仕事を辞めたい！うつ病かもと感じたときにまず取るべき行動を徹底解説

「会社に行きたくない！仕事を辞めたい！」
「もしかしてうつ病なのかな？」

上記のように感じている方もいるのではないでしょうか。

うつ病を治療せずに放置しておくと、症状はどんどん悪化し、仕事や人間関係に支障が出てしまいます。もちろん仕事を頑張ることは大切ですが、うつ症状があるのならば、しっかりと治療に専念すべきです。

しかし、「病院に行った方がいいの？診断書はもらえるの？」といった疑問や、「休職や退職の流れが分からない」という不安を抱えている人も多いでしょう。

そこでこの記事では、元人事部でメンタルヘルスケアにも詳しい筆者が、「うつ病かもと感じたときにまず取るべき行動」を徹底解説していきます。仕事を辞めたいと悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。

1. まずはうつ病かどうかをセルフチェックしよう
2. 「うつ病かも」と感じたときに取るべき行動
3. 休職する場合に頭に入れておきたいこと
4. 退職する場合に頭に入れておきたいこと
5. うつ病で仕事を辞めた人の体験談

この記事を読めば、「うつ病かもと感じたときにどうすればよいのか」が分かり、最善の選択ができるでしょう。

1. まずはうつ病かどうかをセルフチェックしよう

「仕事が憂鬱でもう行きたくない。これはうつ病かもしれない」と思いつつも、メンタルクリニックまで足を運ぶのはためらわれるという方も多いのではないでしょうか。

そこで、まずはWEBで簡単にできるセルフチェックを試してみることをおすすめします。

セルフチェックであれば、スマホで質問に回答するだけで、あなたのメンタルの状態をある程度ですが判断してくれます。もちろん、厳密な診断はできませんが、セルフチェックで「受診しましょう」と結果が出れば、それはクリニックに行ってみるタイミングと判断できます。

セルフチェックには様々な種類がありますが、一番詳しいストレスレベルの測定ができるのは厚生労働省が提供している『5分でできる職場のストレスセルフチェック』です。

公式ページ：
https://kokoro.mhlw.go.jp/check/

厳密にはうつ病診断に特化したものではありませんが、57問の設問で、あなたのメンタルの状態をより正確に判断できます。

こちらはあなたの普段の健康状態の他に、職場環境や仕事の満足度などの観点から質問が表示されます。メンタルの不調の原因が職場環境にありそうと思い当たる方は試してみてください。

2. 「うつ病かも」と感じたときに取るべき行動

この章では、「うつ病かも」と感じたときに取るべき行動を解説していきます。

• 2-1. 病院で診断を受ける｜診断書をもらおう
• 2-2. 病院に行くのが難しい場合は、有給休暇を取得して、一旦心身を休める
• 2-3. 眠れない場合は、医師の指導のもと睡眠導入剤を服用し、生活リズムを整える

それでは見ていきましょう。

2-1. 病院やクリニックで診断を受ける｜診断書をもらおう

「うつ病かもしれない」と感じたら、なるべく早く医療機関に行き、専門医の診断を受けることをおすすめします。

冒頭でも触れましたが、うつ病を放置したまま仕事を続けた場合、症状はどんどん悪化し、仕事や人間関係だけでなく、人生そのものにも大きな悪影響を及ぼす可能性があるからです。

ただ、いざ医療機関に足を運ぼうとしても、「精神科や心療内科、メンタルクリニックなど様々な種類があってどこに行けばいいのか分からない」という方も多いのではないでしょうか。

それぞれの特徴や主な治療方法を簡単にまとめましたので、参考にしてみてください。

いずれもメンタルヘルスを扱う医療機関なので、大きな違いはほとんどありません。どの医療機関に足を運んでも、うつ症状を診てもらうことは可能なので、安心してください。

目安としてですが、重度のうつ症状の方（食事ができない、死にたくなるときがある等）は、精神科・精神神経科の病院を受診しましょう。入院が必要な場合は、入院治療を受けることも可能です。

