「一般職から総合職になる方法は？」
「自社内の配置転換と転職、どっちがいいの？」
と悩む方はたくさんいます。
実は、自社内の転換によって総合職になるよりも、転職を考えたほうが総合職になれる可能性が高いのが現実です。
しかし、一般職から総合職への転換にはおさえるべきポイントがあるため、入念な準備と将来を見据えた転職活動が重要になります。
そこでこのページでは、転職のプロとして多くの求職者をサポートしてきた私が、以下2つのポイントについてくわしくご紹介します。
- 自社内で一般職から総合職に転換するポイント
- 転職して総合職になるためのポイント
- 一般職と総合職の違いを徹底比較
- 一般職から総合職へチェンジするメリット・デメリット
- 一般職か総合職か｜自分に適しているのはどちらなのかを知る
- 総合職を目指すことに決めた後の戦略
- 一般職から総合職へキャリアチェンジする具体的な方法
- 総合職になれる転職サイト・エージェントおすすめ5選
- 【FAQ】一般職から総合職への転換に関する質問と回答
この記事を読むことで、一般職から総合職を目指すにあたって必要となる知識とポイントが理解でき、総合職への一歩が踏み出せるでしょう。
目次
1.一般職と総合職の違いを徹底比較
最初に一般職と総合職の違いについて比較してみましょう。
それぞれの相違点をしっかり把握してください。
1-1.仕事内容
仕事内容の違いについては下記のとおりです。
| 一般職 | 総合職 |
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一般職
仕事の内容は、各企業、業界等によって異なりますが、事務作業や資料作成など補助的な業務が中心です。
業務の進め方も各企業ごとに異なり、総合職の社員1名に対して一般職1名でサポートを行うケースや一般職を担当する複数のスタッフがひとつの部署を受け持つケースなどもあり、必要になる能力も業務内容によって異なります。
一般職に対して《誰にでもできる簡単な仕事》というイメージを持つ人もいますが、実際には状況に応じた対応力や高い事務処理能力、調整能力等が求められることも多く、業務の中で重要な仕事を担う場合もあるでしょう。
また、貿易事務や医療事務等の現場では、一般職であっても語学能力や専門知識が求められることから、総合職と比較して能力が劣っているというわけではありません。
総合職
総合職は、企業活動の中心業務に携わることが多く、将来管理職になることを期待された幹部候補でもあります。
仕事内容は多岐に渡り、将来会社を支える人材に育つように、さまざまな職種を経験することが普通です。
そのため、異動や転勤などが発生しやすくなっています。
総合職は、将来目指しているキャリアによって、おおまかに事務系総合職と技術系総合職の2種類に分けられます。
| 事務系総合職 | 技術系総合職 |
| 人事・経理・総務・法務等の管理部門に加え、企画や営業企画など幅広い業務を担当 | 研究・生産・開発・設計等、いわゆる「ものづくり」にかかわる仕事を担当 |
業界によっては区別がなかったり、もっと細かく分かれたりしている会社もあります。
配属先の決め方は各企業によって異なり、数年ごとのローテーション制で複数の職種を経験させるケース、最初にその人の適性に合った職種に配属し、必要に応じて後で職種転換させるケースとさまざまです。
最初に就いた職種に適性があると高く評価された場合は、その職種をずっと続けるケースもあります。
このように、幅広い業務に携わり、さまざまな分野でスキルを身につけていきながらキャリアアップしていくのが総合職の大きな特徴です。
1-2.年収
一般職と総合職では、仕事内容に違いがあるので年収にも違いが出ます。
| 一般職 | 総合職 |
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基本的に総合職の方が一般職よりも年収は高くなります。
政府の統計データによると、大卒で初年度の年収ベースで総合職が平均266.4万円、一般職が242.04万円で約24万円の差が開いています。
入社初年で約24万円の差がつき、この差額は勤続年数が増えるほど大きくなっていきます。
勤続8年（30歳時点）になると総合職は平均年収384.8万円に対して、一般職は平均311.6万円でその差は73万円にまで広がります。
出典：令和2年賃金事情等総合調査（調査年月2020年）
10-1（大学卒、事務・技術労働者、総合職相当）
10-2（大学卒、事務・技術労働者、一般職相当）
