「第二新卒の転職は難しい?」
「第二新卒が転職を成功させるにはどうしたらいい?」
と、悩まれている方も多いのではないでしょうか。
結論から言うと、第二新卒の転職は難しいわけではありません。
第二新卒世代の転職決定者数は近年大幅に伸びており、かつ半数以上の人事担当者が第二新卒が多数含まれるZ世代(20〜25歳)を積極的に採用したいと回答しているからです。
しかし難しくないからと言って、やみくもに転職活動を行うと失敗を招きかねません。
転職を成功させるには第二新卒に強い転職エージェントを効率的に利用し、入念な事前準備と選考対策を行うことが重要です。
そこでこの記事ではキャリアアドバイザーとして数多くの第二新卒の方を転職成功に導いてきた私が、第二新卒の転職が難しいと言われる理由や転職成功の秘訣をお伝えします。
- 第二新卒の転職は難しくない【結論】
- 第二新卒の転職が難しいと言われる4つの理由
- 第二新卒の転職が難しいケースとは?
- 第二新卒で転職すべき人とは?具体的な事例を紹介
- 第二新卒で転職する4つのメリット
- 第二新卒の転職を成功させるために押さえるべき5ポイント
- 第二新卒の転職に強い転職エージェント5選
- 第二新卒の転職動向
- 第二新卒の転職に関するよくある質問
- まとめ
全て読めば、あなたの転職が前向きで具体的なものになるでしょう。
目次
1. 第二新卒の転職は難しくない【結論】
結論から述べると、第二新卒の転職は難しくありません。
近年の第二新卒転職を巡る動向やデータを分析すると、第二新卒の転職ハードルは年を追うごとにどんどん下がってきていると考えられるからです。
難しくない理由について、以下の根拠をもとに解説します。
- 1-1. 第二新卒世代の転職決定者数は近年5年間で約4倍に増加している
- 1-2. 第二新卒世代の離職率は長年横ばいの状態が続いている
- 1-3. 第二新卒世代を積極採用したい人事担当者は半数以上にのぼる
それでは、順に見ていきましょう。
1-1. 第二新卒世代の転職決定者数は近年5年間で約4倍に増加している
第二新卒の転職が難しくないことの1つ目の根拠として、第二新卒世代である20〜24歳の転職決定者数は、直近5年間で約4倍に増加していることが挙げられます。
リクルートの発表によると、2009年度〜2013年度の転職決定者数の平均を1としたときに、5年後の2018年度時点で20〜24歳の転職決定者数は3.82倍に増大しているのです。
〔出典〕株式会社リクルートキャリア(現・株式会社リクルート):若手の中途採用・転職意識の動向,2020.
上掲のグラフから、第二新卒世代(20〜24歳)の転職決定者数はここ数年で飛躍的に伸びていることが分かります。
第二新卒の転職決定者数がこれほどまでに増加している要因として、新卒の就職活動が売り手市場であることが企業・第二新卒者の双方に影響を及ぼしている点が挙げられます。
まずは新卒求人倍率の推移を学歴別に見ていきましょう。
以下の表から、高卒・大卒ともに2014年度以降の新卒求人倍率は右肩上がりであることが見て取れます。
2020年度にコロナ禍の影響で多くの企業が採用活動を見合わせたことにより求人倍率は落ち込んだものの、高卒は翌年に2019年度の水準まで回復、大卒は翌年こそ停滞したものの2023年度には回復しています。
〔出典〕株式会社リクルート:大卒求人倍率調査(2023年卒),2022.
厚生労働省:令和4年度「高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況」,2022.
令和3年度「高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況」,2022.
令和2年度「高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況」,2021.
令和元年度「高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況」,2020.
平成30年度「高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況」,2019.
平成29年度「高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況」,2018.
平成28年度「高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況」,2017.
平成27年度「高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況」,2016.
平成26年度「高校・中学新卒者のハローワーク求人に係る求人・求職・就職内定状況」,2015.
を基に編集部作成(高卒の2023年度は9月末までの値で記載)
大卒の求人倍率は高卒と比較すると全体として伸びが少ないようにも見えますが、そもそも1.6〜1.8倍という数値は大卒の新卒求人倍率においてかなり高い水準であると言えます。
というのも2008年9月に起きたリーマンショックの影響により景気が大きく後退し、新卒採用活動の一時見合わせや採用人数の削減に踏み切る企業が増えた際、大卒の新卒求人倍率は1.2〜1.3倍に落ち込みました。
この低迷期を抜けたのがまさに2014年度であり、以降の求人倍率は高卒・大卒ともに回復しています。
売り手市場で就職活動を行う場合、学生にとっては「内定が出やすい」「学生が企業を選べる」というメリットがある一方で、「どの企業を選ぶべきか分からない」「入社企業とのミスマッチが起きやすい」というデメリットも併存します。
つまり売り手市場であればあるほど、就職活動に失敗する新卒者も増えやすいのです。
さらに人によっては就職活動の際に複数社の内定を得た経験などから「第二新卒の転職活動もそれほど難しくなさそう」というように、転職活動への心理的ハードルが低い人もいるでしょう。
また企業としては新卒の就職活動が売り手市場であるために、新卒者の採用人数が予定数を下回ってしまうことがあります。
加えて、せっかく新卒採用した人材が入社後に何かしらの理由で短期離職してしまい、欠員となることも考えられます。
しかしながら、欠員となった新卒人材を再度新卒採用で補おうとすると最速でも翌4月入社となりますし、欠員が出たタイミングによっては当年度の新卒採用を終えている場合もあるでしょう。
これらの事情を勘案すると、次回の新卒社員の配属を待てない・事業計画上とにかく早く追加の若手社員が欲しいなど、不足した若手人材の早期補充を目的として第二新卒採用を行うことは企業にとって非常に合理的と言えます。
このように新卒の就職が売り手市場となっているために、企業と求職者の双方に良い影響を及ぼす形で第二新卒世代の転職決定者が増加しているのです。
1-2. 第二新卒世代の離職率は長年横ばいの状態が続いている
第二新卒世代の転職決定者数が増加を見せる一方で、第二新卒世代の離職率は長年横ばいの状態が続いています。
もし転職決定者の増加と比例して第二新卒世代の離職率が増えていたら、結局のところ第二新卒での転職活動は難しいのではないかと心配されている方もいらっしゃるかもしれません。
そこで厚生労働省のデータから第二新卒世代の離職率の推移を調査にしたところ、第二新卒世代の離職率は2014年度以降男女ともに横ばいであることが判明しました。
〔出典〕厚生労働省:令和3年雇用動向調査,2022
令和2年雇用動向調査,2021
2019年(令和元年)雇用動向調査,2020
平成30年雇用動向調査,2019
平成29年雇用動向調査,2018
平成28年雇用動向調査,2017
平成27年雇用動向調査,2016
平成26年雇用動向調査,2015
