しくは『手取り額アップを目指す方におすすめの転職エージェント5選』をご覧ください。

とはいえ、「どうすれば収入を増やせるかイメージが浮かばない」という方も多いでしょう。

そこで次の章では、手取り収入を増やす具体的な方法を紹介していきます。

5. 手取り収入を増やす5つの方法

手取り収入を増やす具体的な方法は、以下の通りです。

  1. 昇進や昇格などによる給与アップを目指す
  2. 空いた時間で副業する
  3. 資格を取得する
  4. 投資を行う
  5. 給料の高い職場に転職する

それぞれ具体的に見ていきましょう。

5-1. 昇進や昇格などによる給与アップを目指す

もっとも堅実に手取り額を上げる方法は、昇進や昇格によって給与をベースアップさせることです。

成果を上げることを常に意識し、日々の業務に取り組みましょう。

この際、企業の評価基準を把握しておくことも大切です。

ただし、同じ職場でのキャリアアップを目指す場合は、長期的な視点を持っておく必要があります。

昇進や昇格の機会は多くても年に数回程度ですし、必ずしも結果が評価されるとは限りません。

したがって、いますぐ手取り額を増やしたいという方にとっては、適した方法とは言えないでしょう。

5-2. 空いた時間で副業する

本業とは別に副業収入を得ることで、手取り額を増やすことも可能です。

ダブルワークをしたり、クラウドソーシングを通して仕事を請け負ったりすることで、空いた時間を活かして効率的に収入を上げることができます。

とはいえ、本業に加えて仕事をすることになるため、体力的・精神的な負担が大きくなるという懸念は拭えません。

本業に支障が出てしまっては本末転倒ですし、またそもそも企業によっては副業を容認していないこともあります。

5-3. 資格を取得する

資格手当などの制度が職場にある場合は、資格を取得することで月々数千~数万円の給与アップが見込めます。

資格勉強はスキルとして身に付きますので、仕事に活かせる場面も多いでしょう。昇給や昇格への足掛かりとなることもあります。

ある程度長期的に学習する意欲があるのであれば、現職に活かせる資格の勉強をしてみるのもおすすめです。

5-4. 投資を行う

少ない労力で収入を上げる手段として、投資も候補の一つとして挙げられます。

株式などの資産をうまく運用することで、いわゆる不労所得を得ることもできるでしょう。

しかし月々ある程度まとまった収入を得るためには、多大な元手が必須です。

5%の利回りを実現したとしても、月1万円の利益を安定して上げるためには、200万円ほどの元手資金が必要となります。

したがって生活に余裕がそれほどない状態で投資に手を出すのは、おすすめできません。

5-5. 給料の高い職場に転職する

誰にでも実現可能かつ最も確実な手取り額アップの方法は、転職です。

職種や仕事内容は同じでも、職場を変えるだけで、月々数万円ほど給与が上がるケースも珍しくありません。

また月給にそれほど違いがなくても、ボーナスのある職場に転職するだけで、年収が数十万円アップすることもあるでしょう。

「昇格や昇進が見込めない」「業績がかんばしくなく、ボーナスや手当も支給されない」という場合は、現職よりも条件の良い企業への転職を検討してみることをおすすめします。

とはいえ、給与だけに焦点を当てて転職をするのは推奨できません。

不向きな仕事では長続きしませんし、給与が高いだけで労働環境が劣悪な職場で働くことになってしまえば、体調を崩してしまう恐れもあるでしょう。

そこで次の章では、手取りのベースアップを実現するためには、具体的にどのような部分に着目すればよいのか、転職のポイントについて解説していきます。

6. 転職で手取りを増やすための4つのポイント

手取り額アップを目指して転職を行う際は、以下の点を意識しましょう。

  1. 成長傾向にある業界を選ぶ
  2. 経験が活かせる仕事(職種)を選ぶ
  3. 求人は賞与や家賃補助、固定残業代にも注目する
  4. 自らのスキルやポテンシャルを客観的に把握する

