会社を円満に辞める5つのステップとは?ベストタイミング&退職理由の伝え方

「会社を辞める手順を知りたい」
「円満に会社を辞められる方法が分からない」

と考えていませんか?

会社を辞める際は、5つのステップに従って手続きを進めることで、スムーズに退職することができます。

また、「会社を円満に退職できるか」「金銭的に損をしないか」どうかは、タイミングや理由の伝え方によって左右されるため、正しい方法を知る必要があります。

そこでこの記事では、転職のプロとして数多くの方の退職をサポートしてきた私が、自身の経験をもとに、会社を辞める時に必要な知識を紹介します。

  1. 会社を辞める時の5つのステップ
  2. 円満退職を実現する「辞める理由の伝え方」
  3. 会社を辞めるベストタイミング
  4. もしも引き止めにあったら?ケース別の対処法
  5. 会社を辞める時に必要な準備・手続き
  6. 会社を辞めるか悩む..正しい判断をするための2つの行動
  7. 会社を辞める勇気が出る3つのアドバイス
  8. 【FAQ】会社を辞める際によくある質問

この記事を読めば、最適な退職のタイミングや伝え方まで、会社を辞める際に必要な流れをすべて理解できるでしょう。

注意!!転職先が決まる前に辞めてはいけない

コロナ禍による不況で、有効求人倍率は低下し続けており、転職の難易度は日を追うごとに高まっています。そのため、転職先が決まる前に会社を辞めないようにしましょう。

1. 会社を辞める時の5つのステップ

会社を辞める流れには、以下の5つのステップがあります。

具体的な期日の目安は以下の図を参考にしてください。

それでは各ステップごとに詳しく見てみましょう。

step1. 転職活動をはじめる

まずは転職先を決めるために、転職活動をはじめましょう。

突発的に会社を辞めてしまうと、コロナ禍ではなかなか次の転職先が見つからず、生活に支障をきたす可能性が高いです。

金銭的に追い詰められた結果、焦って転職先を決めてしまい、会社選びに失敗してしまうことも充分に考えられるため、まずは転職先を決めるようにしましょう。

もし退職してから転職活動を始めようとしている方であっても、以下のように転職に向けた行動を行っておくことをおすすめします。

  • 志望分野をリサーチする
  • どのような求人があるのか転職サイトに目を通しておく
  • 仕事を辞めることに不安があるなら、転職エージェントに相談してみる

step2. なるべく早く、直属の上司へ退職を切り出す

転職先が決まったら、直属の上司に辞意を伝えます。

ポイントは、なるべく早い段階で退職を切り出すという点です。

退職予定日の1〜2ヶ月前には、伝えておくと良いでしょう。

なお、退職の旨を早めに伝えるほど、円満に退職できる可能性が高くなります。

なぜなら、企業側も余裕をもって、採用活動などにあたることができるからです。

一方で、切羽詰まったタイミングで伝えてしまうと、引き留めにあってしまったり、退職日の交渉が難航してしまったりすることがあります。

法律では2週間前に退職を申し出れば辞められると定められていますが、引継ぎにかかる周囲の負担も考慮して、なるべく早めに伝えることを意識しておきましょう。

(1) 閑散期やプロジェクトが終わった時期

閑散期大きなプロジェクトが終わった時期は、一年の中で最もスムーズに辞めやすい傾向にあります。

社内も比較的落ち着いており、引継ぎ業務なども行いやすい状況にあるからです。

反対に、繁忙期や大きなプロジェクトの途中、人事異動直後はなるべく避けるべきでしょう。

(2) 職場の負担を最小限に抑える切り出し方をする

円満に退職するためには、周囲への負担を最小限に抑えるという視点が欠かせません。

  1. 引継ぎに必要な資料を用意しておく
  2. 余裕をもって引継ぎを行えるよう、あらかじめスケジュールを立てておく

など、周囲の負担をなるべく減らそうとする姿勢を示すことを意識しておきましょう。

step3. 退職交渉を行う

退職を切り出した後は、上司や人事担当者との話し合いなどを行います。

退職交渉はあなたが、希望通りかつ円満に辞められるかがかかる重要なステップです。

以下の2つの点を意識しておきましょう。

(1) 引き継ぎをしっかりするなど誠意を見せるが、転職先を優先させる

退職交渉では「君が抜けたら困る」のような引き止めや、「◯月まで働いてほしい」という申し出があるかもしれません。

しかし、次の転職先が決まっている場合、申し出は受け入れるべきではありません。

退職日はずらさないようにしましょう。