を基に編集部作成
2019年には離職率が男女ともに一時的に高くなっているものの、2020年以降再び下降しており、長期的に見ると第二新卒世代の離職率に大きな変化はありません。
さらに近年の転職入職者数も変動が少なく転職決定者数だけが約4倍に増えているわけですから、これらを勘案すると第二新卒の転職は容易になっていると考えて差し支えないでしょう。
ロの事象は転職決定率の増加を示唆すると仮定でき、その要因として転職の易化を考えることもできる
1-3. 第二新卒世代を積極採用したい人事担当者は半数以上にのぼる
さらに中途採用業務を担当する人事担当者の半数以上が「Z世代(20〜25歳)を積極的に採用したい」と回答しており、第二新卒が含まれる20代前半の若手人材を採用することに注目が集まっていることがわかります。
株式会社マイナビの調査(2023年)によると20〜25歳を積極的に採用したい企業は、他のほとんどの年代と比較して高い割合にあります。
経験者採用は26歳〜40歳よりも7.2%劣るもののそれでも61.7%と高い割合を示しており、未経験者採用については26歳以上の全ての年代を上回っています。
〔出典〕株式会社マイナビ:中途採用状況調査2023年版(2021年実績),2022を基に編集部作成
第二新卒は経験不問で採用し入社後に育成する前提のポテンシャル採用が基本であり、実際に20〜25歳の求職者に対しては52.7%が未経験者を採用したいと回答しています。
上掲の表では未経験者を積極採用したい企業よりも経験者を積極採用したい企業が上回っていると読み取れますが、そもそも若手かつ即戦力の人材などどの企業も欲しくて当然(採用したい企業の割合が高くて当たり前)です。
しかしそうした人材の確保が難しい(採用競争率が高い)ので、若さ・ポテンシャルをとるか経験・戦力感をとるかの選択が企業に迫られることになります。
上掲のデータは、そうした状況において若い人材のほうを優先する企業が多いことを示唆していると言えるでしょう。
加えて言うならば、経験者・未経験者の定義は企業によってさまざまです。
例えば一概に経験者と言っても、40代以上と20代前半では求められる経験が圧倒的に異なります。
第二新卒で例えると、半年以上の営業経験といったように明確かつ分かりやすい条件以外にも、業界または職種のいずれかに多少でも触れたことがあれば良しとする企業などもあるでしょう。
よって未経験者よりも経験者が求められていると捉えて、足を止める必要はありません。
企業の採用担当者は第二新卒であればそれほど大きなスキルや経験は求めない傾向にあるため、まずは積極的に転職活動をしてみることをおすすめします。
1章でお伝えした3点から、第二新卒の転職は難しくありません。
第二新卒の最大の武器となる若さを生かして、積極的に転職活動を進めてみてください。
2. 第二新卒の転職が難しいと言われる4つの理由
第二新卒の転職は難しくないにも関わらず難しいと言われがちな理由として、以下の4つが挙げられます。
本章では難しいと言われる理由と合わせて解決策も紹介します。
順番に見ていきましょう。
理由①:企業側に早期離職を懸念されてしまう
第二新卒の転職が難しいと言われる理由の1つ目として「採用してもまたすぐに辞めてしまうのではないか」と企業から早期離職を懸念されてしまう点が挙げられます。
選考時に早期離職を懸念されないためには、転職理由や志望動機を明確に企業側へ伝えることが重要です。
「この候補者を採用したらうちの会社で長く活躍してくれそうだ」と、採用担当者が太鼓判を押したくなるようなあなたの魅力やアピールポイントを伝えましょう。
採用担当者が魅力的に感じる転職理由や志望動機を準備するには第三者目線のアドバイスを得ることも効果的です。
転職エージェントを活用すると、専任のキャリアアドバイザーから転職理由や志望動機の具体的な作成方法についてアドバイスをもらえます。
第二新卒という短期離職を決めた人材である以上、応募先から再びの早期退職を懸念されることは避けて通れません。
ご自身の志望動機や転職理由を明確に伝えることで、採用担当者に早期離職の懸念を上回る期待感を抱かせることが大切です。
理由②:即戦力となる知識やスキルが少ない
第二新卒の転職が難しと言われがちな2つ目の理由として、第二新卒はビジネス経験が少なく即戦力となる知識やスキルが少ないという点が挙げられます。
確かに第二新卒で転職をするとなった段階では、即戦力となりうる知識やスキルを持ち合わせていない方が多く、悩んでしまう方もいるでしょう。
しかし企業側が持つ第二新卒への印象は、「新卒で入社した会社でビジネスマナー研修や基本的なOA研修を終えている程度の人材」である場合が多いため心配は不要です。
新卒で入社した企業によって多少の研修内容の差はあるにしろ、基本的には上記研修を終えた程度のまっさらな新卒者という理解で第二新卒の採用活動は進められています。
そのため採用後に育成することを見越して人材を確保するケースがほとんどであり、転職活動において即戦力となるような知識やスキルがなくても不安に思う必要はありません。
なお第二新卒に関しては、どのような伸び代を持ち入社後に活躍できそうかといったポテンシャルを重視した採用活動が行われます。
よって志望動機や転職理由を効果的にアピールすれば、第二新卒での転職成功に大きく近づくでしょう。
理由③:新卒とは違い最低限の社会人マナーが求められる
第二新卒の転職が難しいと思われてしまう理由の3つ目として、第二新卒は最低限の社会人マナーがあるものとして採用されることが多い点が挙げられます。
新卒は社会人経験がゼロですが、第二新卒には少なくとも数ヶ月〜数年の社会人経験があります。
よって新卒採用とは異なる扱いを受けるということをまず念頭におきましょう。
企業は第二新卒転職者に対して、新卒で入社した会社でビジネスマナー研修くらいまでは終えて挨拶や報連相など最低限の社会人マナーは身についていると見なしています。
ビジネスマナー研修を終えていることで、新卒社員よりも早い段階で実務経験を通じた育成に移れることを企業側は期待しているのです。
また第二新卒採用社員の実務経験によっては、実務ベースでの育成費用が低コストに抑えられる可能性もあります。
上記の観点から、企業側は「採用後どのくらいの育成期間が必要か」も選考ポイントに加味して採用活動を行います。
入社後に必要となる育成期間は各候補者によって異なるものの、まずは育成の第一段階である最低限の社会人マナーを求める傾向にあるのです。
社会人マナーに不安を感じる第二新卒の方は、事前に新人研修を振り返ったりビジネスマナー本を読み返したりして対策をしておくと安心でしょう。
理由④:社会人経験が少なく選考の応募要件を満たしにくい
社会人経験の少なさから応募要件を満たしにくく選べる求人の幅がぐっと狭まってしまうのは、第二新卒の転職が難しいと言われる理由の1つです。
求人のなかには社会人経験3年以上・実務経験3年以上といったように、社会人として一定のキャリアを積んでいることを応募要件に含む求人も多く存在します。
第二新卒の定義は明確に定められていないものの多くは大学卒業後に新卒で入社して3年以内の求職者を指すため、第二新卒で転職する際にこうした社会人経験年数を要件とする求人には応募できないのです。
しかし戦力となる知識やスキルが必要な一般的な転職とは異なり、第二新卒は経験不問で採用し入社後に育成する前提のポテンシャル採用が行われているという特徴があります。
そのため、未経験の業種や職種にチャレンジしやすく若手のうちに新しいキャリアの可能性を探せる点は大きなメリットでしょう。
第二新卒特有の社会人経験の少なさを武器に、ご自身の理想を叶える仕事や職種にぜひ挑戦してみてください。
3. 第二新卒の転職が難しいケースとは?
