60歳の平均年収は?中央値や男女別・学歴別の収入の違いを徹底解説

  • 60歳の平均年収はどのくらいだろう
  • 周囲と比べて自分の年収は低いのだろうか

と考えていませんか?

結論からいうと、60歳の平均年収は687万円と言われています。

ただ、平均年収は性別や企業規模によって異なります。

そこでこの記事では、60歳の年収事情をより詳しく知りたいと考えるあなたに向けて、「60歳の平均年収」について、転職サイトや公的機関調査をもとに分かりやすく解説します。

(目次)

すべて読めば、60歳の平均年収を詳しく把握でき、周囲と比べてあなたの年収は高いのかが分かるでしょう。

1. 60歳の平均年収は687万円

60歳の平均年収は、687万円です。

参考:doda『年代別・年齢別 平均年収情報』

男女別にみると、

  • 男性:701万円
  • 女性:527万円

と、約175万円の差が生じていることがわかります。

なお、上記は転職エージェント利用者を対象にした調査です。

2018年9月~2019年8月の1年間にdodaエージェントサービスに登録した人の平均年収データを20歳から65歳までの年齢別に集計しました。

参考:doda『年代別・年齢別 平均年収情報』

平均年収は調査によって若干の変動があるものの、60歳の平均年収は520~700万円というのが一般的のようです。

国税庁が実施する「民間給与実態統計調査」によると、60代の平均年収は以下の通りとなっています。

年代全体男性女性
50代後半
(55~59歳)
520万円686万円298万円
60代前半
(60~64歳)
416万円537万円242万円
60代後半
(65~69歳)
326万円410万円211万円

参考:平成30年度『民間給与実態統計調査』

こちらは、60歳だけを対象にしたものではありませんが、上記の表をみる限り、60歳を過ぎると徐々に年収は減少していく傾向にあることがわかります。

60歳の年収の「中央値」は510万円前後

60歳男女総合の年収中央値は、510万円前後と考えられます。

厚生労働省の調査をもとにした、60代の年収中央値の推定金額は以下の通りです。

年代男性女性
50代後半
(55~59歳)
552万円328万円
60代前半
(60~64歳)
360万円297万円
60代後半
(65~69歳)
286万円247万円

※「月収中央値 × 12 + 平均賞与」で算出
参考:平成30年年賃金構造基本統計調査

年代や男女によって異なりますが、概ね510万円前後であると判断できます。

補足:平均年収と年収中央値の違い

  • 平均値
    …対象者の年収を足し、対象者の数で割った値
  • 中央値
    …対象者の年収を上から順に並べ、ちょうど真ん中に位置する値

平均値は一部の極端な値が全体に大きな影響を及ぼします。

一方で中央値は、極端な値が含まれていたとしても、その影響はほとんどなく、よりリアルな結果が導き出されます。

※参考記事:『年収の中央値はいくら?年代別・男女別・雇用形態別に解説』

ここまでは60歳の平均年収を紹介しました。

次の章からは、同年代の年収をより詳しく把握するために、60代後半(60歳~64歳)の「条件別の平均年収の違い」を解説していきます。

2. 【条件別】 60代後前半の平均年収

60代後半(60歳~64歳)の平均年収を、以下の区分で解説します。

  1. 【男女別】60代前半の平均年収
  2. 【学歴別】60代前半の平均年収
  3. 【雇用形態別】60代前半の平均年収
  4. 【企業規模別】:60代前半の平均年収
  5. 【産業別】60代前半の平均年収 

それぞれの違いを把握しておきましょう。

2-1.【男女別】60代前半の平均年収

年代全体男性女性
50代後半
(55~59歳)
520万円686万円298万円
60代前半
(60~64歳)
416万円537万円242万円
60代後半
(65~69歳)
326万円410万円211万円