「1か月で退職するので、あと1か月間で最大限の引き継ぎをします」など、誠意を見せつつも、決して妥協しないことが重要です。

(2) 好条件を提示されても絶対に妥協しない

場合によっては「不満点を改善する」などの好条件を提示して、退職を引き留められることもあるかもしれません。

しかし、ここで説得に応じて会社に残っても、必ず待遇が改善されるとは限らないため、妥協するべきではないでしょう。

補足:引き止めされそう……どうすれば良い?

慢性的な人手不足にある会社などでは、引き止めに合う可能性も考えられます。

もしも引き止められそうになったときのために、4章でケース別に対処法を解説しています。

「4章.もしも引き止めにあったら?ケース別の対処法」へスキップ≫

step4. 退職願・退職届を提出する

退職交渉を終えてから、退職願・退職届を提出します。

退職願・退職届の提出で気を付けなければならないことは以下の4つです。

順に見ていきましょう。

(1) 提出は退職交渉終了後

「退職交渉が終わってから準備し、提出すること」をおすすめします。

理由は以下の2点です。

  • 退職願・退職届を受け取った時点で受理したことと同義になり、受取手が困惑する
  • 退職交渉が終わる前に退職願・退職届を提出することは無礼だと捉える人もいる

退職交渉が終わり次第、上司に相談してから作成・提出を行いましょう。

(2) 退職願・退職届のどちらを提出すべきか確認する

退職願・退職届のどちらを提出すべきかは基本的に上司に相談しましょう。

就業規則等で定められていることが一般的です。

上司が指示をしてくれない場合は、退職届よりも柔らかい印象を与える退職願を提出しましょう

(3) 手書き・縦書きで書く

就業規則があれば、それに従います。

なければ、手書きでかつ縦書きで作成しましょう。

手書きで書く理由

  • 退職届・退職願=手書きと考えている人が多数いるため
  • 手書きで丁寧に作成する事で最後まで誠意を見せられるため

縦書きで書く理由

  • 横書きより、かしこまった印象を与えられるため

実際に手書きでマナー通りに書く際は、以下の記事を参考にしてみてください。

使う道具からテンプレートまで、手書きの際に意識すべきポイントを全て記載しています。

手書きが必須?見本付きで楽々わかる退職届・退職願の書き方』を参考にしてみてください。

参考にしていただくことで退職願・退職届であなたの好感度を上げられるでしょう。

(4) 丁寧に、マナーを守って折る

退職願や退職届には正しい折り方があります。

マナー通りに折ることで、以下のようなメリットがあります。

  • 受け取り手が困らない大きさ、厚さになる
  • 読み手が開いた時に読みやすい向きにできる

以上のことから、マナーを守って折ることが大切です。

折り方は、『退職願・退職届の折り方|丁寧な図解付きで誰でもできる!』にて詳しく解説しています。

以下のような丁寧な図解を載せていますので、参考にすることで、間違えず退職願や退職届を折ることができるでしょう。

退職願 折り方1 令和

step5. 引き継ぎと挨拶を行う

退職届を提出したら、引き継ぎの時期に入ります。

このタイミングで、社内外へ挨拶をしたり、有給を消化したりしましょう。

関係者にアポイントが取れず挨拶に行くことが難しい場合、挨拶のメールを送りましょう。

文面は『円満退職を実現する挨拶メールの全ポイント【テンプレ付き】』を参考にしてみてください。

相手別にどんなメールを送るべきか、文章の例をまとめています。

参考にすることで、効率的に好感度の高いメールを送ることができるでしょう。

ここまでのまとめ

ここまでは、退職を決意してから、実際に会社を辞めるまでの流れについて解説してきました。

具体的な手順を再掲します。

  1. 転職活動をはじめる
  2. 退職を切り出す
  3. 退職交渉を行う
  4. 退職願・退職届を提出する
  5. 引き継ぎと挨拶を行う

基本的には上記の手順を踏むことで、会社を円満に辞めることができるでしょう。

次の章からは、「辞めるタイミング」「辞める理由の伝え方」について、詳しく解説していきます。

2. 円満退職を実現する「辞める理由の伝え方」

退職日を決めたら、会社に退職を辞める旨を伝えます。

円満に退職できるかどうかは、伝え方次第です。

この章では、退職理由の伝え方のポイントを3つ紹介します。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