軽度のうつ症状の方、頭痛や胃痛などの身体的症状が出ている方、精神科に抵抗がある方は、心療内科を受診してみてください。

また、「なんだか最近体調が悪い気がする。もしかしてうつ病なのかな？」と感じ始めた方は、メンタルクリニックに足を運んでみても良いでしょう。精神科の病院などと比べて、気軽に行きやすいというメリットがあります。※入院が必要になるくらい症状が悪化している方（食事ができない、死にたくなるときがある等）は、「クリニック」ではなく「病院」を受診することをおすすめします。

病院に行ったら具体的に症状を伝える

医療機関に行った際は、「なんだか毎日眠れない」「仕事のことが不安で食欲が出ない」「体がだるくて疲れやすい」など、具体的な症状を医師に伝えるようにしましょう。

症状を自覚するという意味でも、冒頭に紹介したセルフチェックは役立ちます。

もし何かしらの診断をされた場合は、診断書の発行を忘れずにお願いしましょう。「診断書を発行する必要がある」と医師が判断すれば作成してもらえます。

もし休職をする場合には、会社側から診断書の提出を求められるのが一般的です。退職する場合にも、診断書があればスムーズに辞めることが可能になります。

担当医に対して、「会社に提出するため、診断書を書いていただけますか」と伝えてみてください。なお、診断書の発行は、早くて即日、場合によっては2週間程度かかる可能性があります。

2-2. すぐに病院に行くのが難しい場合は、有給休暇を取得して、一旦心身を休める

「病院に行く気力がない」「精神科や心療内科に抵抗がある」「電話予約が苦手」という人もいるでしょう。

できれば早めに病院を受診したいところですが、どうしても難しい場合は、有給休暇を取得する等して、一旦心身を休めてみることをおすすめします。

そのまま仕事を続けていると、症状が悪化していくだけなので、まずは休みましょう。その上で、病院に行く気力が出てきたら、実際に足を運んでみてください。

なお、精神科や心療内科の初診は、予約が難しい場合が多いです。「今日病院に行きたい」と思って電話してみても、予約が埋まっているケースがあります。そのため、病院の予約はなるべく早めに行っておきましょう。

2-3. 眠れない場合は、医師の指導のもと睡眠導入剤を服用し、生活リズムを整える

「うつ病かもしれない」と感じたら、これ以上症状を悪化させないためにも、睡眠の質とリズムを見直すことをおすすめします。

不眠で悩んでいる方は、病院でその旨を伝えてください。睡眠導入剤を処方してもらえる可能性があります。医師の指示通りにしっかりと睡眠導入剤を服用することで、寝つきを良くしたり、熟睡感をアップさせたりできます。

薬の作用で眠ることに抵抗がある方もいるかもしれませんが、睡眠障害があると、脳も身体も十分な休息がとれません。その結果、うつ病がさらに進んでいくことになります。ゆえに、眠れなくて苦しんでいる場合は、医師に相談しながら、睡眠導入剤に頼ってみることをおすすめします。

なお、不眠に悩みながらも、忙しすぎてまだ病院に行けていない方もいるでしょう。そのような方は、ドラッグストアなどで購入できる「睡眠改善薬」を試してみてもいいかもしれません。

ただし、病院で処方される医療用医薬品ではないので、睡眠誘発作用は穏やかで、そもそも長期間続く不眠症ではなく一過性の不眠を解消することを目的に販売されています。できれば早めに医療機関を受診し、専門医に相談した上で、自分に合った薬を処方してもらうようにしてください。

3. 休職する場合に頭に入れておきたいこと

うつ症状があり、働くのが難しい場合は、まずは休職を検討してみてください。

この章では、「休職する場合に頭に入れておきたいこと」を解説します。

• 3-1. 診断書を上司に提出し、休職の旨を伝える｜休職手続きの流れ
• 3-2. 休職できる期間は、医師の診断結果や会社の就業規則によって決まる
• 3-3. 健康保険による傷病手当金を受給しよう

順に見ていきましょう。

3-1. 診断書を上司に提出し、休職の旨を伝える｜休職手続きの流れ

休職する場合の基本的な流れは、以下の通りです。

まずは、診断書を提示しながら、直属の上司に休職の相談をします。

「実は最近体調が優れず、病院を受診したところ、うつ病と診断されました。1カ月の休職を要すると言われ、診断書をもらいました。そのため、ご迷惑をおかけしてしまい大変申し訳ないのですが、休職させていただきたく思っております。」