要点を押さえて事前準備を徹底すれば、第二新卒での転職は難しくありません。
しかし求職者の状況や希望によっては第二新卒で転職すべきでないケースも存在します。
具体的な事例を知り、本当に転職すべきかを今一度検討してみてください。
- 転職が難しいケース①:新入社員研修期間中で実務未経験である
- 転職が難しいケース②:実力に見合わないような高等な仕事に挑戦したい
- 転職が難しいケース③:第二新卒の相場以上の給料を求めている
- 転職が難しいケース④:転職の目的が今の会社を辞めることになっている
それでは1ケースずつ、紹介しましょう。
転職が難しいケース①:新入社員研修期間中で実務未経験である
第二新卒での転職が難しい事例1つ目は、新入社員研修中で実務未経験のまま転職に踏み切るケースです。
新入社員研修は多くの企業で入社後約1〜2ヶ月をかけて行われ、社会人に必要なビジネスマナーや業務に必要な知識などを学びます。
この新入社員研修期間中、つまり入社から1〜2ヶ月しか経過しておらずさらに実務経験が無い状態であるなら転職すべきではありません。
転職すべきでない理由は以下3点です。
- 仕事への耐性がない人だと思われる
一般的に研修よりも実務の方が難度が高く、研修期間すらクリアできない人材は実務を担うことも難しいだろうと判断される - 早期離職の懸念を助長する
第二新卒は入社後の早期離職を懸念される傾向にあり、さらに入社数ヶ月での転職となると早期離職の懸念に拍車をかけてしまう - 転職時期が最適ではない
4〜6月頃は新入社員の育成をまさに進めており、同時期に似た人材を積極採用することは考えにくい
企業の本格的な育成や実務が始まる前に音を上げてしまう人材だと判断されることを中心に、早期離職をより懸念されて転職活動が難航する、希望の求人が見つかりにくいなど、複数の理由で入社直後に転職するのはおすすめできません。
まずは新入社員研修が終わるのを待って、少しでも実務に携わってから転職する方が得策です。
転職が難しいケース②:実力に見合わないような高等な仕事に挑戦したい
実力に見合わないような高等な仕事への転職を希望する場合も、第二新卒で転職すべきではありません。
例えば現職で先輩に同行するのが精いっぱいで顧客を単独で担当させてもらえない営業職の若手社員が、自分だけで顧客に関する一切を引き受けるような業務を希望するケースです。
第二新卒は基本的にポテンシャル採用であり、同業界や同職種間での転職であっても一般的な転職ほどのスキル・経験値を求められません。
これは言い換えると、求職者の年次や社会人を経験した期間から想定される以上の業務を転職活動時点では求められないということにもなります。
よって第二新卒の時期に実力以上の仕事へ転職しようとすると、失敗してしまう可能性が高いでしょう。
現職での実力以上を必要とする仕事を希望するなら、まず今の職場で活躍し転職活動でアピールできる実績を作ることが必須です。
逆に言うと、第二新卒であっても転職活動を開始する時点で他の候補者との差別化となる圧倒的な成果や実績があれば、転職によってキャリアアップできる可能性もあるでしょう。
ただしこの場合は入社から短期間で出した成果=求職者の実力として転職活動時に評価されるため、ある意味では実力通りの転職であるとも言えます。
いずれにしろ第二新卒で転職する場合は、求職者の転職市場価値(企業が見た求職者の保有スキルや能力など)と同等の仕事への転職が上限となることは認識しておきましょう。
希望する仕事が今の実力に見合うのか、もし実力に見合わないなら将来的にどう動けば希望を達成できるのかを知りたい方は、転職のプロである転職エージェントのキャリアアドバイザーへの相談がおすすめです。
あなたの希望をヒアリングし、最適なプランや時期を提案してもらえます。
転職が難しいケース③:第二新卒の相場以上の給料を求めている
第二新卒の相場以上の給料を求めている場合も、第二新卒で転職すべきではないと言えます。
第二新卒は業務経験が少ないため、今後の活躍を見越してポテンシャル採用されることがほとんどです。
つまり多くの企業は、第二新卒で採用した人材が即戦力としてすぐ会社の利益に結びつくとは考えていません。
すぐに会社の利益に繋がらない以上、会社にとっての大きな支出である給料を第二新卒の相場以上の額で捻出するのは難しくなります。
厚生労働省発表の令和3年賃金構造基本統計調査によると、20〜24歳の産業別賃金の平均(2021年6月)は以下の通りです。
上下にスクロールできます
業種 | 所定内給与額の平均 (2021年6月・20〜24歳) |
---|---|
鉱業,採石業,砂利採取業 | 215,300円 |
建設業 | 221,500円 |
製造業 | 199,000円 |
電気・ガス・熱供給・水道業 | 213,600円 |
情報通信業 | 232,000円 |
運輸業,郵便業 | 209,000円 |
卸売業,小売業 | 211,300円 |
金融業,保険業 | 223,500円 |
不動産業,物品賃貸業 | 222,400円 |
学術研究,専門・技術サービス業 | 223,000円 |
宿泊業,飲食サービス業 | 195,800円 |
生活関連サービス業,娯楽業 | 207,600円 |
教育,学習支援業 | 215,200円 |
医療,福祉 | 225,400円 |
複合サービス事業 | 196,700円 |
サービス業(他に分類されないもの) | 211,300円 |
〔出典〕厚生労働省:令和3年賃金構造基本統計調査,2022を基に編集部作成
ポテンシャル採用を前提とする第二新卒が上掲の表以上の給料を求めたとしても「その金額は出せない」となってしまい転職活動が頓挫してしまうでしょう。
さらに「自身の市場価値を正確に把握できない人材」と見なされ、不採用になる可能性が高まります。
そもそも第二新卒の相場以上の給料を支給する企業と出会うことが、至難の業でしょう。
より好待遇な職場を求めるのであれば、希望の待遇に見合うだけの社会人経験を積み即戦力としてアピールできる実力がついて以降の転職が望ましいです。
ご自身の希望する給料が第二新卒の相場以上なのか否かがわからない方は、転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談すると良いでしょう。
転職が難しいケース④:転職の目的が今の会社を辞めることになっている
現職の勤務先を辞めることだけを目的に第二新卒で転職しようとしている場合も、転職活動に踏み切ることはおすすめしません。
新卒入社後に実務経験を積むなかで「仕事がうまくいかない」「上司と合わない気がする」など、さまざまな理由でミスマッチを感じて転職を考えることはあるでしょう。
しかし「今の仕事から逃げたい」「次の内定があればこの会社を辞められる」など、辞めることだけを目的とした転職は、間違ってもすべきではありません。
転職の目的が「現職を辞める」というネガティブな理由の場合、転職した先にどうなりたいかという将来のビジョンが不明確になりがちです。
転職活動の末に内定を得たとしても、ビジョンが不明確では次の職場でも同じようなミスマッチを経験する可能性が高くなります。
また「今の会社を辞めたいから」という理由のみで転職活動を行うと、採用担当者から「上手くいかなかった結果に対する原因分析ができない」「一切を他人のせいにする人物であり主体性や責任感がない」と判断されやすいです。
今の会社を辞めることが目的であることが採用担当者に伝わると、失敗を活かす気がない・他責思考・主体性がない人材と判断されてしまい内定が得られません。
このような点から、会社を辞めることを目的とした転職はすべきではないのです。
そもそも第二新卒の転職において「会社を辞める」という目的での転職は、冷静な判断とは言いがたいケースが多いのが実情です。
