転職しない方がいい業界11選 | 特徴や各業界の体験談も紹介

「転職するべきではない業界ってどこ？あるなら全部知っておきたい！」
と考えていませんか。

業界選びは転職で最重要と言っても過言ではありません。業界全体が潤っていれば、普通に働いているだけで給料は増えていきますが、働く業界を間違えると、キツイ働きだけして見返りがないなんてこともよくあります。

特に景気後退の兆しが見えつつある今、転職するならキツくて稼げない業界・伸びない業界は絶対に避けたいですよね。どこにポジションを取るかは、かなり慎重に見極めなければなりません。

そこでこの記事では、2023年の今転職するなら選ぶべきでない11の業界を徹底解説します。キーワードは離職率・将来性・ビジネスモデルです。まず1章でこの鍵となる3つの要素について解説し、その後具体的な業界を体験談とともに紹介していきます。

1. 【事前知識】転職しない方がいい業界を見極める3つのキーワード
2. 転職しない方がいい業界11選
3. 「市場規模」と「将来性」で今転職すべき業界を知る
4. 転職におすすめの業界

この記事を読めば、今避けるべき業界が分かり転職失敗を防げるでしょう。

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1. 【事前知識】転職しない方がいい業界を見極める3つのキーワード

転職すべきでない業界の特徴は以下の3つに該当します。

1. 離職率が高い
2. 将来性が低いと予測されている
3. ビジネスモデル自体がブラックになりやすい

ここさえ押さえておけば、今後景気トレンドがどのように変わろうとも転職すべき業界かどうかを必ず見極められるようになります。この3つだけで良いので、まずはしっかりと頭に入れておきましょう。

キーワード① 離職率が平均より高い

離職率の高さ（1年間で何%の人が辞めたか）は、「その業界での仕事がどれほどキツイか」の指標となります。

離職率は厚生労働省の雇用動向調査で毎年発表されており、令和2年最新の平均離職率は14.2%でした。これを大きく上回る業界は「平均より人が辞めやすい業界」と言えます。（参考：厚生労働省 令和2年雇用動向調査）

一概には言えませんが、離職率が高くなるほど

• 労働時間が長い
• 体力・メンタルを酷使する
• 人手不足で一人当たりの負担が大きい

のいずれかに当てはまる企業である可能性が高まります。

キーワード ② 将来性が低いと予測されている

将来性がない業界は、今後、賃金が下がる、雇用が減少し、待遇が悪くなる可能性が高いです。

反対に将来性がある業界は、需要が高まっていくので雇用は安定し、年収アップも見込みやすいでしょう。

将来性がない業界の特徴は、需要が今後も下がり続ける業界や利益率が低い業界です。少子高齢化や人口減少、デジタル化など時代の流れにより需要が減少した業界は、売上や雇用の減少が続くことが見込まれます。

キーワード③ ビジネスモデル自体がブラックになりやすい

ビジネスモデル自体が、ブラックになりやすい業界もおすすめできません。

ブラックになりやすいビジネスモデルには

• 利益率が低い
• 参入障壁が低い
• 労働集約型ビジネス

といった特徴があります。

利益率が低い

利益率が低いと、人件費を削減して利益を出そうとするため、1人あたりの負担が増し激務となり、年収が安くなりやすいです。

参入障壁が低い

また、飲食業や小売業など参入障壁が低い業界は、ライバルがどんどんと参入してくるため低価格競争になりがちです。スーパーで「競合店に対抗して価格を下げました」という札を見たことがあるかもしれませんが、差別化が難しい商品・サービスであるほど価格で勝負しているのです。

低価格競争してる会社はとにかくコストを削減しないといけないので、低賃金・長時間労働など、働き手に負担が寄りやすくなってしまいます。

労働集約型ビジネス

労働集約型ビジネスもブラックになりやすいです。労働集約型ビジネスとは、事業の大部分を人間の労働力に頼るビジネスで、介護業界・美容師などが当てはまります。

労働力が大きければ大きいほど売上が上がりやすいので、なるべく多くの人に長い時間働いてもらう必要があります。大量募集がかけられたり、長時間労働を強いられることも多く入職率・離職率が高くなりやすいのです。