※年収はモデル所定内賃金×12カ月分で算出
この数値は平均値なので、そこまで差が出ない会社もありますが、一般的には給与の面では一般職よりも総合職が優遇され、その差は年齢が経つにつれて大きくなります。
加えて総合職では会社の幹部に昇進する可能性が高くなるので、さらに年収に大きな差が出るのです。
1-3.異動・転勤の有無、その他の違い
一般職と総合職で大きく違いが出るのが、異動・転勤の有無や福利厚生制度の充実度です。
| 一般職 | 総合職 |
|
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一般職
一般職は、基本的に異動・転勤がないという特徴があります。
一般職であっても、同オフィス内の他部署異動程度は行う企業もありますが、他県への転勤を伴うような異動は基本的にありません。
利用できる福利厚生制度も、総合職よりも少なく設定されている企業が多いようです。
総合職
総合職に異動・転勤はつきものといってもいいでしょう。
なぜなら、将来の幹部候補として社内のさまざまな職域を経験することが必須だからです。
また、福利厚生制度や研修制度について多くの企業が一般職とは差をつけています。
福利厚生面でいえば、転勤を伴う異動には多額の費用がかかるため、手厚い住宅手当等を用意している企業が多く、研修制度も幹部候補として育てるために、一般職より総合職のほうが充実していることが多いようです。
一般職と総合職の違いがわかったところで、一般職から総合職へチェンジするメリット・デメリットを見ていきましょう。
2.一般職から総合職へチェンジするメリット・デメリット
一般職から総合職へチェンジを希望する人が多いということはメリットがあるという証拠ともいえます。
一方でデメリットも存在します。
| メリット | デメリット |
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ここでは、メリット・デメリットの両方を見てみましょう。
2-1.メリット
一般職から総合職へキャリアチェンジするメリットは以下になります。
- 給与・年収のアップが見込める
- 昇進・昇給の機会が増える
- 手厚い福利厚生制度が受けられるようになる
- やりがいのある仕事を任せてもらえるようになる
一般職から総合職へ転換した場合の一番大きなメリットは、給与・年収のアップでしょう。
昇進・昇給の機会も増えますので、一般職を続けていた場合よりも、手にするお金を増やすことが容易になります。
仕事内容も、個人の裁量に任せる責任ある仕事が多くなりますので、やりがいがもてるようになるでしょう。
2-2. デメリット
実は、一般職から総合職へキャリアチェンジした場合、メリットだけでなくデメリットもあります。
- 残業が多くなりプライベートの時間が減る
- 転勤・異動が増える
- 責任ある仕事を任される反面、プレッシャーも高まる
一般職のように、与えられた仕事をこなせば終了ではなく、大きなプロジェクトを任されることも増えますので残業も増えることになります。
また、転勤・異動が増えますので、すでに家族を持っている人は子供の学校問題について悩むかもしれません。単身赴任を選ばざるを得なくなる場合もあるでしょう。
充実した仕事ができる反面、責任を持たされる機会が増えるので、人によってはプレッシャーから強いストレスを抱えることになるかもしれません。
3.一般職か総合職か｜自分に適しているのはどちらなのかを知る
一般職と総合職の違いやメリット・デメリットがわかったところで、はたして自分はどちらが向いているのかハッキリさせたいですよね。
それぞれをくわしく解説します。
3-1.一般職に向いている人
一般職に向いている人は、一言でいえば「プライベート志向」の人です。
- プライベートを大事にしたい人
- 仕事と家庭を両立させたい人
- 裏方の仕事が好きなタイプ
仕事だけでなく趣味の時間も確保にしたい、家族と過ごす時間を大切にしたいと考えている方は、残業も少なく転勤・異動がほとんどない一般職が向いているでしょう。
3-2.総合職に向いている人
総合職に向いている人は、一言でいえば「上昇志向」の人です。
- 幅広い業務を経験してリーダーシップを発揮したい
- ゆくゆくは幹部に出世したい
- スキルアップをして昇進したい
- 責任ある仕事がやりたい
- 給料はたくさん欲しい
たとえ残業が続いてもバリバリと働き、責任を持たされるプレッシャーを跳ねのけることができるだけのバイタリティのある人が総合職に向いています。
