53歳の平均年収は？中央値や男女別・学歴別の収入の違いを徹底解説

• 53歳の平均年収はどのくらいだろう
• 周囲と比べて自分の年収は低いのだろうか

と考えていませんか？

結論からいうと、53歳の平均年収は610万円と言われています。

ただ、平均年収は性別や企業規模によって異なります。

※学歴・雇用形態・企業規模は50代前半の金額

この記事では、人材会社や公的機関の調査をもとに、53歳の平均年収を詳しく解説します。

すべて読めば、同年代との収入比較ができます。

（目次）

• 53歳の平均年収は610万円
  • 52歳の年収の「中央値」は440万円前後
• 【条件別】 50代前半の平均年収
  • 男女別
  • 学歴別
  • 雇用形態別
  • 企業規模別
  • 産業別
• 53歳平均の生活費目安【年収610万円の場合】

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1. 53歳の平均年収は610万円

53歳の平均年収は、610万円です。

参考：doda『年代別・年齢別 平均年収情報』

男女別にみると、

• 男性：666万円
• 女性：444万円

と、約222万円の差が生じていることがわかります。

なお、上記は転職エージェント利用者を対象にした調査です。

2019年9月～2020年8月の1年間にdodaエージェントサービスに登録した人の平均年収データを20歳から65歳までの年齢別に集計しました。

参考：doda『年代別・年齢別 平均年収情報』

平均年収は調査によって若干の変動があるものの、53歳の平均年収は440~670万円というのが一般的のようです。

国税庁が実施する「民間給与実態統計調査」によると、50代の平均年収は以下の通りとなっています。

参考：令和元年分『民間給与実態統計調査』

こちらは、53歳だけを対象にしたものではありませんが、上記の表をみる限り、50代前半である53歳男性の平均年収は「600万円後半」、53歳女性の平均年収は「300万円前半」辺りが妥当であると判断できます。

53歳の年収の「中央値」は、440万円前後

53歳男女総合の年収中央値は、440万円前後と考えられます。

厚生労働省の調査をもとにした、50代の年収中央値の男女別推定金額は以下の通りです。

※「月収中央値 × 12 + 平均賞与」で算出
参考：令和元年賃金構造基本統計調査、毎月労働統計調査「年末賞与」「夏季賞与」

年代によって異なりますが、440万円前後であると判断できます。

ここまでは53歳の平均年収を紹介しました。

次の章からは、同年代の年収をより詳しく把握するために、50代前半（50歳～54歳）の「条件別の平均年収の違い」を解説していきます。

2. 【条件別】 50代前半の平均年収

50代前半（50歳～54歳）の平均年収を、以下の区分で解説します。

1. 【男女別】50代前半の平均年収
2. 【学歴別】50代前半の平均年収
3. 【雇用形態別】50代前半の平均年収
4. 【企業規模別】：50代前半の平均年収
5. 【産業別】50代前半の平均年収 

それぞれの違いを把握しておきましょう。

2-1.【男女別】50代前半の平均年収

参考：平成30年度『民間給与実態統計調査』

2-2.【学歴別】50代前半の平均年収

※「平均月収 × 12 + 平均賞与」で算出
参考：平成30年年賃金構造基本統計調査

2-3.【雇用形態別】50代前半の平均年収

※「平均月収 × 12 + 平均賞与」で算出
参考：平成30年年賃金構造基本統計調査

2-4.【企業規模別】：50代前半の平均年収

　　※「平均月収 × 12 + 平均賞与」で算出
参考：平成30年年賃金構造基本統計調査

2-5.【産業別】50代前半の平均年収

50代前半の平均年収を、産業別にまとめました。

業界別の年収ランキングは以下の通りとなりました。

• 1位.電気ガス水道（インフラ）業：834万円
• 2位.情報通信業：720万円
• 3位.学術研究・専門業：690万円
• 4位.教育・学習支援業：674万円
• 5位.金融・保険業：666万円

それぞれ簡単に説明します。

1位.電気ガス水道（インフラ）業：834万円

業種別にみると、もっとも年収が高いのはインフラ業界で、年収は834万円でした。

電気・ガス・水道などを供給し、私達の生活を支える仕事です。

インフラ系企業は、安定性も高く、他の業種と比較して給与も高くなる傾向にあります。

2位.情報通信業：720万円

2位は情報通信業で、年収は720万円でした。

IT技術の進展などにより、業界全体が拡大傾向であり、かつ人材不足が顕著なため、他の業種と比べて高い給与が得られやすい特徴があります。

また、スマートフォンの普及により情報通信業も私達の生活を支える仕事と言えるでしょう。

3位.学術研究・専門業：690万円

3位は学術研究・専門業で、年収は690万円でした。

学術研究・専門業は、主に学術的研究などを行う事業所，個人又は事業所に対して専門的な知識・技術を提供する事業所で、他に分類されないサービスを提供する企業や人を指します。