2. 転職しない方がいい業界11選

こちらでは、1章でおさえた3つのキーワードに当てはまる、転職しない方が良い11の業界を紹介します。

2-1. 宿泊業・飲食サービス業

宿泊・飲食業界は、人の入れ替わりが激しく、長期的なキャリア形成がしづらいのでおすすめできません。

実際に2020年度の離職率は26.9%と全業界の中で最も高く、4人に1人が仕事を辞めている状況です。入職率も同様に全業界で最多で、分かりやすく言うと「転職するのは簡単だけど、ずっと働き続けるのは難しい」業界です。

宿泊・飲食業界の離職率が高いのには、以下の理由が考えられます。

• 利益率が低い（稼げない）
• 体力的にきつい職場が多い
• 勤務体制が不規則

特に利益率の低さは、長期就業を阻む大きな原因です。どれだけ働いても一向に稼げなければ、モチベーションは続かないですよね。

特に飲食業は、商品単価が低いにも関わらず、膨大な固定費（店舗家賃・光熱費）がかかります。そのため、人件費を抑えて利益を出そうとするのです。

宿泊業も、固定費の他にリネンや消耗品の費用がかかります。さらに空室が多いと、宿泊料金を下げて集客することも多く収入がさらに減ってしまうのです。

人件費を抑えるために少ない労働力で運営するので、体力的な負担が大きくなりやすいです。実際に、体力的な負担や勤務体制の不規則さに不満を抱えていた方がいました。

また飲食・宿泊業界は景気の影響を受けやすく不安定です。飲食店の客足が減れば、当然食品メーカーや卸売業者まで打撃が及びます。業界全体に不景気の影響が波及しやすく、安定した働き方を求める方にはおすすめできません。

2-2. 小売業

小売業界は年収を求めて転職するならおすすめできません。

実際に小売業の平均年収は389万円と、平均年収より100万円ほど低水準です。（令和2年賃金構造基本統計調査より。全体平均は487万円）

そして小売業の売り上げは、過去10年ずっと横ばいです。ネットショッピングの普及や新型コロナウイルスの影響による客足の伸び悩み（特にインバウンド消費の激減）など、今後明るい展望になる要因は今の所見当たりません。

仕事終わりの時間帯や仕事が休みの休日に、顧客が集中するため残業や休日出勤も多いです。実際に、休日出勤の多さに不満を抱えている方がいました。

このように、賃金は低い上に休日出勤が多いので、年収アップやカレンダー通りの休みを希望する人にはおすすめできません。

2-3. 娯楽業

娯楽業は年収を求めて転職する人、安定志向の人にはおすすめできません。

娯楽業の平均年収は414万円と、平均年収よりも70万円低い業界です。（令和2年賃金構造基本統計調査より。全体平均は487万円）

また、娯楽業は景気に左右されやすい業界です。景気が悪化して給料が下がった時、支出を削るのは、旅行や遊びなどの娯楽費からですよね。

消費者の所得や流行に影響を受けるため、長期的に安定して経営するのが難しく、店舗の閉鎖や事業縮小が起こりやすいのです。実際に、廃業率は4.8％と飲食業界に次に高い値となっています。（中小企業庁 令和元年度の中小企業の動向より。全体平均は3.5%）

給料の安さに加えて、土日に休みを取りづらいため、離職率が18.4%と高い業界です。離職率の高さには顧客と直接関わることのストレスもあるようです。

安定した給料を貰いたい人にはおすすめできない業界と言えます。

2-4. 介護業界

介護業界は、肉体労働が多く、人手不足で激務の職場が多いためおすすめできません。

介護の仕事では、利用者の食事補助・入浴補助・排泄補助など、立ち仕事や体力を使う業務が多いです。また、施設によっては夜勤があるのも、体力的に負担がかかりやすい一因です。

もちろん少子高齢化社会が進む日本で、介護業界は将来性がある業界ではあります。国を挙げた待遇改善なども進んでいますし、未経験者の転職のハードルも低く、キャリアチェンジも容易でしょう。

それにもかかわらず、介護業界は長らく人手不足が続いており、有効求人倍率は平均より3倍も高い水準です（参考：厚生労働省 一般職業紹介状況） 

高齢化で需要は増え続けるのに、働き手が増えないとなると、介護業界の労働者一人当たりの負担は当然増え続けていくと予測できます。ただでさえ上記のような大変な仕事内容なのに、労働時間も増え続けるのです。