それぞれ詳しく見てみましょう。

6-1. 成長傾向にある業界を選ぶ

転職を考える際は、業界の市場規模というマクロな視点から検討することをおすすめします。

特に業界全体が成長過程にあるかどうかは、重要な判断基準となります。

業界自体が成長しているのであれば、会社の業績も伸びやすく、あなた自身も高収入を目指すことができるでしょう。

一方で、業界の成長率が傾いている業界を選んでしまうと、企業の利益も上がりづらく、年収は頭打ちになってしまいます。

参考:成長傾向にある業界

以下の業界は成長傾向にあると言われています。

  • IT業界
  • ネット・WEB広告業界
  • 医療・介護業界

詳しくは、『転職におすすめの職種&業界ランキング』で紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

6-2. 経験が活かせる仕事(職種)を選ぶ

経験が活かせる仕事(職種)を選ぶという視点も欠かせません。

未経験の職種に転職する場合、手取り額が現職よりも下がってしまうことがあるからです。

手取り額アップを目指して転職する場合、「これまで経験したことのある職種」あるいは「経験を活かせる職種」を選ぶことが必須となります。

6-3. 求人は賞与や家賃補助、固定残業代にも注目する

求人は、月収以外の条件面にも注目することを意識してください。

例えば、賞与や家賃補助があれば、生活に大きな余裕が生まれるでしょう。

また固定残業代など、給与に直接関わる条件も必ず目を通しておく必要があります。

補足:固定残業代とは

一定時間分の残業代を、賃金にあらかじめ含ませておく制度です。

労働環境次第では、日々残業が続き、体力的な負担を強いられても、給与が変わらないという状況になる可能性もあります。

6-4. 自らのスキルやポテンシャルを客観的に把握する

手取り額アップを目指して転職する場合、自らのスキルやポテンシャルを客観的に把握することが欠かせません。

仕事や環境への適性を見極め、自身の能力を正しく把握し、それにふさわしい対価(給与)を得られる転職先を見つけましょう。

自身を客観的に把握するうえでおすすめなのが、転職エージェントを利用することです。

補足:転職エージェントとは

一般的な求人サイトと異なり、求職者一人に対してキャリアコンサルタントが担当し、転職活動をサポートしてくれるサービスです。

求人の紹介から、面接対策まで、転職活動を総合的に支援してくれます。

転職エージェントは、あなたの悩みや希望をヒアリングして、適切な求人を紹介してくれます。

もちろん、転職そのものに悩んでいる段階でも利用可能です。

  • 「手取り16万円以上得られる仕事に転職したい」
  • 「特にスキルがないので、転職できるか不安」

といった悩みにも、丁寧に対応してくれるでしょう。

次の章では、数ある転職エージェントの中から、キャリアに不安がある方や収入アップを第一条件に考える方におすすめのものを厳選して紹介していきます。

7. 手取り額アップを目指す方におすすめの転職エージェント5選

数ある転職エージェントの中から、以下の3点を基準に、「総合評価の高い転職エージェント」をピックアップしました。

総合評価を導き出す3つの基準

  1. 求人:求人の質・量は十分かどうか
  2. 提案力:求職者にぴったりの提案をしてくれるかどうか
  3. サポート力:コンサルタントからの手厚いサポートを受けられるかどうか

さらに当サイトが独自に取得した『500人を対象にした転職エージェントの評判に関するアンケート』の結果を加え、利用者の総合評価順にランキング形式でまとめると、おすすめの転職エージェントは、以下の通りとなりました。

ランキング転職エージェント総合評価特徴
1位マイナビエージェント★★★★★
4.6
サポートが充実しており、はじめての転職に強い。20代転職支援実績No1
2位doda★★★★★
4.5
国内最大規模の転職エージェント。求人の質も高く、20代後半からのキャリアアップ転職に最適
3位リクルートエージェント★★★★★
4.5
求人数No1、業界最大手の転職エージェント。選択肢を増やしたいなら登録必須。
4位パソナキャリア★★★★☆
4.3
親身な対応に定評があり、慣れない転職に不安がある方には特におすすめ
5位ハタラクティブ★★★★☆
4.2
サポートが手厚く、既卒・フリーターの転職に強い。キャリアが浅く転職できるか不安、という方におすすめ。

ランキング上位の転職エージェントを詳しく紹介していきます。

1位.マイナビエージェント| 初めての転職に強く、20代実績No.1

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丁寧なサポートがウリの20代向け転職エージェントです。

ただ、コロナによって若年層向けの求人数が大きく減ってしまったことから、口コミ評判もネガティブな内容が増えてきています(2020年12月現在)

そのため、いま利用するならば、求人数が豊富な大手(例えば、リクルートエージェントdodaエージェントなど)を優先したほうが賢い選択かもしれません。

公式サイト:
https://mynavi-agent.jp/

2位.doda | 求人の質・転職サポートが評判

dodaエージェント』は、パーソルキャリア(旧:インテリジェンス)が運営する国内最大級の転職エージェントです。

提案力・求人数ともにトップレベルで、かつ「悪い口コミ」も見当たらず、担当者の当たり外れが少ないエージェントだと言われています。

首都圏の20代30代にはもちろん強く、他にも地方での転職や、高齢での転職など、他の転職エージェントで断られるような場合でも、dodaであれば案件が見つかるとの口コミが見受けられたので、『全ての人におすすめできる転職エージェント』と言えます。

dodaエージェント公式サイト:
http://doda.jp/

3位.リクルートエージェント| 求人数No1、地方にも強い

リクルートエージェント

リクルートエージェントは、求人数No.1の総合転職エージェントであり、コロナ禍で求人数が減っている今、必ず登録すべき1社です。

ただ、1社だけだと十分な求人数には満たないので、No.2の『dodaエージェント』をはじめとした他の転職エージェントも同時登録しておくことをおすすめします。

また、コンサルタントに一部ネガティブな口コミもありましたので(※大手なので担当差が大きい)、不安な場合は、サポートへの評判が高い『パソナキャリア』や『マイナビエージェント』を併用すると良いでしょう。

