【2024年最新】日本の年収の中央値は？年齢・雇用形態・業種別でも解説

• 「日本の年収の中央値はどれくらいだろう？」
• 「自分の年収は中央値を超えているのかな？」

と気になっていませんか？

結論から言いますと、日本全体の平均年収が492万円（厚生労働省：令和6年賃金構造基本統計調査，2024．）であるのに対して、日本全体の年収の中央値は403万円程です。

男女別にみると、男性が約450万円、女性が約326万円です。［中央値は次のデータを参照（厚生労働省：令和6年賃金構造基本統計調査，2024．）年収の中央値は、年収平均額（所定内給与額×12＋年間賞与その他特別給与額）の約82%として算出。］

ただし、年代や雇用形態、業種によって年収の中央値は大きく変動します。

そこでこの記事では、年代・性別・雇用形態・業種別の日本の年収の中央値を紹介し、また後半では年収を増やすためのポイントについて解説していきます。

〈目次〉
この記事を読めば、「周囲と比べて自分の年収は高いのか」「低い場合はどうすれば年収を上げられるのか」を理解できるでしょう。

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1. 中央値を見るとリアルな年収がわかる！

中央値とは、数値データを小さい順に並べた時に、真ん中にくる値のことを指します。

以下の図だと、Eの340万円が中央値です。

なお、数値データが偶数個のときは、真ん中の2つのデータの平均が中央値となります。

一方、よく耳にする平均年収は、全ての値を足し合わせて、足し合わせた数で割った値で、上記の例だと約401万円となります。

平均の値は、全体の傾向から大きく離れた値（上記の例だとIの1,000万など）の影響を受けやすいため、一般的な感覚からはずれやすくなります。

リアルな年収事情を把握するには中央値を把握することが重要になります。

2.年収の中央値は326~450万円

厚生労働省の令和6年（2024年）データによると、年収の中央値は性別ごとに以下の通りです。

※年収平均額（所定内給与額×12＋年間賞与その他特別給与額）の約82%として算出
〔出典〕：厚生労働省：令和6年賃金構造基本統計調査，2024．

男性の年収の中央値は約450万円です。

月換算すると、額面でおよそ37.5万円になります。

女性の年収の中央値は約326万円です。

月換算すると、額面でおよそ27.2万円になります。

生活費の目安については、以下の記事も参考にしてみてください。

• 月給手取り23万円の生活費を徹底解説！
• 月給手取り18万円の生活費を徹底解説！

【補足】日本全体の平均年収は492万円

厚生労働省の令和6年（2024年）調査によると、日本全体の平均給与は492万円です(厚生労働省：令和6年賃金構造基本統計調査，2024．)。男性が548万円、女性が397万円となっています。

平均は全体の傾向から大きく離れた値の影響を受けやすく、男性の場合は中央値よりも高い数値が算出されています。

一方女性は、パートなどの非正規雇用や時短労働をする人の割合が多く、その影響を受けて平均年収の方が中央値よりも低い水準となっています。

3.【年代・男女別】男女の年収の中央値は30代から差が開く！

厚生労働省 令和6年（2024年）賃金構造基本統計調査によると、各年代ごとの年収の中央値を男女別に表と棒グラフにまとめると、以下の通りです。

※年収は「所定内給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」の平均値を算出したうえで、中央値を平均値の82％として換算（算出方法は業種別テーブルと同一。詳細はfactcheck-sources.md参照）
〔出典〕：厚生労働省：令和6年賃金構造基本統計調査，第1表　学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計・学歴計・企業規模計10人以上），2025年3月17日公表．

年代ごとの数値を見ると、20代のうちは男女間での年収の差が比較的少ないものの、30代以降から差が大きくなっていくことが分かります。

特に、50代後半になってからは、男女間の年収の中央値におよそ1.6倍ほどの差があります。

これは、30代は男性が管理職に選ばれ始める時期であるのに対して、女性は結婚や出産で職場を離れたのち非正規雇用で働くことが多いからであると考えられます。

4.【雇用形態別】正規社員と非正規社員の中央値には255万円の差がある

雇用形態別の年収の中央値は、以下の通りです。

※中央値は平均年収の82％として計算
〔出典〕国税庁：民間給与実態統計調査，2021．
厚生労働省：賃金構造基本統計調査，2019．

正規社員・非正規社員を比較すると、255万円の差が生じていることがわかりました。

5.【業種別に調査】年収の中央値と平均年収の一覧

業種別の年収の、中央値と平均を以下にまとめました。

〔出典〕E-stat：賃金構造基本統計調査/令和3年賃金構造基本統計調査　一般労働者　職種，2021．

業種による差が大きいのは、資格や専門知識の希少性、業界全体の労働生産性の違いが年収に反映されるためです。医師や大学教授、航空機操縦士のように長期の専門教育や国家資格を要する職種は中央値が700万円を超える一方、清掃業や運転業務など参入障壁が低い職種は中央値200万円台にとどまります。同じ業種内でも、資格取得や経験年数によって年収レンジは大きく変わります。