参考:平成30年度『民間給与実態統計調査』

2-2.【学歴別】60代前半の平均年収

学歴全体男性女性
大学・大学院卒720万円752万円534万円
高専・短大卒464万円571万円402万円
高校卒443万円506万円322万円

※「平均月収 × 12 + 平均賞与」で算出
参考:平成30年年賃金構造基本統計調査

2-3.【雇用形態別】60代前半の平均年収

雇用形態全体男性女性
正規雇用571万円629万円419万円
非正規雇用294万円345万円257万円

※「平均月収 × 12 + 平均賞与」で算出
参考:平成30年年賃金構造基本統計調査

2-4.【企業規模別】:60代前半の平均年収

企業規模全体男性女性
大企業 681万円716万円424万円
中企業499万円577万円304万円
小企業426万円475万円322万円

  ※「平均月収 × 12 + 平均賞与」で算出
参考:平成30年年賃金構造基本統計調査

2-5.【産業別】60代前半の平均年収

60代前半の平均年収を、産業別にまとめました。

業界別の年収ランキングは以下の通りとなりました。

それぞれ簡単に説明します。

1位.教育・学習支援業:670万円

業種別にみると、もっとも年収が高いのは教育・学習支援業界で、年収は670万円でした。

教育・学習支援業は、学校教育を除く組織的な教育活動を行う事業所を指します。

具体的には、予備校や通信学習がこれらの部類に含まれます。

2位.学術研究・専門業:523万円

2位は学術研究・専門業で、年収は523万円でした。

学術研究・専門業は、主に学術的研究などを行う事業所,個人又は事業所に対して専門的な知識・技術を提供する事業所で、他に分類されないサービスを提供する企業や人を指します。

具体的には、弁護士や税理士も学術研究・専門業に分類されるので、平均年収は高くなる特徴があります。

3位.建設業:469万円

3位は建設業で、年収は469万円でした。

建設は、第二次産業に分類され、主に建設工事の完成を請け負う過程にある企業のことを指します。

具体的には、ゼネコン、ハウスメーカー、工務店など多岐にわたって建設業と分類されます。

4位.情報通信業:452万円

4位は情報通信業で、年収は452万円でした。

IT技術の進展などにより、業界全体が拡大傾向であり、かつ人材不足が顕著なため、他の業種と比べて高い給与が得られやすい特徴があります。

また、スマートフォンの普及により情報通信業も私達の生活を支える仕事と言えるでしょう。

5位.金融・保険業:451万円

5位は金融・保険業で、年収は451万円でした。

金融・保険業界は、証券会社や投資銀行など、高収入の職種が多いのも特徴です。

ここまでは、60代前半の年収について、いくつかの区分で詳しく解説しました。

次の章では、60歳の平均年収から、生活費の目安を紹介します。

3. 60歳平均の生活費目安【年収687万円の場合】

687万円の場合、月収はおよそ57万2千円、手取り換算するとおよそ45万8千円となります。

手取り45万8千円で、夫婦+子供二人の4人暮らしを想定すると生活費目安は以下の通りです。

家賃(ローン)15万円
食費 7万円
水道光熱費2万円
通信費2万円
交通費1万円
雑費(日用品・消耗品)2万円
保険料・医療費2万円
教育費3万円
娯楽費・交際費(自由に使えるお金)3千円
貯蓄・投資8万円

※暮らしの生活スタイルや居住地によって変動します。

家賃や生活費について、以下の流れで解説します。

  1. 家賃は手取りの3分の1を目安に
  2. 食費は6~7万円前後を目安に
  3. 貯金可能額は月々5万円ほど

それぞれ詳しく見ていきましょう。

3-1.  家賃は手取りの3分の1を目安に

家賃は、手取りの3分の1を目安にすると考えておきましょう。

手取りが45万8千円の場合は、14~5万円ほどとなります。

これを大幅に上回ってしまうと、食費や娯楽費を削らなければなりません。

3-2.  食費は6~7万円前後を目安に

食費は6~7万円前後を基準に考えておきたいところです。

ですので、「自炊をする」「弁当を作る」など、食費をできるだけ抑える意識が必要となってきます。

基本的に食事は外食が多いという方は、その分他の生活費を削減する工夫が欠かせません。

また、子どもが自立している場合食費は4~5万円以内に収めることが出来るでしょう。

食費を抑えるコツ

  • タイムセールなどを狙い食費を節約する
  • 外食や飲み会は控える
  • 自販機やコンビニは極力利用しない
  • 昼食は弁当を作る

3-3. 貯金可能額は月々8万円ほど

手取りが45万8千円の場合、毎月貯金に回せるのは8万円ほどになり、年間換算すると96万円程となります。

老後の蓄えが心配という方は、貯蓄にまわす金額を増やすこともおすすめです。

60代全体の平均貯蓄額は1,635万円

二人以上の世帯の60代の貯蓄額(株式や生命保険など金融資産含む)の平均額は約1,635万円と言われています。
参考:家計の金融行動に関する世論調査(二人以上世帯調査)

ただし、60代の貯蓄額中央値は650万円であると判明しています。

60代の貯金額には、かなり差があると言えるでしょう。

4. 年収を維持させる3つの方法

60代では、定年退職に向けて段々と収入が下がる傾向にあります。

そこで、いままでの収入を維持していく具体的な方法を紹介します。

  1. 昇進や昇格を目指す
  2. 独立や起業する
  3. 転職する

それぞれ具体的に見ていきましょう。

今の年収が適正か、一度確かめてみませんか?