介護業界のサービス残業に不満を抱える方もいました。

すでに人材不足が深刻化していますが、今後さらに激務となることが予想されるのです。

2-5. 運輸業

運輸業は年収が低く、且つ今後も労働環境の改善は見込めないためおすすめできません。

運輸業は労働力不足や高齢化が進むなか、長時間労働が問題となっています。月間の平均労働時間は全産業平均より18時間も多い水準です。

労働時間が多い一方で、年収は476万円と全産業平均より20万円程少ないため、不満を抱える人が多いです。（参考：令和2年賃金構造基本統計調査）

働き手が増えない一方で、近年、AmazonやZOZOTOWNなどのECサイトの普及により、宅配便の取扱量は年々増えています。

日時指定や再配達により、業務がさらに増え、さらなる長時間労働を強いられているのです。今後も、労働力不足・労働量の増加が進んでいくため、おすすめできません。

2-6. 生活関連サービス業

生活関連サービス業も利益率が低く、ブラックになりやすいためおすすめできません。

生活サービス業は店舗の家賃や施設維持費もかかるため利益率が低い業界です。顧客を呼び込むために、初回割引やキャンペーンを行う店が多いですが、リピーター客が増えなければ安定した経営になりません。競合他社も多く、価格競争が激しいためさらに利益率が低くなってしまうのです。

利益率が低いなか、売上を上げるために労働時間が長くなることが多いのです。

また、生活サービス業は景気の影響を受けやすい不安定な業界です。景気が悪化し、収入が下がると美容費は優先的に削られるため、直接打撃を受けてしまうのです。安定して働きたい人にもおすすめできません。

2-7. 出版業界

出版業界はWebメディアやSNS、Youtubeなど、インターネットメディアの普及により衰退している業界です。

書籍や雑誌の売上は年々減少し、書店数の減少や雑誌の相次ぐ閉刊が起きています。

電子出版の販売額は伸びているものの、今後も減っていくと予想される雑誌・書籍の売上を補えるほどではありません。

（引用：出版科学研究所）

市場規模は、1996年をピークに半分近くまで減少しており、将来性に不安がある業界と言えます。

2-8. ブライダル業

ブライダル業界は、将来性が不安視されるのであまりおすすめできません。というのも、生涯未婚率の増加により市場規模が縮小していくだろうと考えられるからです。

実際に、2040年には男性の3割、女性の2割が生涯独身となることが予測されています。（参考：国立社会保障・人口問題研究所 『日本の世帯数の将来推計(全国推計)』）

つまり、結婚を控えたカップルの数は今後減り続けていくのです。少子化の影響も相まって、ブライダル業界自体の市場規模は縮小していくと予測できます。

さらに、近年「ナシ婚」と呼ばれる結婚式をしないカップルが増えています。結婚式の実施率は2014年には70.9％でしたが、2018年には64.9%と減少を続けています。（参考：結婚総合意識調査（リクルートブライダル総研調べ）

また、コロナ禍において、結婚式の代わりに記念写真を撮るフォトウェディングや親族のみの少人数婚が普及しました。コロナ後も結婚式需要は減少することが考えられており、将来性のない業界と言えるのです。

2-9. 不動産業界

不動産業界は、体育会系の社風が残っている会社も多く、ブラックになりやすいためおすすめできません。

不動産業界は、書面での契約がメインの会社が多いなど、IT化が遅れている業界と言われています。他にも古い体質が残る企業が多く、体育会的な根性主義が合わないと感じる人もいるでしょう。

また、営業職の給料は「基本給+インセンティブ」となっています。インセンティブ制は、成績次第で高年収が狙えますが、成績が悪いと給料は新卒程度しかもらえない不安定な給与形態なのです。

将来性としては、2023年問題が懸念されています。これは、1992年に生産緑地に指定され転用が禁止されていた土地が、2023年より宅地へ転用できるようになる問題です。

多くの生産緑地が売却され、宅地供給過多となると土地価格が急激に下落してしまうため、問題視されているのです。特に、多くの土地を保有している大手不動産会社が打撃を受けると考えられています。