ここまで読んで、総合職を目指すことを決めた方は、次章を読んで具体的な総合職への転換するための戦略を練りましょう。
4.総合職を目指すことに決めた後の戦略
ここからは、総合職へ転換する具体的な戦略をご紹介します。
総合職に転換する方法には、「社内の転換制度」を利用する方法と、「転職」によってキャリアチェンジする方法の２つがあります。
どちらを選べばいいのか、今あなたが勤めている会社によって回答は異なりますので、確認しながら読み進めてください。
4-1.社内転換と転職どちらがいいのか？選び方・決め方
基本は社内の転換制度を利用することを考えましょう。
なぜならリスクが少ないからです。
（社内転換について今すぐ知りたい方は「4-2.自社内で転換すればリスクが少ない」をご覧ください。）
以下のような場合は転職を検討したほうがいいでしょう。
- 転換制度自体がない、ほとんど使われていない
- 転換制度を利用できる回数が非常に少ない
- 転換のための試験の合格率が極端に低い
- 自分が試験を受ける条件に当てはまらない
なぜなら、自社内で総合職にチェンジできる可能性が低いからです。
各企業によって総合職になれるチャンスは異なるため、チャンスが極端に少ない場合は、機会が訪れるまで待たなくてはいけなくなります。
自分の年齢やスキル・キャリアから考えて、今転職したほうが総合職になれる確率が高いと判断できるのであれば転職を考えましょう。
4-2.自社内で転換すればリスクが少ない
おすすめは自社のキャリア転換制度を利用して総合職になることです。
転職には、どうしてもリスクが伴います。タイミングや条件等、必ずしも自分の思い通りの転職ができるとは限らないからです。
今の仕事を続けながら転職活動を行った場合、条件にこだわってしまうとタイミング的に転職が難しくなってしまうこともあるでしょう。
いったん退職してじっくりと時間をかけて条件の合う会社を探すという方法はさらにリスクが高くなるので、あまりおすすめできません。
無職の期間が長くなると経歴の印象が悪くなるからです。
社内の転換制度を利用するのであれば、たとえ転換のための試験に落ちても職を失うことはなく、次回のチャンスに再度挑戦することもできます。
自社に社内転換制度があるなら、まずはそちらを優先して検討しましょう。
4-3.年収をアップさせたい、今の環境に不満があるなら転職も考える
今の会社で総合職にキャリアチェンジができたとしても年収はそれほど上がらないことがわかっているとか、すでに職場環境に不満があり心機一転を図りたいというのであれば、転職を機に総合職にチェンジすることを考えるのもよいでしょう。
とはいえ、転職をともなう総合職へのチェンジはリスクが高くなりますので慎重に行うべきです。
今の自分の抱えている不満を解消するには転職以外に方法はないのか、今一度考えてみましょう。
どう考えても転職するしかないと結論が出たならば、転職成功のための準備をしっかり行ってから転職活動をスタートさせてください。
5.一般職から総合職へキャリアチェンジする具体的な方法
一般職から総合職へキャリアチェンジする具体的な方法を紹介します。
ひとつずつくわしく解説します。
5-1.自社内での配置転換
自社内の配置転換制度等を利用して総合職にキャリアチェンジする方法です。
各企業ごとに制度が異なっているので、以下は一般的なステップとなります。
細かいステップは各自異なりますので事前によく確認しましょう。
(1).自社内の転換制度を確認する
まず最初にすることは、自社内の転換制度の内容確認です。社内の転換制度は各企業ごとに大きく違うからです。
一般的には年に数回、総合職にキャリアチェンジするための試験や面接などが行われることがほとんどです。
しかし、会社によっては数年に1回とチャンスが少なかったり、制度はあっても使われていなかったり、制度自体が廃止されている場合もありますから、必ず詳細を確認してください。
【社内転換制度で確認するポイント】
- 社内転換制度の有無
- 社内転換制度の頻度（回数）／年に何回行われるか？
- 転換制度の詳細／試験・面接の有無、試験の内容について
- 試験がある場合は受験資格の条件／自分が条件を満たしているか？
- 次回行われる試験・面接の日時や内容
- 試験の合格率
企業によっては、上司の推薦があれば試験など受けずに総合職にチェンジできることもあります。
また人員の配置に大きく影響するので、試験を受ける前に上司との話し合いが必須となっているケースもあります。