年収・手取り額に悩みを抱えている方は、dodaが提供する「年収査定」の利用をおすすめします。これはあなたの適正年収を、AI技術によって導き出すツールです。

能力・経歴に見合った給料を得られているかどうか、一度チェックしてみましょう。

dodaに登録して適正年収をチェックする:
https://doda.jp

4-1.  昇進や昇格を目指す

現在の会社で定年まで働くことを考えているなら、昇進や昇格によって給与をベースアップさせましょう

具体的には企業の評価基準を念頭に置いて、日々の業務に取り組みましょう。

一方で、定年が引き上げられてから多くの企業では55歳以上の社員に対して役職定年を採用するようになりました。

具体的な処遇は会社によっても異なりますが、役職定年が適用されると専門職への転換、もしくは単に役職が外れて一般社員としての待遇となります。

一旦定年役職となり収入が下がっても退職金や企業年金のことを考慮すると、現在の会社にそのまま残る事を選択する人も少なくないです。

資格を取得するのも有効

資格手当などの制度が職場にある場合は、資格を取得することで給与アップが見込めます。

資格勉強はスキルとして身に付きますので、仕事に活かせる場面も多いでしょう。

また、60代以降も働き続けると考えるなら、他の職場への再雇用や独立のためのスキルを獲得する事も有効でしょう。

このように働く期間を伸ばして公的年金を受け取る時期を遅らせるほど、受け取ることが出来る年金は多くなります。(70歳までの繰り下げると月42%増)

平均寿命が比較的伸びている今日では、60歳からでも新しいスキルを獲得するのは遅くないでしょう。

4-2. 独立や起業する

独立や企業をすることによっても、収入を維持またはアップ出来る可能性があります。

具体的には、規模を大きくせず自分ひとりの力で管理・運営することが出来る自営業から始めるのがいいでしょう。

実際に「中小企業白書」によると起業家で最も多いのは60歳以上という結果が出ています。

もちろん、本業と並行して独立や企業を考えるのもいいですが、体力的・精神的な負担が大きくなるため、定年退職してからでも遅くは有りません。

4-3.転職する

誰にでも実現可能かつ最も確実な収入アップの方法は、転職です。

60代以降でも職種や仕事内容は同じでも、職場を変えるだけで収入があがるケースは珍しく有りません。

特に、管理職を経験している専門能力や経験に豊富なシニア人材を雇いたいと考えている中小企業は少なくありません。

現在の会社に定年まで残らなくても構わないという場合は、是非転職を検討してみて下さい。

まずは転職エージェントに相談してみるのもおすすめ

転職を検討している方は、『キャリアカーバー』や『ランスタッド』などの、転職エージェントに相談してみるのもおすすめです。

また、『転職エージェントおすすめランキング』では、当サイトが独自に取得したアンケートから、利用者満足度の高い転職エージェントを紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

5. 平均年収に関するFAQ

平均年収に関するよくある質問をまとめました。

気になることがあればここで解消しておきましょう。

Q-1.60代の平均年収はいくらですか?

同調査で明らかになっている「60代の平均年収(65歳まで)」は576万円です(男性588万円、女性390万円)。

60代の平均年収を年齢ごとに区分したものを以下にまとめました。

平均年収
全体男性女性
60歳687万円701万円527万円
 61歳 556万円 567万円 441万円
 62歳 523万円 543万円 286万円
 63歳 554万円 567万円 373万円
64歳 558万円 566万円 356万円
65歳576万円586万円356万円
60代全体(65歳まで)576万円588万円390万円

出典:doda

年齢が上がるに連れて、平均年収が数十万円ずつ減少していることがわかります。

Q2. 60歳で年収1000万円以上の人の割合を教えてください

dodaの調査によると、50~65歳で年収1000万円以上を稼ぐ人の割合はわずか13.5%程度であると判明しています。

60歳以降では年収は減少していく傾向にあるので、60歳で年収1000万円を超えている人は、全体の10%を下回ると判断できるでしょう。

そもそも年収1000万円以上を稼ぐ人は、すべての年代を含む労働者のうち、およそ30%ほどです。(参考:平成30年分民間給与実態統計調査

さいごに

60歳の年収事情を紹介しました。

現時点で年収が580万円を超えているのであれば、周囲よりも高収入であると考えて問題ないでしょう。

しかし、年収580万円を下回っている場合、周囲にやや遅れをとっていると言えます。

副業をはじめたり、転職をしたりするなど何かしらの行動に踏み切ってみることをおすすめします。

もしも転職を検討しているのであれば、以下の転職エージェントにまずは相談してみるとよいでしょう。

あなたの暮らしが、より良いものになるよう願っています。