2-1.退職の意向は「ハッキリ」と述べる

退職日が決まったら「お話があります」と上司にアポイントを取り、辞意と退職日の希望を伝えましょう。

声のトーンはいつもより数段階真剣なものにし、辞める意思が固いことをハッキリと述べることが重要です。

少しでも迷っていることを示唆してしまうと、引き止めに合う可能性が高くなってしまうでしょう。

曖昧な伝え方は避けましょう

特に「辞めようかと思っているのですが……」のような曖昧な伝え方をしてしまうと、上司は「相談されているのかもしれない」と捉えてしまうかもしれません。
その場合スムーズに退職交渉へと進まない恐れがあるため、「辞めることが決定している」というニュアンスを、はっきりと打ち出すようにしましょう。

2-2. 後ろ向きな退職理由はNG

「なぜ辞めるのか」という質問に対して、会社への不満や愚痴など「後ろ向きな理由」を答えないようにしましょう。

不満を伝えてしまうと「そこは改善する」と引き止めの方向性で話が進んでしまうことがあります。

とはいえ、不満が必ず解消されると保証されるわけではなく、その場の口実であることも十分に考えられます。

また、不満や愚痴を口にしてしまうと、余計な揉め事につながってしまう恐れもあります。

上司や会社に敬意を払い、前向きな理由・あるいはやむを得ない理由を伝えることを意識しましょう。

2-3. 円満退職しやすい理由の具体例

円満退職しやすい理由の例を紹介します。

順に見ていきましょう。

(1) これからの自身のキャリアに関する理由

  • 例1:将来やりたいことが明確になったが、今の会社では実現できないため退職する
  • 例2:将来の目標に向け、専門学校に通いたいため退職する

現状の不満ではなく、「これからこういう仕事をしていきたい」のように、未来に向けた前向きな思いであれば、円満な退職につながりやすくなります。

さらに応援してもらえる可能性も高くなるでしょう。

(2) 結婚・妊娠を機に退職する

結婚や出産が理由の場合は、喜ばしい話であるため円満に辞められるケースが多いです。

ただ、結婚・出産後も働きやすい環境が整っている場合は下記のようになぜ退職するのかを聞いてくる場合もあるので答えを用意しておきましょう。

うちは産休取れるし、産休のあとも問題なく働いてる女性はたくさんいるよ。なんでわざわざ辞めちゃうの?

回答例は下記のようなものがあります。

私は、一つの事を中途半端にせずにやりたいという気持ちが人一倍強い人間です。今までは仕事を一番に考えて働いてきましたが、育児が始まればどちらかが中途半端になってしまいます。当分は育児に専念するためにも、退職させていただきたいです。

また、結婚や出産はデリケートな話題でもあるので、過剰に浮かれた雰囲気にならないように注意しましょう。

(3) 家族の介護をしなければならない

家族の介護など、やむを得ない事情の場合も比較的スムーズに退職しやすいでしょう。

上司の反対も少なく、職場の人も納得してくれるはずです。

さらに、『退職の切り出し方で失敗しないための全ポイント』を切り出し前に読むことで、退職の切り出しに関するより深い知識をつけていただけます。円満退職を目指す際は是非参考にしてみてください。