以下のようなことがわかったら、早めに転職活動を検討したほうがいいでしょう。
- 転換制度自体がない、ほとんど使われていない
- 転換制度を利用できる回数が非常に少ない
- 転換のための試験の合格率が極端に低い
- 自分が試験を受ける条件に当てはまらない
自社内で総合職にキャリアチェンジできる可能性が低いからです。
(2).試験内容に合わせて準備をする
試験の日時や内容を確認したら、それまでに準備をします。上司、先輩や同僚などから前回の試験の状況などを聞いておくことも大切です。
筆記試験の内容、面接の内容など確認し、勉強して備えましょう。
小論文を書かせる会社もありますので、論文の書き方のコツをつかんでおき、自分の総合職への意気込みなどを試験までにまとめておくようにしましょう。
(3).面接・試験を受ける
忘れずに決められた日に試験・面接を受けてください。
試験の結果報告の手段は各企業によって異なります。
直接上司から口頭で伝えられる、書面で受け取るなど、どんな形で合否が伝えられるかは各自で確認をしておきましょう。
5-2.転職して総合職になる
転職して総合職にキャリアチェンジすることもできます。
【転職して総合職になるためのポイント】
- 自分の強みを発揮できる仕事（職種）を選ぶ
- 一般職の面接よりも総合職の面接は厳しくなることを覚悟しておく
- 異動・転勤の頻度など、わかる範囲で調べておく
- 転職エージェントを利用する
転職にはリスクを伴いますので、転職活動に入る前にしっかり準備をしておきましょう。
まず一番重要になるのが自分の強みを発揮できる仕事を選ぶということです。
総合職はいろいろな仕事を任されるとは言っても、なにかひとつ強みがあるほうが面接等でアピールしやすくなるからです。
また、総合職の面接は、一般職の採用面接よりも厳しめになる傾向があるので、転職の動機についてもしっかりと言語化できるようにまとめておきましょう。
面接や志望動機作成に不安がある方は、転職エージェントの利用がおすすめです。
補足：転職エージェントとは
一般的な求人サイトと異なり、求職者一人に対してキャリアコンサルタントが担当し、転職活動をサポートしてくれるサービスです。
求人の紹介から、面接対策まで、転職活動を総合的に支援してくれます。
転職エージェントは、あなたの悩みや希望をヒアリングして、適切な求人を紹介してくれます。
もちろん転職すること自体に悩んでいる段階でも利用可能です。
- 「総合職への転職を成功させたい」
- 「特にスキルがないので、面接が不安」
といった悩みにも、丁寧に対応してくれるでしょう。
次の章では、数ある転職エージェントの中から、一般職から総合職に転換することを考える方や収入アップを第一条件に考える方におすすめのものを厳選して紹介していきます。
6.総合職になれる転職サイト・エージェントおすすめ5選
数ある転職エージェントの中から、以下の3点を基準に、「総合評価の高い転職エージェント」をピックアップしました。
総合評価を導き出す3つの基準
- 求人：求人の質・量は十分かどうか
- 提案力：求職者にぴったりの提案をしてくれるかどうか
- サポート力：コンサルタントからの手厚いサポートを受けられるかどうか
さらに当サイトが独自に取得した『500人を対象にした転職エージェントの評判に関するアンケート』の結果を加え、利用者の総合評価順にランキング形式でまとめると、おすすめの転職エージェントは、以下の通りとなりました。
| ランキング | 転職エージェント | 総合評価 | 特徴 |
| 1位 | マイナビエージェント | ★★★★★ 4.6 |
サポートが充実しており、はじめての転職に強い。20代転職支援実績No1 |
| 2位 | doda | ★★★★★ 4.5 |
国内最大規模の転職エージェント。求人の質も高く、20代後半からのキャリアアップ転職に最適 |
| 3位 | リクルートエージェント | ★★★★☆ 4.3 |
求人数No1、業界最大手の転職エージェント。選択肢を増やしたいなら登録必須。 |
| 4位 | パソナキャリア | ★★★★★ 4.5 |
親身な対応に定評があり、慣れない転職に不安がある方には特におすすめ |
| 5位 | ハタラクティブ | ★★★★☆ 4.2 |
サポートが手厚く、既卒・フリーターの転職に強い。キャリアが浅く転職できるか不安、という方におすすめ。 |
ランキング上位の転職エージェントを詳しく紹介します。
1位.マイナビエージェント| 初めての転職に強く、20代実績No.1