公式サイト:
https://r-agent.com/

※年収700万円以上での転職を目指すなら『キャリアカーバー(byリクルート)』がおすすめ

Point:転職エージェントは必ず3社登録しよう

コロナ禍で求人数が減っている今、たった1社の転職エージェントでは良い求人を集めることができません。

最初の登録は、少しだけ面倒かもしれませんが、可能な限りたくさん登録することが、転職成功への最初の一歩です。

例えば、総求人数No.2の『doda』、サポート満足度が高い『マイナビエージェント』など、最低でも3社登録することをおすすめします。

4位.パソナキャリア | サポート充実で満足度No.1

『パソナキャリア』は、手厚いサポート・フォローに定評があり、慣れない転職に不安がある方に特におすすめです。

運営元のパソナは人材派遣領域で業界最大手の企業であり、16,000社以上と取引実績があるため、求人数も充実しています。また、年収700万円以上の非公開求人を多く取り扱う『ハイクラス向けサービス』など、サービス内容も多岐にわたります。

そしてなにより、パソナの社風自体が「利益よりも社会貢献」を重要視しているため、「親身な転職者サポート」を実現しているようで、その結果として「アンケート満足度No.2」とリクルートエージェントに次ぐ実績を誇っています。

そのため、転職活動をするのであれば、まず登録すべき転職エージェントの1社です。

公式サイト:
https://pasonacareer.jp

5位.ハタラクティブ | 第二新卒・既卒の転職実績No.1

ハタラクティブ』は、第二新卒や既卒など若年層をターゲットにした特化型転職エージェントで、第二新卒特化型としては最大手です。

2,000件以上の案件に加え、キャリア相談、職務経歴書や面接対策について徹底したサポートで、書類審査通過率91.4%、内定率80.4%という非常に優れた実績です。

いまの経歴に自信のない方でも、違う職種で新たに挑戦したい、これから正社員に挑戦してみたいとお考えの方には非常におすすめできるエージェントです。

公式サイト:
https://hataractive.jp/

また、求人数を多く見たい場合は、『リクルートエージェント(約20万件)』を併せて利用することをおすすめします。

8.【FAQ】手取り16万円の生活に関する質問と回答

手取り16万円の生活に関する質問と回答をまとめました。

気になることがあれば、ここで解決しておきましょう。

Q1.手取り16万円で車を所有することはできますか?

車の所有自体は可能です。

ただし、なるべく維持費を抑えるために、以下の点を意識する必要があります。

  • 軽自動車やハイブリッド車など燃費の良い車を選ぶ
  • 排気量の少ない車を選ぶ(自動車税は排気量に応じて変動する)
  • 保険の内容を定期的に見直す(加入期間を長く設定するほど1ヶ月あたりの保険料は安くなる)

Q2. 手取り16万円で結婚は可能でしょうか?

共働きであれば十分可能です。

結婚して同居することで、家賃や食費を抑えることもできます。

しかし、手取り16万円で結婚し、配偶者を養うというのは現実的にかなり厳しいと考えておくべきでしょう。

都市部に住む場合は特に困難を極めます。

手取り16万円で結婚するためには、夫婦共働きであることが必要条件となります。

Q3. 手取り16万円で子育ては可能でしょうか?

不可能ではありませんが、かなりシビアに考えておかなければなりません。

共働きで働いていた家庭でも、出産を控えて休職したり、復職までに時間がかかったりするため、収入が減り、家計が圧迫される可能性が高いでしょう。

また子育てをする場合、当面の生活費だけでなく、将来に向けた積み立てなども意識しておかなければなりません。

  • 自治体の子育て支援制度を活用する
  • 今より給与の高い職場に転職する

といった対策を考えておきましょう。

Q4. 新卒で手取り16万円というのは少ないのでしょうか?

大卒の新卒初任給としては、妥当な金額と言えるでしょう。

大卒者の初任給の平均額は20万6,700円であると言われています。(参考:平成30年度賃金構造基本統計調査

ただし初任給は控除されるものがほとんどない(所得税と雇用保険料のみ)ため、高くなりやすい傾向にあります。

  • 健康保険料や厚生年金保険料は翌月徴収する企業が多い
  • 住民税は2年目以降の給与から引かれる

このことから、手取り額は初任給より2ヶ月目の方が低くなり、2年目はさらに下がることを理解しておきましょう。

9. さいごに

手取り16万円の生活について解説しました。

支出を抑える工夫を徹底することで、一人暮らしは十分可能です。

しかしある程度余裕のある生活をしたいという方は、手取りをアップさせるための行動を実践する必要があるでしょう。

もし収入を増やすために転職を考えているのであれば、以下の転職エージェントの利用も検討してみてください。

あなたの暮らしが、より良いものになるよう願っています。