もし今の仕事を辞めることを目的に転職したい場合は、以下の手順で整理してみましょう。
- 現職を辞めたい理由を書き出してみる
- 辞めたいという現状を打開する方法(部署異動など)が転職以外にないかを考える
- それでも転職したい場合は具体的なキャリアプランを作成する
- ネガティブな転職理由をポジティブに変換して転職活動に臨む
こういった転職理由やキャリアプランの整理は、第三者目線からのアドバイスを受けることも大切です。
現状を変えるために転職したいならその判断をより明確かつ前向きなものに変換するためにも、転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談してみましょう。
やみくもな転職から、前向きで明確な目的がある転職に生まれ変わります。
そうは言っても体調不良が続いている・うつ状態であるなど、どうしても辞めざるを得ない状況に置かれている方もいらっしゃると思います。
その場合は、まず退職して身体を休めましょう。
働いた期間によっては失業保険がもらえる場合もあるため、受給を希望する方はお住まいの地域を管轄しているハローワークに問い合わせてみてください。
リフレッシュ期間を経て少し気が楽になった頃にキャリアを再考し、転職活動を行えば問題ありません。
4. 第二新卒で転職すべき人とは?具体的な事例を紹介
第二新卒での転職はけっして難しくなく、若さという武器を活かし事前準備と選考対策をしっかり行えば転職は十分に可能です。
この章では、第二新卒だからこそ転職すべきという人の具体例を紹介します。
- 転職すべき人①:転職の目的が明確かつポジティブな人
- 転職すべき人②:未経験からチャレンジしたい業界・職種がある人
- 転職すべき人③:将来のキャリアプランから逆算して今の仕事を変えたい人
- 転職すべき人④:待遇が業界・職種の相場比較で著しく悪い会社に勤めている人
順番に見ていきましょう。
転職すべき人①:転職の目的が明確かつポジティブな人
転職の目的が明確かつポジティブな人は、第二新卒での転職をおすすめします。
新卒入社直後の研修期間中や第二新卒の実力以上となる高等な仕事を求めての転職ではなく、かつ転職の目的が明確でポジティブなら転職を先延ばしにする必要はありません。
ポジティブな転職目的の例
- 興味のある仕事(業界・職種)にチャレンジしたい
- 自分の長所を活かして仕事をしたい
- 顧客と長く信頼関係を築き貢献する働き方がしたい
第二新卒での転職では、業務・職務経験が問われずポテンシャル採用されることが最大の特権です。
その特権を活かしつつ明確な自分のビジョンに向かって転職活動を行い、理想のキャリアプランを実現すると良いでしょう。
しかし自分では明確かつポジティブな転職目的であると考えていても、第三者目線で見ると不明確さやネガティブ要素があるかもしれません。
また第二新卒で転職する場合、初めての転職活動で何から始めたら良いのか分からないという方も多いでしょう。
これらの観点から、ぜひ転職のプロである転職エージェントの力を借りてみることをおすすめします。
転職の目的がより明確かつポジティブになれば、転職成功に一歩近づくこと間違いなしです。
転職すべき人②:未経験からチャレンジしたい業界・職種がある人
チャレンジしたい転職先が未経験の業界・職種にあたる方は、第二新卒での転職がおすすめです。
未経験の業界や職種にチャレンジする場合、その多くは将来の活躍を見越してポテンシャル採用されます。
ポテンシャル採用とは、転職活動時点で候補者が持つスキルや経験ではなく将来の伸び代を見込んで採用活動を行うことです。
将来の伸び代を見込んでの採用であるため入社後長期で活躍できる人材であることは必須で、必然的に未経験転職における候補者は20代を中心とした若手人材となります。
若手人材にはもちろん第二新卒も含まれ、かつポテンシャル採用は若ければ若いほど有利です。
よって未経験としてチャレンジしたい業界・職種が明確な方は、若さがより武器となる第二新卒の時期に転職することをおすすめします。
なお企業の求人内容によっては、20代後半や30代前半などでも未経験として応募できる求人は存在しますが、「未経験可」の定義は以下のように各企業で異なります。
各企業で異なる「未経験可」の定義(例)
- 業界未経験OK(職種経験が必要)
- 職種未経験OK(業界経験が必要)
- 業界・職種の両方とも未経験でOK
- 正社員経験が無くてもOK
- アルバイトを含めて就業経験が無くてもOK
このように許容される「未経験」の範囲は企業によってさまざまです。
年齢が上がるほどに求職者が転職活動で求められるものは増えやすいので、未経験からチャレンジしたいという意思がある方は一刻も早く動くのが得策と言えます。
企業としても未経験から育成したのちに自社で長く活躍することを期待しているので、ポテンシャル採用として未経験者を採用する際は年齢が考慮されていると考えるのが自然です。
よって、未経験の仕事にチャレンジしたいと感じたらすぐに動き出すことをおすすめします。
転職すべき人③:将来のキャリアプランから逆算して今の仕事を変えたい人
将来のキャリアプランから逆算して現在の仕事を変えたい方は、ぜひ第二新卒として扱われるうちに転職しましょう。
学生時代に将来のキャリアプランを考えて以降、社会人経験を重ねた後に変化することは多くあります。
改めて立てたキャリアプランから逆算して現職ではそのキャリアプランを達成できないと感じたら、ぜひ第二新卒での転職にチャレンジしてください。
例えば30歳時点で年収600万円に到達したいと考えても、現職に前例がないなら希望の給料が達成できる会社へ転職する方が理想のキャリアプラン達成に近づきます。
このように今の職場で経験を積み年数を重ねても理想のキャリアが得られないのであれば、早急に転職活動を進めるのがベストです。
将来のキャリアプランについてはまず転職エージェントのキャリアアドバイザーに相談し、より明確にすることをおすすめします。
その上で決定したキャリアプランにマッチする企業を紹介してもらえば、転職がより成功に近づくでしょう。
転職すべき人④:待遇が業界・職種の相場比較で著しく悪い会社に勤めている人
現在の職場の待遇が業界・職種の相場と比較して著しく悪い場合は、第二新卒で転職すべきでしょう。
一例として以下のような待遇なら、すぐに転職準備を始めるべきです。
- 今の業界では初任給25万が相場だが、自社の初任給は20万と低めである
- 人手不足により月40時間残業が4ヶ月続いている
- 毎週の出張で商談前日に前入りする際の宿泊費用が自己負担となっている
このように著しく待遇が悪い会社に在籍しているのであれば、早急に転職することをおすすめします。
転職活動時には、具体的にどのような待遇を望むのか明確にしておきましょう。
また転職エージェントに、現職の待遇が他社と比較して悪いのかを確認することも重要です。
同業他社の待遇についても転職エージェントのキャリアアドバイザーは熟知しています。
業界の相場を理解した上であなたに最適な求人紹介や選考サポートをしてくれるでしょう。
自社の待遇に疑問を感じたら抱え込まずに転職エージェントのキャリアアドバイザーと相談し、しかるべき待遇が受けられるよう転職活動へ一歩踏み出してみましょう。
5. 第二新卒で転職する4つのメリット
第二新卒で転職することには、具体的に以下4つのメリットが存在します。
これらのメリットを事前に把握しておくことで、第二新卒として自信を持って転職活動を進められるでしょう。
- メリット①:社会人経験が少ないため転職先に馴染みやすい
- メリット②:ポテンシャル採用として扱われどのような企業にもチャレンジしやすい
- メリット③:未経験業種や職種へチャレンジしやすい
- メリット④:入社後早い段階での活躍を期待されることもある
詳しく紹介します。