体育会系の社風が苦手な人、安定した給料を求める人にはおすすめできない業界です。

2-10. 広告業界

広告業界は、労働時間が長く、ブラックな傾向にあるためおすすめできません。激務の理由としては、業務が幅広く、複数のプロジェクトを並行して進めることが多いことが挙げられます。

広告業界の仕事は、新規営業や既存の顧客との打ち合わせ、プロジェクトの予算やスケジュール管理、社内会議など多岐に渡ります。広告掲載日は決まっているので、締め切りを絶対に守らなければならない中で、何度もクライアントの要望に応じて修正を繰り返さなければなりません。

複数プロジェクトを並行することが多いので、締め切り前や担当するプロジェクト数が多いと、残業は避けられません。締め切りが厳格に決まっているため、担当プロジェクトがあると長期休暇も取りづらいのです。

実際に、深夜残業や休日出勤が出来る人ではないと広告代理店では厳しいという声がありました。

上下関係が未だに根強く残っている会社も多く、体育会系の雰囲気が苦手な人にもおすすめできません。

2-11. 保険業界

保険業界は、少子高齢化に伴い将来性が不安視されているため、おすすめできません。

保険という商品が安定した売上を継続するには、

• 保険に契約する人が増え続けること
• 保険金を受け取る人が増えないこと

が必須条件です。契約者が増えないことには売上になりません。契約者を確保しても受け取り手が増えれば、支出だけがかさみます。

ところが、国内の人口動態をみると、その条件は満たせません。むしろ真逆の流れになっています。

国内人口は、2008年をピークに減少し続けています。特に、少子化によって保険商品の主なターゲットである「健康な若年層」は減少の一途をたどっています。国民皆保険制度の影響もあり、若年層の保険加入意識は高くありません。若者の保険離れとさえ言われており、実際に20代の生命保険加入率は男性が45.4%、女性が51.8%にとどまっています。（参考：生命保険文化センター 生活保障に関する調査）

それに対して、高齢者の割合は増え続ける一方なので、当然ながら病気や死亡によって保険金を受け取る人の割合は増加します。

このように保険業界全体が今後著しく拡大していることは考えづらいです。実際に大手生命保険会社の保険料収入は、減少傾向が続いています。

（引用：業界動向）

保険業界は今後も少子高齢化が進行していき、安定した売上を継続しにくいため、長期的なキャリアが考えにくい業界と言えます。

3. 「市場規模」と「将来性」で今転職すべき業界を知る

転職しない方がいい業界について見ていきましたが、反対に今転職すべき業界を見つける際は市場規模と、将来性を考慮することが重要です。

3-1. 業界選びの第一歩は「そもそもどんな業界があるのかを知る」ことから始まる

どのような業界があるのか知らなくては、選びようがありません。まず世の中にどんな業界があるのか、把握しておきましょう。

このように、分類ごとに様々な業界があります。日々利用していながらも、転職先の候補には入れていなかった業界もあるかと思います。

この中で、1章で紹介した業界は、離職率が高い・将来性がない・ブラックになりやすいビジネスモデルのいずれかに当てはまるためおすすめできません。よほど魅力的な条件の企業が見つかった場合を除いては、転職先の候補から外して良いでしょう。

3-2. 市場規模とトレンドで業界の勢いを知る

業界の市場規模やトレンドを把握しておくと、業界の先行きを検討しやすくなります。業界の勢いを知る際は、市場規模マップというサイトがおすすめです。

市場規模マップは、業界の規模や成長率をビジュアル化したものです。

視覚的に分かりやすく、どのような業界があるのか分かるので業界を絞り込みやすくなります。

市場規模が大きい業界ほど安定性が高く、小さい業界でも成長率が高く今後発展していくと考えられる業界もあります。

（引用：市場規模マップ）

①市場規模が大きい業界

市場規模が大きい業界には

• 自動車業界
• 建設業界
• 不動産業界
• 医療業界

などが挙げられます。生活に欠かせないインフラ業界や日本が強みとする製造業界が含まれ、業界の歴史が長いのも特徴です。業界の雇用や賃金は安定している傾向にあります。

②成長率が高い/低い業界

前年比の成長率を大きく上回る業界には

• 医療機器業界
• モバイルコンテンツ関連
• 電子書籍

などがあり、新型コロナウイルスの蔓延やデジタル化により飛躍した業界が多いです。

一方で、成長率が低下した業界には

• 生命保険業界
• 電力業界
• 印刷業界

などがあります。保険業界は新型コロナウイルスの影響で、対面での営業機会が減り新規契約数が大きく減ったことが原因と考えられます。また、マイナス金利により運用益が下がっていることも原因の1つです。