上記のように伝えてみましょう。診断書があるので、上司も納得してくれるはずです。その後、会社によっては、産業医や人事担当者との面談が行われます。

その後、具体的なスケジュールが決まり次第、休職届けを提出し、休職に入ります。

基本的には、上司もしくは人事担当者からの指示通りに行動すれば問題ありません。

• 休職中は誰に連絡すればよいのか
• どれくらいの頻度で連絡するのか
• 連絡手段はどうすればよいのか

上記は会社によって異なるので、しっかりと確認しておきましょう。

3-2. 休職できる期間は、医師の診断結果や会社の就業規則によって決まる

休職できる期間は、医師の診断結果や会社の就業規則によって決まります。

実は、休職制度というものは、労働基準法等の法律によって定められているわけではありません。休職に関する規定は、会社の就業規則によって設定されるものです。よって、休職制度の内容や休職期間の上限については、会社によって異なります。

休職期間の上限を3カ月としている会社もあれば、2年間までとしている会社もあります。まずは、自分の会社の就業規則をチェックし、休職に関する規定を確認してみてください。

その上で、具体的な休職期間は、医師の診断結果に基づきます。例えば、診断書に「3カ月の休職を要する」と記載されていた場合は、基本的には3カ月を目安として休職期間が設定されます。

また、休職期間が延長する場合もあります。上記の例で言うと、3カ月を経過するタイミングで症状が改善せずに、病院で「さらに3カ月の休職を要する」という診断書をもらった場合には、休職期間が3カ月延長します。

しかし、上述の通り、会社ごとに休職期間の上限は異なります。休職期間の上限が1年間の場合には、1年間に達するまで延長が可能ですが、上限が3カ月の場合には、3カ月休職した時点で休職期間が終わり、それ以上の延長はできません。

3-3. 健康保険による傷病手当金を受給しよう

休職する場合には、傷病手当金を受給することをおすすめします。

基本的に、休職期間中は、会社から給料は受け取れません。無給の状態では、金銭面での不安が頭に残り、しっかりと療養生活を送れないでしょう。

そこで利用したいのが、健康保険による傷病手当金です。

傷病手当金とは、病気やケガで働けなくなった際に、休職中の経済的保障をしてくれる制度です。具体的には、最長で1年6カ月の間、給料の約3分の2の金額を受給することができます。例えば、月給が24万円程度の人は、1月あたり16万円程度の手当金が貰えます。

支給条件は以下の4つです。

詳しくは、健康保険協会のホームページを確認しましょう。

参考：全国保険保険協会
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/sb3040/r139/
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/~/media/Files/aichi/kenpoiin/2019120501.pdf

分からないことがあれば、会社の人事担当者にメールか電話で質問してみましょう。

4. 退職する場合に頭に入れておきたいこと

うつ病が進行しているならば、すぐに退職した方が良い場合もあります。

例えば、職場環境が原因でうつ病になったケースです。ジョブローテーションがあるような大企業であれば環境を変えられますが、そうでない場合は、一旦休職しても、復職後には結局同じ職場環境で働くことになるので、根本的な解決にはなりません。

この章では、「退職する場合に頭に入れておきたいこと」を解説します。

• 4-1. まずは診断書を持って上司に退職の旨を伝え、退職日等を決める｜退職手続きの流れ
• 4-2. 退職後は、速やかに健康保険と年金の切り替え手続きを行う
• 4-3. ハローワークで、失業保険の受給期間の延長手続きをする

ぜひ参考にしてみてください。

4-1. まずは診断書を持って上司に退職の旨を伝え、退職日等を決める｜退職手続きの流れ

退職する場合の基本的な流れは、以下の通りです。

まず、診断書を持って、上司に退職の旨を伝えます。

「ここ半年ほど原因不明の頭痛や胃痛が続いていたため、病院を受診したのですが、うつ病及び心身症だと診断されました。思っていたよりも症状は重く、このままでは業務の継続が困難であると言われました。

今後の人生を見据え、一旦、退職させていただき治療に専念したいと考えております。突然のことで、ご迷惑をおかけして大変申し訳ございません。退職日程等は、また相談させてください。」