メリット①:社会人経験が少ないため転職先に馴染みやすい
一般的な転職者(経験者枠)と比較すると、第二新卒の転職者は社会人経験年数が少ないぶん新環境へ順応しやすい点が大きなメリットとなります。
ある程度ビジネス経験を積んだキャリアのある求職者と比べると、第二新卒の人材はビジネス経験の未熟さと合わせて仕事における先入観や固定観念も少ないことから、新しい環境に順応しやすいと見込まれます。
特定の組織における仕事の進め方や考え方に染まり切っていないという点で、非常に高い吸収力を期待されるのです。
さらに一般的な転職者の場合、転職に伴い業務内容や会社固有のルールを新しく覚え直す必要がありますし、人間関係もいちから構築し直さなければなりません。
前職での知識や経験を新しい職場で活かせると見込んで採用されているにしろ、入社直後はいったん全ての環境がリセットされた状態からのスタートとなります。
一方の第二新卒者は、前職での経験の少なさと比例して仕事の進め方・考え方における先入観も少ないことから、新しい職場での知識やルール等を導入しやすいのが特徴です。
職場への順応が早くなることで結果的に業務をインプットする速さも上がりやすく、なかには早い段階で成果を出す方もいるでしょう。
このように社会人経験が少ない第二新卒だからこそ転職先により馴染みやすいという点は、転職者本人と企業の双方にメリットがあると言えます。
メリット②:ポテンシャル採用として扱われどのような企業にもチャレンジしやすい
第二新卒で転職をする人の多くは業務経験が浅い状態であるため、求職者のほとんどが今後の成長可能性に期待して採用する「ポテンシャル採用」として扱われます。
原則としてスキルや経験を求められる転職市場において、堂々とポテンシャル採用として扱われるのは第二新卒として転職する最大の特権でありメリットと言えます。
新卒入社から4年・5年と経過していくにつれ、転職活動時にキャリアを積んだ社会人として扱われるようになるのは避けて通れません。
当然、転職活動では業務経験やそれに付随する具体的な成果・実績を問われます。
同時に年齢が上がるほどポテンシャル採用される可能性は下がっていくのが現状です。
一方で第二新卒は、一般的な転職活動で求められる即戦力としてのスキルや業務経験を問われることはほとんどありません。
あえて求められるならば、新卒入社直後に研修を受けているであろうビジネスマナーとWord・Excelなどの基本的なOAスキルくらいです。
第二新卒は社会人経験を評価されることこそ難しいものの、自分の志望理由やアピールポイントの伝え方次第でどのような企業にもチャレンジしやすくなります。
若さが最大の武器になる時期ですので、第二新卒での転職を考えている方はさまざまな企業にぜひチャレンジしてみてください。
メリット③:未経験業種や職種へチャレンジしやすい
未経験の業種・職種へチャレンジしやすいのも、第二新卒で転職するメリットです。
未経験転職において企業が採用の候補者とするのは、基本的に20代を中心とした若手人材です。
若手人材にはもちろん第二新卒も含まれ、その多くは転職活動時点のスキルや経験よりも将来の伸び代を見込まれて採用されます。
いわゆるポテンシャル採用と呼ばれるものですが、このポテンシャル採用は20代を過ぎた30代後半や40代以降の求職者は原則として対象となりません。
なぜなら30代後半以降の未経験者を採用する場合、20代で採用した人材と比較して入社から定年までに実働可能な期間が短くなってしまうからです。
実働可能な期間が短くなるということは、未経験から戦力になるまで育て上げたのちに企業として回収できる利益が少なくなることを意味します。
このことから企業が未経験者を採用する際は、必然的に年齢を考慮せざるを得ないのです。
未経験者として入社する年齢が若ければ若いほど、企業にとっては長期的に得られる利益が多くなる可能性が高まります。
よって企業にとっても、未経験者採用をするなら第二新卒のような若手の方が圧倒的に好都合なのです。
実際に企業が未経験者を採用する場合、入社後に戦力となるまでどれくらいの期間が必要か、また自社で長く働いてくれそうな人材かという点は必ずチェックされます。
未経験人材を新たに新卒以外で採用するなら、より若くそして長く働いてくれる可能性がある人材を採用したいと考えるのは当然のことでしょう。
その可能性を最大限に持つ人材が第二新卒なのです。
転職で新しい業種・職種にチャレンジしたい方は、思い切って第二新卒の今チャレンジしてみてはいかがでしょうか。
メリット④:入社後早い段階での活躍を期待されることもある
第二新卒で採用された場合、新卒採用と比べて入社後早い段階での活躍を期待されることがあります。
新卒の新入社員は、新入社員研修から始まりゆっくりと時間をかけて育成されることが多いです。
一方で第二新卒は新卒社員ほど丁寧な育成期間が設けられていないことも多く、より短い期間で最低限の育成を受けた後に現場に出ることもあります。
そのため企業の方針によっては「新卒よりも早いスピードで即戦力になってほしい」「早く独り立ちして仕事をしてもらいたい」と期待されることも少なくありません。
これはつまり新卒の新入社員よりも先んじて実務経験を積めることを意味します。
早くから即戦力としての動きを求められることに、大変さを感じるかもしれません。
しかし入社から実務経験スタートまでの期間が短く凝縮され早期に実務ベースで企業に貢献できれば、そのぶん前倒しでの給料アップや昇格も期待できるでしょう。
このように新卒ではなく第二新卒で採用されるからこそ、入社後早い段階での活躍を期待されることもあります。
第二新卒であるメリットを活かし、入社後いち早く活躍できる人材をぜひ目指してみてください。
6. 第二新卒の転職を成功させるために押さえるべき5ポイント
第二新卒での転職を成功させるためには、転職活動の際に以下5つの要点を押さえることが大切です。
- ポイント①:退職理由は前向きな内容に変換して伝える
- ポイント②:将来のビジョンを明確にする
- ポイント③:企業分析を徹底して行う
- ポイント④:綿密なスケジュールを立てて転職活動を行う
- ポイント⑤:第二新卒に強い転職エージェントを利用する
それでは順に見ていきましょう。
ポイント①:退職理由は前向きな内容に変換して伝える
転職活動をする際は、退職理由を前向きに伝えることが重要です。
第二新卒として転職活動を行うと、どうしても早期離職を懸念されやすくなってしまいます。
さらに退職理由がネガティブだと「採用してもまたすぐ辞めそうだ」「過去の経験から学ばない人だ」と思われてしまい、採用されないでしょう。
採用担当者に「この人は入社後に活躍できそうだ」「長く働いてくれそうだ」と思われるよう、例えネガティブな退職理由でもポジティブな退職理由に変換して伝えることが転職成功の秘訣です。
例えば、以下のように変換すると良いでしょう。
- 職場の人間関係が悪いために退職する
→ より切磋琢磨し合える人間関係を職場で構築したい - 業務量と残業時間の両方が多いことを理由に退職する
→ ワークライフバランスを重視し、毎日健やかに仕事に取り組める環境で働きたい
このようにポジティブな退職理由に変換して伝えましょう。
退職理由を前向きに伝えることで採用担当者に好印象を与えることができます。
ポイント②:将来のビジョンを明確にする
第二新卒での転職を成功させるためには、将来のビジョンを明確にすることが大切です。
以下の内容に当てはまる項目がある場合、転職活動において今一度将来のビジョンを見つめ直すと良いでしょう。
- 将来のビジョンが曖昧なまま学生時代に就職活動を行った結果、新卒入社でミスマッチを経験した
- 新卒入社前に立てた明確なキャリアプランはあったが、今はそのキャリアプランに魅力を感じていない
- 入社後の経験を経て、働き方や働く上で重要視するものに変化が出てきた