補足:会社を辞めることを考えた段階で、就業規則を必ず確認しておく

円満に会社を辞める際は、企業の決めたルールに従うことが重要です。退職に関するルールは就業規則に記載されています。

「辞めようかなと考えはじめた段階」で、一度必ず確認しておきましょう。

ここまでのまとめ

ここまでは、「退職の時期」と「伝え方」に焦点を当てて解説しました。

会社を辞める際は、以下の視点が重要となります。

  1. 有給や賞与などの制度を把握しておくこと
  2. 企業・職場への配慮を忘れないこと
  3. なるべく早めの行動を心がけること

これらを意識するだけで、金銭的にも損をせず、かつ円満に退職できる可能性は高くなるでしょう。

3. 会社を辞めるベストタイミング

転職先が決まっているかどうか次第で、会社を辞めるベストタイミングは異なります。

ここからは退職のベストタイミングについて詳しく解説していきます。

3-1. 次の転職先が決まっている場合【入社日を基準に決める】

退職日は、転職先の入社日との兼ね合いを調整して決定します。

もし2ヶ月以上先の入社を認めてもらえるのであれば

  1. 転職先の入社日を先に決定する
  2. その後、今の会社に辞意を伝える

という流れで進めると良いでしょう。

ただし、転職先から「なるべく早く入社してほしい」と申し出があった場合は、

  1. 一旦、入社可能な時期の目安を伝える(内定から1~2か月後を目安)
  2. その後、今の会社に辞意を伝え、退職日を交渉する
  3. 退職日が決定次第、転職先企業に伝え、正式に入社日を決定する

という流れの方が、スムーズに進むでしょう。

補足:入社日の前日に退職するのが理想的

入社日が決まっている場合、入社日の前日に退職するのが理想的です。

なぜなら、中途半端に期間が空いてしまうと、健康保険や年金の手続きを自分ですべて行わなければならないからです。

給料が途絶える期間が発生してしまうのも、できれば避けたいところです。

「あえてブランク期間を作りたい」など特別な事情がある場合を除いては、入社日の前日での退職を目指しましょう。

3-2. 会社を辞めてから転職活動する場合【なるべく損をしないタイミングで辞める】

次の仕事が決まっていない状態で会社を辞める場合、退職日は柔軟に決めることができます。

この際気を付けたいのが、適当に退職日を決めると、損をしてしまう可能性があるということです。

なるべく損をしないタイミング会社を辞めるためには、以下の2つの時期を考慮しておきましょう。

では、それぞれ詳しく解説していきます。

(1) 賞与(ボーナス)をもらってから辞める

賞与が支給されるのであれば、受け取った後に退職するようにしましょう。

賞与の支給ルールは、企業の就業規則に明記されているのが一般的です。

「◯月から◯月までの業績を反映させたものを、◯月◯日時点で在籍の社員に支給」といった規定が記載されているはずなので、一度確認しておきましょう。

賞与支給よりも前に辞めてしまうと、数万~数十万円単位で損をしてしまう可能性があります。

また、賞与に関わる査定を下げられてしまう恐れがあるため、退職を切り出すのは賞与額が確定してからにしましょう。

(2) 有給が付与されてから辞める

有給は勤続年数に応じて、決められた日数が付与されます。

有給が付与される時期が近いのにその前に辞めてしまっては、その分損をすることになります

退職前に保有している有給を消化すれば、長期の休みを取得することも可能です。

有給が付与されるタイミングは、以下の表の通りです。

6年半以降は1年ごとに20日で、一般的な企業の場合、1年に一回有給が付与されます。

一般的な企業における有給取得時期
勤続期間0.5年1.5年2.5年3.5年4.5年5.5年6.5年
有給日数10日11日12日14日16日18日20日

有給に関しても就業規則を確認しておきましょう。

関連記事

有給の確実な取得方法に関しては、退職前の有給消化|確実に取得して有意義に使うための全知識を参考にしてみてください。確実に有給を取得するためのステップから、会社からの有給取得に対する妨害にどう対処すればいいかまで、詳しくしることができます。