具体的には、弁護士や税理士も学術研究・専門業に分類されるので、平均年収は高くなる傾向にあります。

4位.教育・学習支援業：674万円

4位は教育・学習支援業で、年収は674万円でした。

教育・学習支援業は、学校教育を除く組織的な教育活動を行う事業所を指します。

具体的には、予備校や通信学習がこれらの部類に含まれます。

5位.金融・保険業：666万円

5位は金融・保険業で、年収は666万円でした。

金融・保険業界は、証券会社や投資銀行など、高収入の職種が多いのも特徴です。

3. 53歳平均の生活費目安【年収610万円の場合】

※アクサダイレクト生命『家計費の理想割合』をもとに計算

4. 年収をアップさせる3つの方法

収入を増やす具体的な方法は、以下の通りです。

1. 昇進や昇格などによる給与アップを目指す
2. 空いた時間で副業する
3. 給料の高い職場に転職する

それぞれ具体的に見ていきましょう。

4-1.  昇進や昇格などによる給与アップを目指す

もっとも堅実に収入を上げる方法は、昇進や昇格によって給与をベースアップさせることです。

成果を上げることを常に意識し、日々の業務に取り組みましょう。

この際、企業の評価基準を把握しておくことも大切です。

4-2.  空いた時間で副業する

本業とは別に副業を行うことで、収入を増やすことも可能です。

ダブルワークをしたり、クラウドソーシングを通して仕事を請け負ったりすることで、空いた時間を活かして効率的に稼ぐことができます。

ただ、本業に加えて仕事をすることになるため、体力的・精神的な負担が大きくなるという懸念は拭えません。

本業に支障が出てしまっては本末転倒ですし、またそもそも企業によっては副業を容認していないこともあります。

4-3.給料の高い職場に転職する

誰にでも実現可能かつ最も確実な収入アップの方法は、転職です。

職種や仕事内容は同じでも、職場を変えるだけで、月々数万円ほど給与が上がるケースも珍しくありません。

月給にそれほど違いがなくても、ボーナスのある職場に転職するだけで、年収が数十万円アップすることもあるでしょう。

また、「昇格や昇進が見込めない」「業績がかんばしくなく、ボーナスや手当も支給されない」という場合は、現職よりも条件の良い企業への転職を検討してみることをおすすめします。

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• 選考対策のノウハウを幅広く保有している
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アンケートからわかった！ 『ワークポート 』の特長まとめ

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アンケート調査からは、以下のような特長がわかります。

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第二新卒者がエージェントを選ぶ際には、どちらかといえばあなたのことをリードしてくれる、積極的なサポートが売りのエージェントを選ぶべきです。

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『ワークポート』が提供してくれる積極的な提案や業界知識は、若年キャリア層の弱みをうまくカバーし、キャリアアップへの大きな後押しとなってくれると期待できます。

5. 平均年収に関するFAQ

平均年収に関するよくある質問をまとめました。

• Q1.50代の平均年収はいくらですか？
• Q2.53歳で年収1000万円以上の人の割合を教えてください

気になることがあればここで解消しておきましょう。

Q-1.50代の平均年収はいくらですか？

同調査で明らかになっている「50代以上の平均年収」は613万円です（男性661万円、女性431万円）。

50代の平均年収を年齢ごとに区分したものを以下にまとめました。

出典：doda

年齢が上がるに連れて、平均年収も数十万円ずつ上昇していることがわかります。

Q2. 53歳で年収1000万円以上の人の割合を教えてください

dodaの調査によると、50代で年収1000万円以上を稼ぐ人の割合はわずか13.4%程度であると判明しています。

年収は年齢が上がるにつれて増えていくことから考えると、53歳の段階で年収1000万円を超えている人は、全体の10%を下回ると判断できるでしょう。

そもそも年収1000万円以上を稼ぐ人は、すべての年代を含む労働者のうち、およそ30%ほどです。（参考：令和元年分「民間給与実態統計調査」）

53歳の段階で年収1000万円を超えるためには、以下のような戦略を立てて、行動していく必要があります。

年収1000万円を目指すのであれば、上記のような戦略を試してみましょう。

さいごに

53歳の年収事情を紹介しました。

現時点で年収が610万円を超えているのであれば、周囲よりも高収入であると考えて問題ないでしょう。

しかし、年収610万円を下回っている場合、周囲にやや遅れをとっていると言えます。

副業をはじめたり、転職をしたりするなど何かしらの行動に踏み切ってみることをおすすめします。

もしも転職を検討しているのであれば、以下の転職エージェントにまずは相談してみるとよいでしょう。

あなたの暮らしが、より良いものになるよう願っています。

CareerTheory編集部

現役の転職コンサルタント集団。大手人材会社に在籍しているメンバーが多いため、執筆内容に制約がかからないように『匿名性』とし、裏事情やノウハウを包み隠さずにご紹介しています。