コンサルの転職事情は?年収・転職理由・未経験からの転職

高い年収や専門性を求めて、コンサル業界への転職を考える方は多いでしょう。しかし、コンサル会社は種類によって業務内容や求められる役割が大きく異なり、自身の経験が通用するか、希望通りの待遇が得られるかが気になるところです。この記事では、ファームの種類ごとの特徴や年収・職位の決まり方に加え、同業へ移る理由、未経験からの目指し方、選考対策とその後のキャリアを解説します。

コンサルティングファームの種類

コンサル会社とは、クライアント企業が抱える経営や業務上の課題を引き受け、期間を定めたプロジェクト単位でその解決を支援する専門企業です。コンサル会社は種類によって扱う領域や求められる役割が異なります。自身の適性や志向と合わない種類の会社へ応募すると苦労しかねません。種類ごとの主な仕事と代表的な会社の例は次のとおりです。

種類 主な仕事 会社の例
戦略系 全社的な経営戦略の策定やM&A方針の決定など、経営の上流における重要判断を支援 マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン コンサルティング グループ(BCG)など
総合系 戦略立案から業務改革(BPR)、システムの構想・導入までを一気通貫で支援 Big4(デロイト、PwC、EY、KPMG)、アクセンチュア、アビームコンサルティングなど
IT系 基幹システムの刷新について、構想策定から導入・定着支援までを通じた業務改善の支援 フューチャーアーキテクト、スカイライト コンサルティングなど
シンクタンク 経済・政策の調査研究と、それを基盤にした官公庁や企業向けのマネジメントやIT領域の支援 野村総合研究所など
FAS M&Aに伴う財務の調査(デューデリジェンス)や事業再生などの専門支援 デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー、KPMG FAS など
組織人事系 人事制度の刷新や組織の見直しなどの専門支援 マーサー ジャパンなど
中堅中小企業向けの経営コンサル 中堅・中小企業の経営課題の解決支援 船井総合研究所など

総合系は、経営の上流から現場の定着まで幅広く関われます。

シンクタンクは、リサーチで培った分析力を活かして経営やITの課題解決を支援します。

中堅中小企業向けの経営コンサルは、経営者に近い距離で売上拡大や現場改善を支援するのが特徴です。

なお、コンサル会社と似て見えても、経営課題の解決とは異なる領域を扱う組織もあります。道路や橋梁などのインフラ設計を担う「建設コンサルタント」や、決算書の適正性を確かめる「監査法人」は、経営コンサル会社とは業務領域が異なります。

コンサルからコンサルへの転職

ほかのコンサル会社へ移るときは、移る理由で選ぶ会社の種類が分かれ、移り先で入社時の職位と年収も変わります。

コンサル間で転職する理由

総合系やIT系で業務改革やシステム導入を中心に担当してきた方が、経営層に近い立場で経営戦略や新規事業の立案に関わるために戦略系へ挑戦する例は代表的です。また、現職で昇格ポストに空きがない場合に、総合系や国内独立系のコンサル会社へ移ってマネージャーなどの上位職位に就き、職位や年収を早期に引き上げる道もあります。

特定の業界に強みを持つコンサル会社や、FASへ移り、専門領域を深める動きも見られます。さらに、長時間労働を避けるために、稼働時間の管理が徹底された会社や、リモートワークが定着した環境を選び、働き方を改善するケースもあります。

Big4系のコンサル会社では、グループの監査法人の独立性ルールによって社員による株式の保有や副業が制限されることがあります。そのため、将来の起業準備や副業の自由度を求めて国内独立系のコンサル会社へ移る方もいます。国内独立系のコンサル会社は評価や報酬の仕組みを柔軟に設計できるため、大手を上回る報酬を示す会社もあります。大手から国内独立系へ移ったあとに、再び大手のコンサル会社へ戻る出戻りも珍しくありません。

コンサル間で移るときの職位と年収

コンサル会社の間で転職する際は、会社の種類や採用基準の違いによって入社時の職位が上下に調整されることがあります。

たとえば、総合系のマネージャーが戦略系へ移る際はシニアコンサルタント相当に下がる例があります。逆に、総合系のシニアコンサルタントが国内独立系へ移る際はマネージャー相当へ昇格する例が見られます。なお、IT系などから戦略系へ移る際は、職位が同じか1ランク下がっても年収水準が上がることが少なくありません。

提示年収を比較する際は、次の項目を確認します。

  • 基本給と賞与の比率(固定給の手厚さと業績連動賞与の割合)
  • 各職位の給与の幅と昇進基準(昇給ペースと昇格条件)
  • マネージャー以上で入る場合の評価指標(案件獲得や売上が評価にどれだけ直結するか)

なお、内定後に交渉できる範囲は、職位の給与の幅での微調整や入社一時金程度に限られます。希望する職位や年収がある場合は、選考途中の面談などで事前にすり合わせておきましょう。