上記のように伝えてみてください。うつ病は心の病気なので、他人にはなかなか理解されにくいです。しかし、医師の診断書があれば、上司にもすぐに理解してもらえるので、退職の話もスムーズに進むでしょう。

※通常は就業規則に則って、退職日の1カ月前や2か月前に退職の旨を伝えます。ただし、うつ病の診断書があれば、ある程度会社側も柔軟に対応してくれるはずです。例えば、「2週間後や3週間後には辞めたい」という希望がある場合は、素直に伝えてみましょう。

具体的な退職日や有給消化について話がまとまったら、退職届を提出し、退職手続きを進めていきます。

なお、退職手続きの際には、「離職票の交付」を人事担当者に依頼しましょう。離職票がないと、退職後に、失業保険（雇用保険の基本手当）を受給することができないからです。

4-2. 退職後は、速やかに健康保険と年金の切り替え手続きを行う

退職の翌日から14日以内に、健康保険と年金の切り替え手続きを行いましょう。

切り替え手続きを行わないと、医療費が全額負担になったり、将来もらえる年金額が減ったりする可能性があります。

基本的には、お住まいの地域の市区町村役場に行き、以下のような切り替え手続きを行います。

• 会社の健康保険→国民健康保険
• 厚生年金→国民年金

ただし、健康保険に関しては、「退職した会社の健康保険を任意継続する」という選択肢もあります。任意継続の詳しい保険料については、その会社が加入している健康保険に確認してみてください。

また、国民健康保険に切り替える場合の保険料については、お住まいの地域の市区町村役場にお問い合わせください。その上で、国民健康保険に切り替えた方が得なのか、任意継続の方が得なのか判断しましょう。

※扶養してくれる家族がいる場合は、「家族の扶養に入る」という選択肢もあります。

4-3. ハローワークで、失業保険の受給期間の延長手続きをする

退職後は、失業保険を受給することをおすすめします。

失業保険（雇用保険の基本手当）とは、退職後、働く意思と能力があることを前提に、90日～360日間金銭的支給を受けられる制度です。

離職票などをハローワークに持っていき、申請手続きを行うと、失業保険の受給可否や支給額が決定されます。具体的な支給額や支給期間は人によって異なるので、最寄りのハローワークに確認してみましょう。

ただし、うつ病で退職した場合は、「働く意思はあっても能力はあるのか」ということが問題になります。

「すぐに就職するのは難しい」という場合、その時点で失業保険を受け取ることはできません。そのため、受給期間の延長手続きを行いましょう。延長手続きを行えば、病気が回復し働ける状態になってから失業保険を受給することができます。

なお、うつ病（心身の障害、疾病）によって自己都合で退職した人は、「特定理由離職者」として認められるケースがあります。特定理由離職者に認定された場合には、むしろ通常よりも好条件ですぐに失業保険を受給することが可能です。

支給開始までの3カ月の給付制限がなくなったり、所定給付日数が増えたりします。特定理由離職者と認めるかどうかの判断はハローワークが行うので、必ず医師の診断書を持参するようにしましょう。

詳しくは、お近くのハローワークの担当者に確認してみてください。

5. うつ病で仕事を辞めた人の体験談

最後に、うつ病で仕事を辞めた人の体験談を紹介します。

出典：twitter

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やはり、仕事を辞めたことによってポジティブになれた人は多いようです。

出典：twitter

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「症状が悪化する前に辞めて良かった」という声も多いです。皆さんも、うつ症状を感じているのであれば、無理に働き続けるのではなく、一旦療養生活を送るという選択肢を検討してみてください。

6. まとめ

元人事部でメンタルヘルスケアにも詳しい筆者が、「うつ病かもと感じたときにまず取るべき行動」を徹底解説しました。

「うつ病かもしれない」と感じたら、なるべく早く病院に行き、専門医の診断を受けることをおすすめします。

休職するにせよ退職するにせよ、まずはご自身の体調を第一に考えるようにしてください。

CareerTheory編集部

現役の転職コンサルタント集団。大手人材会社に在籍しているメンバーが多いため、執筆内容に制約がかからないように『匿名性』とし、裏事情やノウハウを包み隠さずにご紹介しています。