4. もしも引き止めにあったら?ケース別の対処法

退職

引き止めにあうケースを想定して、対処法を解説します。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

4-1. 会社にとって必要な人材だと言われた場合

会社にとって必要だと言われた場合でも、きっぱりと断るようにしてください。

  • 必要と評価してもらっていることに対して感謝を述べる
  • しかし退職の意向に変わりはないことを再度伝える

この2つを意識して伝えれば、余計な角を立てず、速やかに退職日の交渉に移ることができるでしょう。

4-2. 次の人材が確保できるまで待ってほしいと言われた場合

人手不足の職場では、次の人材を採用するまで待ってくれと申し出があることも考えられます。

転職先が決まっていないのであれば、承諾しても良いでしょう。

ただし「次の人材を採用するまで」といった曖昧な条件では、いつまでも退職を先延ばしされてしまうかもしれません。

必ず、明確に期日条件を設定したうえで、了承するようにしてください。

伝え方の例

「後任の採用までの期間として来月の末までは在籍します。
ただし期日までに後任が決まらない場合でも、当日をもって退職とさせていただきます」

4-3. 上司との折り合いが悪く、揉めそうな場合

もし「上司との折り合いが悪い」「直接伝えると揉め事になると予想される」という場合は、人事担当者などに同席してもらい、第三者を交えたうえで辞意を伝えましょう

くれぐれも、直属の上司以外に先に伝えてしまうことのないように、気をつけてください。

「伝えたはずなのに、伝わっていない」などトラブルの元となる恐れがあります。

5. 会社を辞める時に必要な準備・手続き

この章では、会社を辞める時に必要な手続きについて、以下の2点を解説します。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

5-1. 備品を会社に返却する

会社に返却する必要があるものは、以下の通りです。

身分証明書オフィスに入室するためのIDカードなど
名刺自身の名刺だけでなく、取引先の名刺なども原則返却する
健康保険証会社で加入している社会保険の健康保険証は、退職後使用できなくなるため、退職日に返却する
書類やデータ、パソコンなどの備品誤ってデータを持ち出してしまうとトラブルの元となるため、自分で管理していたデータ類はすべて会社へ渡す
会社の費用で購入した文房具類会社の経費で購入したものは原則すべて返却が必要

5-2. 退職後、会社から受け取る書類

退職後、会社から受け取る書類は以下の通りです。

基本的に、退職した後に郵送で送られてくるため、改めて受け取りに行く必要はありません。

離職票失業保険の受け取りに必要
退職から2週間前後で送付されるのが一般的
雇用保険被保険者証失業保険の受け取りに必要な書類
紛失した場合は、管轄のハローワークに「被保険者番号」を伝えることで、再発行が可能
年金手帳年金手帳を会社に提出していた場合返却される
源泉徴収票所得税の年末調整に必要な書類
転職先に提出するのが一般的だが、これらの書類を使い自ら確定申告をすることも可能

6. 会社を辞めるか悩む..正しい判断をするための2つの行動

会社を辞めるかどうかで悩んでいる方は、まず何か小さな行動を起こしてみてください。

例えば「とりあえず転職サイトを開いてみる」だけでも、あなたにぴったりの求人が偶然目に入る可能性があります。

どんな行動をとれば良いのか分からないという場合は、以下の2つがおすすめです。

それぞれを詳しく見てみましょう。

行動1:なぜ転職したいのか、理由を考えてみよう

まずは、なぜ転職したいのか、その理由を考えるところから初めてみましょう。

転職したい理由を具体的に考えることは下記の3つのメリットがあります。

  • 今回の会社選びの失敗を次の転職活動で活かせる
  • 辞めなくても済む問題で悩んでいることが分かるかもしれない
  • 辞めたい理由を整理することで「どんな会社で働きたいか」がハッキリする

ポイント:ノートに整理してみるのもおすすめ

ノートに「辞めたい理由」や「どうなれば満足できるのか」などを、書き出してみるのもおすすめです。

「それは今の会社で解決できないか?」など多角的に考えられると好ましいです。

「なぜ辞めたいのか」や「どうすれば解決できるのか」、「そもそも転職がベストな方法なのか」を考えてみましょう。

行動2:頼れる相談相手を作って相談しよう

会社を辞めていいのか判断がつかない方、転職を始めたけど何から始めればいいかわからない方におすすめなのが、頼れる相談相手を作ることです。

明確な答えが存在しない転職活動は、一人では判断が難しく、視野が狭くなってしまったり、軽率な判断をしてしまったりすることがあります。

これらの事態を避けるためにも、第三者の視点でアドバイスをくれる相手を探してみましょう。

ポイント:相談相手は誰でも良いわけではない

転職の相談相手は、以下の2つの条件を満たすような人であることが望ましいでしょう。

  • 転職活動そのものについて詳しい
  • あなたの仕事や、あなたが目指す職種や業種について詳しい

上記のような方が近くにいない方は、転職エージェントなど、無料のキャリア相談ができるサービスがおすすめです。

転職エージェントは、専門のアドバイザーとのキャリア相談を通して、あなたに合った求人を紹介してくれるサービスです。

ただし、使う際は要注意!