未経験からコンサルへの転職

大手コンサル会社の中途採用は事業会社などの出身者が多く、戦略系のA.T. カーニーも採用でコンサルタント経験を不問としています。選考ではベーススキルとなる論理的思考力とコミュニケーション能力が重視され、書類選考や面接、ケース面接で見られます。

未経験で応募する場合、年齢層で見られる点も異なります。20代はポテンシャル(伸びしろ)が重視されますが、30代前半は専門性を案件に活かせる即戦力性も問われます。30代後半以降は特定領域の深い専門性に加えマネジメント経験が見られ、マネージャー以上での採用が中心です。

また、出身分野で相性のよいコンサル会社の種類も分かれます。SIerやエンジニアは要件定義やシステム開発、PM経験が評価され、総合系のテクノロジー部門やIT系と好相性です。

事業会社の企画職は総合系の戦略や業務改革(BPR)部門、金融機関出身者や公認会計士はFASと相性がよく、公認会計士の資格は選考でも評価されます。

なお、特定の資格が必須となる会社は少なく、選考も日本語のみで完結する会社がほとんどですが、外資の戦略系では応募者の学歴が見られる傾向があります。

コンサル転職の選考対策

コンサル会社の選考は、応募から入社までの流れと期間を押さえたうえで、職務経歴書・Webテスト・ケース面接のそれぞれに備えます。

選考の流れと期間

コンサル会社の採用選考は、一般的に以下のステップで進みます。

  1. 書類選考(履歴書・職務経歴書)
  2. Webテスト・筆記試験
  3. 面接(複数回実施。会社によりケース面接を含む)
  4. 内定・オファー面談(条件提示)
  5. 現職の退職手続き・入社

活動開始から入社までは、半年ほどかかるのが目安です。面接回数は多くのコンサル会社で1〜3回程度ですが、戦略系では4〜6回に及ぶこともあります。また、ケース面接は戦略系や総合系の戦略部門で課されることが多いです。

内定が出たあとの承諾期限は、提示から1週間前後が目安となります。選考スピードや面接回数はコンサル会社によって異なるため、複数の会社を併願する場合は、内定が出るタイミングが重なるよう応募の時期を調整して日程を組みます。

コンサル業界に強い転職エージェントを活用すると、選考情報を教えてもらえます。職務経歴書や志望動機の添削、ケース面接の練習、面接日程や条件の調整も手伝ってもらえます。なお、信頼できる転職エージェントを選ぶ際は、厚生労働省の「人材サービス総合サイト」で職業紹介事業者ごとの実績を調べられます。

職務経歴書・Webテスト・ケース面接の対策

職務経歴書は、担当業務の羅列を避け、「直面した課題」「自身の判断と具体的な行動」「創出した成果」の順に論理的に書き、成果は数字で示します。志望動機では、「成長したい」といった受け身の理由は避けます。未経験なら「なぜ現職ではなくコンサルか」、コンサル間の転職なら「なぜ他社へ移るのか」を踏まえ、「なぜそのコンサル会社か」を現職での経験と結びつけて説明します。

WebテストはSPI、玉手箱、TG-WEB、戦略系の独自試験などがあり、多くは案内受領後1〜3週間以内に受検します。ケース面接は正解を当てる場ではなく、課題の構造化や論理的前提の置き方、面接官との対話を通じた思考の筋道が見られます。ボストン コンサルティング グループ(BCG)の採用サイトでも、正解や不正解はないとされています。

なお、コンサル間で転職する人の面接では、担当した業界やテーマ、プロジェクトの段階(構想・実行・定着)とともに、自身の役割や判断が深掘りされます。

コンサルから事業会社・ファンドへの転職

コンサル会社でスキルを磨いたあとに事業会社や投資ファンドへ移るキャリアは、業界で「ポストコンサル」と呼ばれます。コンサルから出るときは、次に自分が何を成し遂げたいかによって転職先が分かれます。

大手事業会社の経営企画や事業企画では、戦略立案力や経営層への提案経験を活かして中期経営計画の策定や予算管理、M&Aの検討などを担います。IT・Web企業ではIT系コンサル会社での経験を活かし、事業開発やプロダクトマネージャー(PdM)、社内のDX推進を牽引します。スタートアップでは給与に加えてストックオプションが付与されることもあり、企画から事業開発まで幅広く担当します。PE(プライベート・エクイティ)ファンドは戦略系やFASの出身者が主な採用対象です。

日系事業会社のうち、年齢や経験年数で処遇が決まる給与体系の会社へ移ると年収が下がりやすい点に注意が必要です。また、事業会社では各部署との綿密な根回しや合意形成が重視され、合理的な正論だけでは意思決定が進まない組織文化の違いもあります。なお、経験を積んだあとに独立してフリーランスになったり、企業の社外取締役や大学講師として活動したりする道もあります。