第二新卒での転職活動は、新卒採用における転職活動とは大きく異なります。
学生時代の転職活動の記憶もまだ新しいかと思いますが、就職活動時と同じやり方を繰り返しても第二新卒の転職はうまくいきません。
第二新卒での転職を考えるのであれば、改めて転職に向けて将来のビジョンとキャリアプランを明確にした上で転職活動を行いましょう。
自分だけで将来のビジョンを明確にするのが難しいという方は、転職エージェントのキャリアアドバイザーの力を借りると良いでしょう。
あなた専任のキャリアアドバイザーに相談することで、ご自身の強みやどんな仕事が合っているかなどを客観的に見てもらうことができます。
転職のプロの目線も借りながら将来のビジョンをより明確にして転職活動に臨むことで、よりご自身の理想と合致した企業に出会えるでしょう。
ポイント③:企業分析を徹底して行う
転職活動を進めるなかで、応募したい転職先が見つかったら企業分析を徹底して行いましょう。
ご自身が望む将来のビジョンを実現できる企業なのかを分析することで、入社後のミスマッチを減らすことができます。
また企業分析を通じて企業側がどのような人材を求めているのかを把握すると、履歴書・職務経歴書などの書類選考や面接でより効果的なアピールが可能となります。
こういった企業分析は、転職エージェントのキャリアアドバイザーと一緒に行うのがおすすめです。
キャリアアドバイザーは各企業採用担当などから情報を仕入れるなどして、応募先企業の内情(求人募集の背景や、採用したい人物像の詳細など)を把握しています。
加えて過去の面接での質問内容などがデータとして蓄積されていることもあり、企業分析と並行して選考対策も行えるのは非常に有用でしょう。
転職エージェントのキャリアアドバイザーと一緒に徹底した企業分析を行いつつ内定獲得に効果的な選考対策も進めることで、転職成功へ大きく近づくことができます。
ポイント④:転職スケジュールはある程度の見通しを立てておく
第二新卒で転職を成功させるためには、ぜひ転職エージェントの担当者と大まかな見通しを立ててから具体的に動き始めるのが良いでしょう。
転職のスケジュールを立てる上では、以下の3点を押さえましょう。
- 在職中に転職活動をスタートし、転職先が決まってから退職手続きを進める
一時的に無収入になってしまうなど経済的に負担がかかり、焦りから自分の意思とは異なる転職先に決めてしまう可能性がある - 活動期限を決めずにダラダラと転職活動を行わない
事前に転職活動期間を決めておかないと、転職活動が長期化しがち - 転職活動のスケジュールは転職エージェントのキャリアアドバイザーと一緒に組む
キャリアアドバイザーに相談することで数ある豊富な支援実績からあなたに最適な転職活動のスケジュールを提案してもらえる
上記の要点を押さえながら、ぜひスケジュールを計画してみて下さい。
スケジュールを最初に組んでおくことで、冷静に転職活動を進めやすくなります。
ポイント⑤:第二新卒に強い転職エージェントを利用する
第二新卒の転職を成功させるために欠かせないのが、第二新卒に強い転職エージェントを利用することです。
第二新卒の多くの方が初めての転職活動であり、転職活動の疑問解消や相談先としてあなたの転職を全面的にバックアップしてくれる転職エージェントの利用は欠かせません。
転職エージェントに登録すると、あなた専任のキャリアアドバイザーから求人紹介・選考対策・応募企業とのやり取りなど全面的に転職活動をサポートしてもらえます。
転職エージェントの活用で得られるメリット
- 転職エージェントが独自に保有している良質な非公開求人を含めて、多くの求人を紹介してもらえる
- 将来のキャリアプラン相談に乗ってもらえる
- 履歴書・職務経歴書などの書類作成・面接対策など転職活動で内定を得るために必要なサポートを全面的に受けられる
- 企業との日程調整や内定獲得後の条件交渉などを自分の代わりに全て請け負ってくれる
上掲のように転職エージェントを活用することには多くのメリットがあります。
転職活動が初めてまたは経験が少ない第二新卒だからこそ、転職エージェントを積極的に活用するべきなのです。
なお転職エージェントの登録・利用は原則無料です。
そこで次章では、第二新卒に強い転職エージェントをご紹介します。
7. 第二新卒の転職に強い転職エージェント5選
ご自身の希望をしっかりと叶えて第二新卒の転職を成功させるためには、第二新卒の転職に強みを持つ転職エージェントの利用が欠かせません。
この章では、当サイトで行った転職エージェント利用者500人へのアンケートを通して取得した口コミ評判をもとに、厳選した第二新卒におすすめの転職エージェント5社をランキング形式で紹介します。
なお、転職エージェントの評価基準は以下の通りです。
- 求人数・ 質:
第二新卒に最適かつ良質な求人を多数保有しているか - 提案力:
求職者のニーズにぴったりの提案をしてくれるかどうか - サポート力:
第二新卒向けにキャリアの築き方や求人の選び方など、求職者に合わせたサポートをしてくれるかどうか
ランキング形式でまとめた結果は、以下の通りです。
転職エージェント | 公開求人数|利用満足度 |
---|---|
約35万件|4.3 圧倒的な求人数が魅力! 選択肢を広げたい方は登録必須の転職エージェント。 |
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2位:マイナビジョブ20’s 公式サイト 詳細を見る |
約4,100件|4.6 第二新卒・既卒向け転職エージェント。 徹底したフォローで20代から絶大な支持あり! |
約18.4万件|4.0 豊富な求人数と手厚いフォローに定評あり。 求人の質の高さも高評価。 |
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約6.5万件|4.0 未経験の業界や職種への転職におすすめ。 特に未経験からIT業界への転職に強みを持つ。 |
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約4.5万件|4.0 親身なサポートで20代・30代からの高評価あり。 初めての転職には最適の転職エージェント。 |
〔求人数〕各サービスサイト求人検索システムによる編集部調べ,2023年10月19日時点
それでは、1位から順にご紹介します。
1位:リクルートエージェント|圧倒的な求人数が強み
リクルートエージェントはこんな人におすすめ
- 圧倒的な求人のなかから自分に最適な1社を見つけたい
- 幅広い業界や職種の求人をチェックしたい
- 信頼できる大手転職エージェントを利用したい
『リクルートエージェント』は、大手企業の株式会社リクルートが運営する求人数No.1(2023年10月18日時点)の総合転職エージェントです。
最大の強みは圧倒的な求人数です。公開求人数は35万件以上で、非公開求人も含む総求人数は約62.5万件にも及びます(2023年10月18日時点)。
また転職支援実績も豊富で、専任のキャリアアドバイザーが選考やスケジューリングをサポートしてくれます。
第二新卒にマッチする可能性が高い「未経験でも可」の公開求人だけでも4万件以上(2023年10月22日時点)を保有しており、ご自身に最適な求人が見つかりやすいでしょう。
第二新卒として転職するなら『リクルートエージェント』は漏れなく登録することをおすすめします。
2位:マイナビジョブ20’s|20代・第二新卒専門!求人のほとんどが未経験OK
マイナビジョブ20’sはこんな人におすすめ
- 初めての転職なので第二新卒での転職に必要な手厚いサポートを受けたい
- 自分の希望条件にぴったり合う求人を探したい
- 20代に特化した未経験OKの求人を見たい
『マイナビジョブ20’s』は大手人材会社である株式会社マイナビが運営する第二新卒・20代・既卒に特化した転職エージェントです。