転職エージェントの営業トークにのせられて焦って転職を決めてしまわないように気を付けてください。

転職エージェントは完全無料で利用可能ですが、それはあなたが転職すると企業側から報酬(提示年収の30%前後)を受け取るビジネスモデルであるからです。

そのため、転職エージェントはできるだけ利用者へ転職を進めてきます。

会社を辞めるか悩んでいる状況であれば、親身に相談にのってくれる(あなたのキャリアのことを真剣に考えてくれる)と評判の良い転職エージェントに登録するようにしましょう。

転職エージェントを選ぶ際に注意すべきポイントは下記の3つです。

  • 求人の質・量|いい求人を保有しているか
  • 提案力|あなたの人生を豊かにする提案をしてくれるか
  • サポート|面接・書類対策などの手厚さ

転職エージェントおすすめランキング|500人の評判比較」では、この3つの視点から500人の評判を元に転職エージェントをランキング化しています。

登録後に電話やメールで連絡があるため、気軽に相談してみましょう。

ただし、総合型転職エージェントのみでは専門性に欠ける可能性があるため、業界特化型の転職エージェントを併用すると良いでしょう。

7. 会社を辞める勇気が出る3つのアドバイス

いざ、退職を決心しても、退職にはかなりの勇気が必要です。そんな時に思い出して欲しいアドバイスをします。

7-1. 転職先であなたを待っている仲間がたくさんいます

「上司や同僚への申し訳なさ」が、退職へと踏み切れない理由になっている方もいるかもしれません。

そこで想像していただきたいのが、次の職場の仲間です。

次の職場の上司、同僚は、あなたと働くことを心から楽しみにしています。

今の職場で辞めるのを躊躇するほど上司や同僚と関係を築いてきたあなたなら、新しい仲間ともきっと上手く行くでしょう。

7-2. 不安を言葉にしてみましょう

会社を辞めることに対して、漠然とした不安を抱えているのであれば、まずその不安を、具体的に言語化してみてください。

悩みが明確になり、具体的なアクションを考えやすくなります。

7-3. あなたが辞めても職場は回ります

自分が辞めることで、周囲に迷惑がかかってしまうのではないかと感じている方もいるかと思います。

確かに、あなたが退職することで、周囲に負担がかかってしまうことはあるかもしれませんが、それはあくまで一時的なものです。

社員の退職によって業務に問題が発生しそうならば、企業はただちに採用活動を行ったり、人員配置を工夫したりするなどの行動に移るでしょう。

職場はいつの間にか、滞りなく回るようになるものです。

職場への負担をかけたくないと思うのであれば、「なるべく早めに退職の意向を伝える」「引継ぎ資料を入念に作成する」など、退職の影響をなるべく抑える方向性で考えてみると良いでしょう。

8.【FAQ】会社を辞める際によくある質問

会社を辞める際によくある疑問をまとめました。

以下で詳しく解説していますので、気になることがあれば、確認してみてください。

Q1. 会社を辞める時に配るお菓子(菓子折り)はどんなものが適していますか?

退職時に配る菓子折りは、個別に包装されていて、配りやすいものを選ぶと良いでしょう。

  • 詰め合わせになっている一口サイズのチョコレートやクッキーなどがおすすめ
  • 予算は一人当たり100円前後でOK

菓子折りは必須ではありませんが、これまでお世話になった感謝の気持ちを示すことができ、また挨拶のきっかけにもなるため、なるべく用意しておくことをおすすめします。

Q2. 会社を辞める意向は、メールや電話で伝えても良いですか?

会社を辞める意向は、できる限り直接伝えるようにしてください。

  • 引き継ぎなど、会社にて様々な作業を行う必要がある
  • 仮にメールや電話で退職の意向を伝えたとしても、直接顔を合わせてやり取りすることになる

上記のような理由から、直接伝えないことで関係性がこじれてしまうことを防ぐためにも、誠意を持って直接伝えましょう。

Q3. 会社を辞めると健康保険はどうなりますか?