『マイナビ IT AGENT』は、丁寧なサポートがウリの20代向け転職エージェントです。
求人数だけではリクルートやdodaといった大手ほどではありませんが、首都圏の20代に焦点を当てれば1番の満足度（4.2/5.0点）を誇ります。
そのため、求人数が豊富な大手（例えば、『リクルートエージェント』や『dodaエージェント』など）と併用することをおすすめします。
2位.doda | 求人の質・転職サポートが評判
『dodaエージェント』は、パーソルキャリア（旧：インテリジェンス）が運営する国内最大級、顧客満足度No.1（2023年 オリコン顧客満足度®調査 転職エージェント20代 第1位）を誇る転職エージェントです。
提案力・求人数ともにトップレベルで、かつ「悪い口コミ」も見当たらず、担当者の当たり外れが少ないエージェントだと言われています。
首都圏の20代30代にはもちろん強く、他にも地方での転職や、高齢での転職など、他の転職エージェントで断られるような場合でも、dodaであれば案件が見つかるとの口コミが見受けられたので、『全ての人におすすめできる転職エージェント』と言えます。
3位.リクルートエージェント| 求人数No1、地方にも強い
『リクルートエージェント』は、求人数No.1の総合転職エージェントです。
公開求人は約37万件、登録者のみ閲覧できる「非公開求人」を合わせると約62万件以上の求人を扱っています（2023年4月7日時点）。
業界最大の転職支援実績があり（厚労省「人材サービス総合サイト」より2019年実績）、サポートも充実しているので、転職を検討しているなら必ず登録すべき1社です。
転職成功率を上げるには、『dodaエージェント』や、サポートへの評判が高い『パソナキャリア』や『マイナビエージェント』を併用すると良いでしょう。
◆補足：リクルートが運営している関連サービス
- リクルートダイレクトスカウト（年収700万円ある人向け）
- リクルートエージェントIT（エンジニア向け）
4位.パソナキャリア | サポート充実で満足度No.1
『パソナキャリア』は、手厚いサポート・フォローに定評があり、慣れない転職に不安がある方に特におすすめです。
運営元のパソナ社は大手人材派遣会社として数多くの企業との取引実績を有しており、業種・規模を問わず多くの企業とのパートナーシップが実現する求人数の充実ぶりには目を見張るものがあります。
Career Theory編集部が転職エージェント利用経験者を対象に行ったアンケート調査では、求人の量や質だけでなく、その手厚いサポートを高く評価する声が多く寄せらました。
親身・丁寧な対応やアドバイスを受けられるのはもちろんのこと、たとえば若年層のキャリアプランや女性のライフプランに関連した悩みのように、転職の枠を超えて、求職者がそれぞれ抱えるキャリア全般の悩みにも深く寄り添ってもらえたと好評です。
『パソナキャリア』はどの求職者層にもおすすめできる大手総合系転職エージェントの1つですが、特に現年収500万円以上の人であれば豊富な選択肢と有用な提案を受けることができるでしょう。
さらに、東名阪（東京・名古屋・大阪）エリアでは特に求人数が充実しているため、同エリアでの転職を志望する人にはより一層おすすめの転職エージェントです。
『パソナキャリア』には高い年収を得ているハイクラス・ハイキャリア層の転職支援に特化した『パソナキャリア（ハイクラス）』があります。
取扱い求人約1.5万件（2022年8月時点）の約半数は年収800万円以上のハイクラス求人で、ハイクラス層の転職に特化した専任のコンサルタントがキャリアアップを力強くサポートしてくれます。
『パソナキャリア』が抱えるエージェントは腕利き揃いで、同じくハイキャリア向けのスカウト型転職サイト『リクルートダイレクトスカウト』のエージェント・ヘッドハンターランキングでは決定人数部門で1位（2020年）と、高い実績を有しています。
既に600万円程度の年収を得ている人がさらなるキャリアアップを目指すなら、あなたのニーズにより深く寄り添ってくれる『パソナキャリア（ハイクラス）』を利用しましょう。
5位.ハタラクティブ | 第二新卒・既卒の転職実績No.1
『ハタラクティブ』は、第二新卒や既卒など若年層をターゲットにした特化型転職エージェントで、第二新卒特化型としては最大手です。
2,300件以上の案件に加え、キャリア相談、職務経歴書や面接対策について徹底したサポートで、書類審査通過率91.4%、内定率80.4％という非常に優れた実績です。