ここからは、年収をアップさせたいという方に向けて、収入アップの具体的な方法を解説します。

6.年収をアップさせるための3つの方法

自分の年収が中央値より低いなら底上げを、中央値に近い水準なら資格取得などで専門性を高めることを、すでに上回っているなら転職による待遇の見直しを、それぞれ検討する価値があります。収入を増やす具体的な方法は、以下の通りです。

• 昇進や昇格などによる給与アップを目指す
• 空いた時間で副業する
• 給料の高い職場に転職する

それぞれ具体的に見ていきましょう。

  昇進や昇格などによる給与アップを目指す

収入を堅実に上げる方法の一つが、昇進や昇格によって給与をベースアップさせることです。

成果を上げることを常に意識し、日々の業務に取り組みましょう。

この際、企業の評価基準を把握しておくことも大切です。

資格を取得するのも有効

資格手当などの制度が職場にある場合は、資格を取得することで給与アップが見込めます。

資格勉強はスキルとして身に付きますので、仕事に活かせる場面も多いでしょう。昇給や昇格への足掛かりとなることもあるため、長期的に学習する意欲があるのであれば、現職に活かせる資格の勉強をしてみるのもおすすめです。

ただし、同じ職場でのキャリアアップを目指す場合は、長期的な視点を持っておく必要があります。
昇進や昇格の機会は多くても年に数回程度ですし、必ずしも結果が評価されるとは限りません。

いますぐ収入を増やしたいという方は、次に紹介する二点に取り組むことをおすすめします。

  空いた時間で副業する

本業とは別に副業を行うことで、収入を増やすことも可能です。

ダブルワークをしたり、クラウドソーシングを通して仕事を請け負ったりすることで、空いた時間を活かして効率的に稼ぐことができます。

ただ、本業に加えて仕事をすることになるため、体力的・精神的な負担が大きくなるという懸念は拭えません。
本業に支障が出てしまっては本末転倒です。また、企業によっては副業を容認していないこともあります。

副業については十分に検討してから始めることをおすすめします。

6-3．給料の高い職場に転職する

昇進や昇格の見込みが薄く、ボーナスも伸びにくい職場にいる人にとって、収入アップの有力な選択肢が転職です。

職種や仕事内容は同じでも、職場を変えるだけで月々数万円ほど給与が上がるケースも珍しくありません。

月給にそれほど違いがなくても、ボーナスのある職場に転職するだけで、年収が数十万円アップすることもあるでしょう。

「昇格や昇進が見込めない」「業績がかんばしくなく、ボーナスや手当も支給されない」という場合は、現職よりも条件の良い企業への転職を検討してみることをおすすめします。

転職を検討する方は、まずは転職エージェントに相談してみるのはいかがでしょうか。

転職エージェントに登録すると、あなたの希望に合った転職先を紹介してもらえます。

また、プロの視点から様々なアドバイスをもらえるため、現職を続けながら転職活動を進められます。

7．おすすめの転職エージェントランキング

まずは、幅広い年代・職種の方におすすめできる転職エージェントを、ランキング形式で詳しく紹介していきます。

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※求人数：各サービスサイト求人検索システムによる編集部調べ，2026年6月29日時点

ランキングは、当サイト記事『転職エージェント利用者500人へのアンケート』を通して取得したデータをもとに、以下の基準で評価してまとめています。

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未経験からの異業種転職を考えている方は、一度相談してみる価値があります。

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8．まとめ

ここまで、年収の中央値について解説しましたが、いかがでしたか？

自分の年収が中央値よりも低いために転職を考えている方は、7．おすすめの転職エージェントランキングを参考に転職エージェントに登録し、初回面談をしてみてください。

特に、『リクルートエージェント』や『dodaエージェント』などの、保有する求人数が多く年収アップに強い転職エージェントでは、面談を通してあなたの希望にあった転職先を紹介してもらえるでしょう。

この記事が、年収アップに役立つことを祈っています。

CareerTheory編集部

現役の転職コンサルタント集団。大手人材会社に在籍しているメンバーが多いため、執筆内容に制約がかからないように『匿名性』とし、裏事情やノウハウを包み隠さずにご紹介しています。