20代専門の転職エージェントである『マイナビジョブ20’s』が保有する求人は全て20代向け。さらに第二新卒の方が抱えるキャリア・転職の悩みにぴったりなサポートを受けられます。
また保有する求人の75%は「職種未経験OK」の求人(2023年10月22日時点)ですので、新しい仕事にチャレンジしたい方にもおすすめの転職エージェントです。
また大手マイナビが保有する転職ノウハウを展開しているため、転職活動・内定獲得のみに留まらずキャリアプランニング全般に関する相談先としてもたいへんおすすめできます。
随時開催の個別転職相談会でキャリア全般の悩みから相談することも可能です。
第二新卒で転職を考えている方は『マイナビジョブ20’s』にも登録することをおすすめします。
3位:dodaエージェント|求人が多くフォローが手厚い
『dodaエージェント』は、パーソルキャリア株式会社が運営する転職エージェントです。
公開求人数は18万件以上(2023年10月18日時点)と求人数も非常に豊富で、さらに担当者であるキャリアアドバイザーの質が高いことにも定評があります。
また地方求人にも強いのが特徴で、他の転職エージェントには求人がなくても『dodaエージェント』でなら求人が見つかったという口コミもあったほどです。
このため第二新卒でUIJターン転職を考えている方にも、非常に有用でしょう。
求人数はもちろん求人の多様さにも富んでおり、働き方の条件・給与面や女性が活躍できる職場などさまざまな希望に沿った求人を保有しています。
質の高い求人も多数保有しており、転職経験者から満足度の高い評価を得ているのが特徴です。
さまざまな希望に合う求人や質の高い求人を多数見たいという方は、ぜひ『dodaエージェント』に登録してみてください。
4位:ワークポート|未経験からIT業界への転職に強い
『ワークポート』は、未経験での異業種・異職種への転職に強みを持つ転職エージェントです。
転職希望者一人ひとりに専属の転職コンシェルジュが付き、転職活動を徹底的にサポートしてくれます。
悩みや相談に親身になって答えてくれることを評価する声が多数聞かれました。
また、未経験からIT業界への転職に強みを持っており、自社でエンジニア向けのスクールを運営するなどITエンジニアの育成にも力を入れています。
第二新卒から未経験の業界・職種・IT業界にチャレンジしたいという方は『ワークポート』に登録し、転職コンシェルジュに相談するのがおすすめです。
5位:マイナビエージェント|第二新卒を含む20代転職者からの定評あり
マイナビエージェントはこんなに人におすすめ
- 初めての転職に不安を感じていて親身なサポートが欲しい方
- キャリアやビジョンについてキャリアアドバイザーに相談したい方
- こだわった条件で転職活動を行いたい方
『マイナビエージェント』は、大手企業マイナビが運営する転職エージェントです。
キャリアアドバイザーの親身なサポートが評判で、転職活動が初めての第二新卒の方でも安心して利用できます。
そのサポート力は非常に高い評価を得ており、20代・30代から圧倒的に支持されている転職エージェントです。
また各業界専任のキャリアアドバイザーとは別に、企業の採用担当者とやり取りを行う専任のアドバイザーも在籍しているのが特徴です。
これにより企業情報を一層キャッチしやすく、内定獲得に向けた選考対策に向けて速やかに反映するための仕組みづくりがなされています。
アドバイザーからの親身なサポートが欲しいという方は『マイナビエージェント』 をぜひ活用してみてください。
8. 第二新卒の転職動向
ここまで第二新卒の転職は難しくないこと、転職すべき具体的事例や転職を成功させるポイントについてお伝えしました。
本章では第二新卒の転職動向について紹介します。
ご自身の転職活動にぜひ活かしてください。
それでは詳しく見ていきましょう。
8-1. 第二新卒の定義
「第二新卒」の定義として明確に定められているものはありません。
一般的には、新卒採用で企業に入社してから3年以内の方を指して使われることが多いです。
ここでは第二新卒以外によく使われる類似の言葉を整理しておきます。
- 第二新卒:一般的には新卒入社後3年目以内の社会人を指す
- 既卒:大学卒業後、就職していない人を指す
- 新卒:大学や大学院を卒業すると同時に社会人として働き始める人のことを指す
自分自身が第二新卒に含まれるのかどうかを気にされる方もいらっしゃるかと思いますが、第二新卒には明確な定義がありません。
少なくとも言えるのはご自身が新卒入社後から3年未満なら、第二新卒に該当すると捉えて良いでしょう。
また企業によって第二新卒の捉え方には違いがあります。
例えば新卒入社4年目になったばかりの方であっても「もう第二新卒の求人は対象外だから応募しない」と厳密になる必要はありません。
第二新卒歓迎の求人で気になるものがあれば、ぜひ応募してみてください。
第二新卒という枠で考え過ぎずに今までの経験と転職理由・志望理由を明確にし、あなたの魅力を活かして転職活動に臨むことをおすすめします。
8-2. 新卒者の3割が入社3年以内に離職している
厚生労働省の発表によると、新規大卒就職者のうち31.2%が3年以内に離職しています。
第二新卒のうちに転職を検討している人のなかには「社会人になったばかりで転職なんて早すぎるのではないか」と不安に感じる人もいるかもしれません。
しかし上掲のデータからも分かるように約3割が新卒で入社してから3年以内に離職していることから、第二新卒として転職を考えることは決して珍しくないのです。
第二新卒での転職はまだ早すぎるのではと二の足を踏むよりも、第二新卒という概念に囚われすぎず積極的に動いてみることをおすすめします。
8-3. 第二新卒を含む20代は転職に積極的
パーソルキャリア株式会社の調査によれば、第二新卒を含む20代の6割以上が転職に対してポジティブであると回答しています(パーソルキャリア株式会社:転職に関する意識調査,2021.)。
1つの職場のみで社会人経験を長く積めば積むほど、いざ転職する際に足取りが重くなる方もいらっしゃるでしょう。
仕事をある程度こなせるようになり、かつ責任が大きくなり始める20代後半や30代に入ってからの転職よりも、社会人駆け出しの第二新卒の方が転職への一歩は遥かに踏み出しやすいと言えます。
また未経験業界・職種への転職を希望する場合も、20代前半頃の社会人経験が少ないうちに一からやり直す方がチャレンジしやすいものです。
企業の採用担当者としても第二新卒などの若い人材の方が新環境に馴染みやすい・教育担当者が年上となり育成しやすいなどの観点から、経験を重ねた人材よりも若手人材を積極的に採用しようとする企業も多いです。
いずれにせよ第二新卒は多くの側面から転職しやすいと言えますので、転職を検討されている方はまず動いてみるのが得策でしょう。
なおこれから転職活動を開始する第二新卒の方は、コロナ禍での就職活動を経て社会人になられています。
特にコロナ渦初期の2020年度は、新卒や未経験者の採用活動を一時的に停止した業界や企業が多くありました。
しかし2021年度には新卒・未経験者採用の活動を再開する企業も増え、正社員転職率においてはV字回復を見せているほどです。
このため採用活動を再開し始めた企業が増えている今改めて進路を見直し、第二新卒で希望を叶えた状態での転職を実現させたいという方も多いようです。
第二新卒の転職活動は今後より活発になっていくことが考えられます。
転職することに少しでも興味のある方は、情報収集を兼ねてまず動いてみるのがおすすめです。
9. 第二新卒の転職に関するよくある質問
最後に、第二新卒の転職に関する質問をまとめています。
気になる質問があればチェックしてみてください。
- Q1. 第二新卒の転職は難しい?