いまの経歴に自信のない方でも、違う職種で新たに挑戦したい、これから正社員に挑戦してみたいとお考えの方には非常におすすめできるエージェントです。
公式サイト：
https://hataractive.jp/
また、求人数を多く見たい場合は、『リクルートエージェント（約50万件）』を併せて利用することをおすすめします。
7.【FAQ】一般職から総合職への転換に関する質問と回答
一般職から総合職への転換に関する質問と回答をまとめました。
気になることはここで解決しておきましょう。
Q1.なぜ一般職と総合職に分けられているのですか
簡単に説明すると、「雇用における男女の格差を解消するため」です。
総合職・一般職というコース別採用がスタートしたのは、男女雇用機会均等法が施行された1986年頃です。
それ以前の日本の企業の大半は、男女別の雇用管理を行っていました。
男性は将来の幹部候補生として採用し、企業内の中心的業務に就かせて育てていくのに対して、女性は長期雇用を前提としない労働者として、一般事務のような仕事しかさせなかったのです。
それが男女雇用機会均等法の施行によって変わり、募集・採用・昇進・配置などにおいて男女差別をすることが禁止され、男性・女性という性別で判断せず、仕事内容や成果によって評価を行うようになりました。
これにともない、あらたに総合職／一般職といったコース別雇用管理制度が導入されたのです。
しかし、時を経て令和の時代には、働き方に男女の差はほとんどなくなりつつあります。
企業側も世の中の流れをくんで、柔軟な働き方を積極的に推し進めるようになり、総合職・一般職の分け隔てをしない会社も増えています。
Q2.転勤のない総合職はありますか
転勤のない総合職もあります。
一般的に転勤のない総合職は、次の質問と回答でもある「地域（エリア）総合職」と呼ばれています。
Q3.地域（エリア）総合職とはどういうものですか
地域総合職とか、エリア総合職と呼ばれる総合職は、基本的に転勤がない総合職となります。
エリア総合職の主な特徴を見てみましょう。
- 仕事内容は総合職とほぼ同じだが、働く場所が限定されている
- 異動があったとしても、たとえば東京在住者は東京近郊での異動になるので転勤のリスクが少ない
- 産休・育休を取りやすい場合が多い
- 転勤がないぶん給料は低いことが多い
- エリア総合職で働いているのは、ほとんどが女性
一般職と総合職の中間的な仕事と言えるかもしれません。
エリア総合職はどの企業でも取り入れているわけではなく、採用している業界は限られています。
【エリア総合職を採用している業界】
- 銀行、保険会社、証券会社などの金融業界
- 各種サービス業界
- 小売業界
- 総合商社
- 各種メーカー・製造業
転勤のリスクはないものの、通常の総合職と違って給料も低く設定されていることが多く、昇給や昇進も少ないようです。
通常の総合職とエリア総合職で迷った場合は、違いをよく確認する必要があります。
Q4.一般職から総合職に変更しても結婚・出産できますか
この質問の回答は、ケースバイケースとなりますが、今までの傾向として、高給を得ている女性は結婚が遅くなりやすいといった調査結果がすでに出ているのは確かです。
参考：東洋経済オンライン記事
だからといって、総合職にキャリアチェンジしたら、結婚も出産もあきらめなければいけないというわけではありません。
総合職でバリバリと仕事をこなしつつ、結婚・出産をして幸せな家庭を持っている方はたくさんいます。
自分がどんな人生を歩みたいと考えるかで決まると言ってもいいでしょう。
内閣府のレポートがありますので参考にしてください。
参考：内閣府「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）レポート2020」
8.まとめ
総合職に転換する方法には、「社内の転換制度」を利用する方法と、「転職」によってキャリアチェンジする方法の２つがあります。
リスクが少ないのは、社内の転換制度を利用することですが、心機一転、転職で総合職へチェンジする方法を選ぶことも可能です。
もし総合職になるための転職を考えているのであれば、以下の転職エージェントの利用を検討してみてください。
あなたが納得がいくキャリアを積めるよう、陰ながら応援しています。
現役の転職コンサルタント集団。大手人材会社に在籍しているメンバーが多いため、執筆内容に制約がかからないように『匿名性』とし、裏事情やノウハウを包み隠さずにご紹介しています。