③市場規模は小さいものの、成長率が著しく高い業界

市場規模は大きくないものの、著しく成長率を伸ばす企業もあります。例えば、企業や個人がインターネット上で不特性多数の人に業務を依頼・発注するクラウドソーシング業界は市場規模は2950億円とまだあまり大きくないものの、成長率は前年比+25.0%と飛躍的な成長を遂げています。

他にも

• ハンドメイドマーケットサービス（+160.0%）
• ドローンビジネス （+51.3%）
• オンライン恋愛・マッチングサービス（+49.2％）
• パブリッククラウドサービス（+32.3%）
• eスポーツ（+26.6%）

などデジタル化に伴って発展している業界は、高い成長率となっています。

3-3. 2030年以降を見据えた業界選び！キーワードは「デジタル化」と「高齢化」

将来性を見据えて業界を選ぶには、これからの社会の特徴を抑えておく必要があります。結論から述べると、今後ますます進んでいくデジタル化と高齢化に付随した産業は伸びていくと考えられます。

一つ目のキーワードは「DX」です。これはアフターコロナを生き抜く成長戦略の軸として、多くの企業が注目している領域です。

DXは、今後の経済発展を支える大きなキーワードとして、国を挙げて人材育成に力を入れています。2025年までに複雑化しているビジネスシステムのDX化に成功した場合、2030年には実質GDP 130兆億円越えの押し上げが実現できると予測されているのです。（参考：経済産業省 DXレポート）

反対にDX化を進めなかった場合、2025年には現在の3倍もの経済損失が生じるのです。この懸念は「2025年の崖」と呼ばれており、エンジニア・デジタルアーキテクト・データサイエンティスト等のIT人材需要が高まっています。

今後も、IT領域は発展を遂げ、市場価値を上げていくでしょう。

2つ目のキーワードは「高齢化」です。

2030年には国民の3人に1人が65歳以上の高齢者となり雇用や医療に大きな影響を与える2030年問題も懸念されています。介護人材の不足が大きな問題となっており、介護業界は国をあげて処遇改善や定着促進につとめているため、需要の高まりにより、転職しやすく待遇の良い業界となっていくことが期待されます。（参考：厚生労働省老健局 介護人材の確保・介護現場の革新）

高齢化による定年後の不安や労働力人口の減少により、企業と労働者を繋ぐ人材業界も発展を遂げるでしょう。終身雇用制度の薄まりや定年後も働く人が増えたことで、転職市場はより活発になっています。

このようにIT化や高齢化によりビジネスの需要が増す業界が今後伸びていくと考えられるのです。

4. 転職におすすめの業界

業界選びのコツを知ったところで、最後に転職におすすめの業界を紹介します。

転職すべきでない業界は離職率高い・将来性低い・ビジネスがブラックでした。裏を返せば、これらを全て回避できる業界は将来性のある業界・高年収が狙える業界・ホワイトな業界です。

以下の様な業界がそれぞれの特徴に当てはまります。

高年収が狙える金融業界でも、結果主義が苦手な人にはおすすめできないなど、性格により向き・不向きはあるため、自分の性格や転職理由を振り返り選ぶようにしましょう。

各業界の特徴は、『転職先におすすめの業界19選｜中途採用で人気の企業ランキング【2023年最新版】』に詳しく載っているので確認してみてください。

5. まとめ

転職しない方がいい業界を、離職率・将来性・ビジネスモデルの観点から説明しました。

労働集約型や薄利多売のビジネスモデルは、労働時間が長い一方で給料は低いビジネスモデルになりやすいです。

転職する業界を選ぶ際は、市場規模と将来性を考慮しましょう。

あなたの未来が明るくなることを祈っております。

CareerTheory編集部

現役の転職コンサルタント集団。大手人材会社に在籍しているメンバーが多いため、執筆内容に制約がかからないように『匿名性』とし、裏事情やノウハウを包み隠さずにご紹介しています。