会社を辞めると、これまでの会社で加入していた健康保険の被保険者資格は喪失されます。

健康保険証は、退職のタイミングで会社へ返却します。

転職先が未定の方や、入社日まである程度長い期間が空くという方は、任意継続被保険者制度の利用や国民健康保険への加入のための手続きをしなければなりません。

この手続きを忘れてしまうと、病気になったり事故にあったりした場合、高額な医療費を払わなければならなくなってしまうため注意しましょう。

Q4. 会社を辞めるのは逃げですか?

会社を辞めることは、逃げではありません。

「自分が楽しく働けるかどうか」は、環境に大きく左右されます。

人間関係が殺伐とした環境にいれば、どれほど好きな職種であっても次第に気が滅入ってくるでしょう。

また、「仕事で能力を発揮できるかどうか」も環境次第です。

成果主義の社風で、上司から過度なプレッシャーを与えられる環境では、萎縮してしまうという方もいるのではないでしょうか。

反対に、成果主義の社風だからこそ、モチベーションが高まる人もいるはずです。

活き活きと働くためには、自分に合った環境を選択することが重要なのです。

Q5. 会社を辞める前は、どのくらい貯金を用意しておけば良いですか?

退職後に転職活動を行おうと考えている方であれば、最低でも給料3ヶ月分の貯金は用意しておきたいところです。

希望条件や応募の頻度にもよりますが、一般的に転職活動にかかる期間は3ヶ月から半年と言われています。

もしも転職活動中に貯金が尽きてしまったら、精神的な余裕がなくなり、焦りも生じて冷静な判断ができなくなってしまうかもしれません。

また退職後に失業保険の申請をしたとしても、自己都合退職の場合、給付金が振り込まれるのは3ヶ月後になってしまいます。

このことから、最低でも3ヶ月分の貯金は用意しておくべきでしょう。

Q6. 賃貸の契約は会社を辞める前にしておくべきですか?

もしも引っ越しを検討しているのであれば、会社を辞める前に契約しておくことをおすすめします。

無就業の状態は社会的信用が低くなり、賃貸契約に通りづらくなることが想定されるからです。

ただし、退職後は収入が完全に途絶えてしまうため、家賃の支払いが滞ってしまうことも考えられます。

可能であれば、次の就業先を見つけてから、引っ越し先を探すのがおすすめです。

Q7. 会社を辞める理由を言いづらい場合、嘘の理由を伝えても構いませんか?

「職場の人間関係に疲れた」「上司のパワハラが退職の原因」など、退職理由を直接伝えづらいこともあるでしょう。

その場合は、本当の理由を伝える必要はありません。

やむを得ない事情があるなど、引き留められにくい理由を伝えましょう。

そもそも会社を辞める際に理由を伝える義務はないため、過剰に心配しなくても問題ありません。

Q8. 会社を辞める意向を言えない場合、代行サービスを使っても構いませんか?

心身ともに限界の状態であったり、会社側が断固として退職を認めてくれないという場合は、代行サービスを使うのも一つの方法です。

退職代行サービスを利用すれば、あなたが直接上司と話す必要はありませんし、手続きも行わなくて済みます。

ただし退職代行サービスを利用する場合は、利用料金など余計なコストがかかることは理解しておかなければなりません。

Q9. 会社を辞める際、損害賠償を請求されることはありますか?

退職時に会社から損害賠償を請求されるケースは、限りなくゼロに近いと考えて良いでしょう。

労働基準法では「賠償予定の禁止」について以下のように明記されています。

使用者は、労働契約の不履行について違約金を定め、又は損害賠償額を予定する契約をしてはならない

出典:労働基準法16条

上記のように、労働者の自由を奪い身分を不当に拘束することは、法律で禁じられています。

※ただし期間を定めた労働契約を結んでいる場合は、注意が必要です。
有期雇用契約を結んでいる場合、正当な理由ない限り期間内の退職はできないという決まりになっています。

9. 【転職・退職の悩み別】関連記事

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さいごに

会社を辞める時に知っておきたいポイントを紹介しました。いかがでしたか。

退職の手続きは、下記のように手順を追って進めるように意識しましょう。

「まだ辞めるか悩んでいる」「辞めると決めたけど行動に移せていない」「内定がまだないけど辞めたい」という方は、転職エージェントサービスの活用も検討してみてください。

あなたの今後の人生がより明るいものとなることを心から願っています。