- Q2. 第二新卒におすすめの転職エージェントは?
- Q3. 第二新卒とは入社何年目まで?
- Q4. 第二新卒の転職に狙い目の職種や業界は?
- Q5. 第二新卒の転職で年収交渉はできる?
それでは一つずつ、お答えしていきましょう。
Q1. 第二新卒の転職は難しい?
第二新卒の転職は難しくありません。
以下のような第二新卒世代の転職動向から、事前準備と対策をしっかりと行えば転職することは十分に可能です。
- 第二新卒世代の転職決定者数は近年5年間で約4倍に増加している
- 第二新卒世代の離職率は長年横ばいの状態が続いている
- 第二新卒世代を積極採用したい人事担当者は半数以上にのぼる
また、第二新卒での転職が難しいと言われやすい理由は、以下の4つです。
- 企業側に早期離職を懸念されてしまう
- 即戦力となる知識やスキルが少ない
- 新卒とは違い最低限の社会人マナーが求められる
- 社会人経験が少なく選考の応募要件を満たしにくい
早期離職の懸念や知識・スキル不足など、第二新卒特有の事情にフォーカスされがちなのは避けて通れません。
しかし応募企業の選考に備えてしっかりと書類作成や面接対策を行う・事前にビジネスマナーを見直しておくなどの対策をとれば、突破できない壁ではありません。
むしろ第二新卒の転職には、以下のようなメリットもあります。
- 社会人経験が少ないため転職先に馴染みやすい
- ポテンシャル採用として扱われどのような企業にもチャレンジしやすい
- 未経験業種や職種へチャレンジしやすい
- 入社後早い段階での活躍を期待されることもある
第二新卒の転職が難しいと言われてしまう理由を把握し必要な対策をとったうえで、第二新卒で転職することのメリットに焦点を当てて検討することが重要です。
第二新卒での転職にはメリットも多いため、まず前向きに動いてみると良いでしょう。
Q2. 第二新卒におすすめの転職エージェントは?
第二新卒におすすめの転職エージェントは、以下の通りです。
- 1位:リクルートエージェント|圧倒的な求人数が強み
- 2位:マイナビジョブ20’s|20代・第二新卒専門!求人のほとんどが未経験OK
- 3位:dodaエージェント|求人が多くフォローが手厚い
- 4位:ワークポート|未経験からIT業界への転職に強い
- 5位:マイナビエージェント|第二新卒を含む20代転職者からの定評あり
転職エージェントには2〜3社に登録し、併用しながら転職活動を進めることをおすすめします。
その転職エージェントでしか保有していない独占求人もあるため、複数登録することで求人の幅が広がります。
どの転職エージェントに登録すべきか迷ったら、圧倒的求人数の『リクルートエージェント』と、第二新卒に特化していて面接対策などの転職サポートが手厚い『マイナビジョブ20’s』の2社に登録しておきましょう。
求人数と転職サポートの手厚さの両面を網羅できるため、転職活動がスムーズに進むこと間違いなしです。
Q3. 第二新卒とは入社何年目まで?
第二新卒という言葉に明確な定義はないものの、一般的には大学卒業後に新卒で入社してから3年以内を第二新卒と定義することが多いです。
また統一された定義がないために、企業によって第二新卒として扱う学歴・年次はそれぞれ異なります。
単に若手社員の総称として取り扱う企業や、学歴に関係なく社会人3年以内の人を第二新卒として扱う企業などさまざまです。
上掲のように第二新卒の定義は企業によって異なりますので、自分が第二新卒に該当するかどうかにあまり固執しすぎる必要はありません。
今までの経験と転職理由・志望理由を明確にし、あなたの魅力を最大限に伝えながら転職活動に臨むことをおすすめします。
Q4. 第二新卒の転職に狙い目の職種や業界は?
第二新卒に狙い目の職種・業界は以下の通りです。
おすすめの職種
- ITエンジニア
- 営業職
市場規模が拡大しているITエンジニアは、慢性的な人材不足で求人が豊富です。
業務に必要な技術習得と人材育成を各転職エージェント・各企業の双方で積極的にサポートしており、職種によっては未経験からでもチャレンジが可能となります。
営業職はどの企業にも存在する職種であることで、求人が豊富です。
企業ごとに営業スタイルや扱う商材が異なるため、その豊富な営業職求人から自分に最適な営業スタイルの企業を探すと良いでしょう。
どのような営業スタイルや商材が自分に合うのか分からない方は、転職エージェントのキャリアアドバイザーにぜひ相談してみてください。
おすすめの業界
- IT業界
- 介護業界
IT業界は業界全体が成長中のため、関連する職種の求人も豊富であるのが特徴です。
ITエンジニアはもちろん、IT産業を支えているさまざまな職種で求人が出ています。
昨今では在宅ワークを取り入れている企業も多く、人によっては新しい働き方にも繋がるでしょう。
また介護業界は高齢化により高まり続ける需要に反して慢性的な人材不足であることから、多くの求人のなかからご自身に合うものを選びやすくなっています。
入社時に資格が無くても採用可能とする施設・勤務先が多く、第二新卒にも広く扉が開かれている業界です。
Q5. 第二新卒の転職で年収交渉はできる?
第二新卒の転職において年収交渉をすること自体は問題ありません。
しかし年収交渉を行っても、第二新卒のうちはそれほど年収をあげてもらえない可能性が高いです。
第二新卒の転職では多くの企業がポテンシャル採用として求職者の募集を行います。
このため知識やスキルを保有している経験者とは異なり、入社後に教育が必要です。
未経験者を採用して育成するのはそれなりにコスト(費用)がかかりますので、ポテンシャル採用が多数の第二新卒は年収交渉は難しくなりがちと考えておくのが無難でしょう。
また第二新卒の多くは20代前半の若手であり年齢と年収が一定比例しやすい点を考慮すると、第二新卒のうちは年収交渉をするほど年収帯に幅がないことも理由の1つです。
どうしても年収交渉をしたいと感じる方におすすめなのは、転職エージェントのキャリアアドバイザーに年収について相談してみることです。
キャリアアドバイザーは企業が採用活動を行う背景を含めて詳細情報を把握しています。
応募企業に年収交渉をして問題がないか、またするのであればどのように進めていくのか相談に乗ってもらえるでしょう。
10. まとめ
第二新卒の転職は難しくないことと「難しい」と言われがちな理由・具体的な事例・第二新卒で転職するメリットや成功の秘訣を紹介しました。
第二新卒の転職は難しくないものの、ご自身の希望に沿った転職を実現したいなら事前準備と選考対策は必須です。
なお第二新卒のうちに転職するメリットは多く、ポイントを押さえて転職活動を行えば転職成功にグッと近づくでしょう。
第二新卒での転職を成功させるためには、第二新卒に強い転職エージェントの利用が欠かせません。
最後に第二新卒に強い転職エージェント5選を再掲しておきます。
転職エージェント | 公開求人数|利用満足度 |
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約35万件|4.3 圧倒的な求人数が魅力! 選択肢を広げたい方は登録必須の転職エージェント。 |
2位:マイナビジョブ20’s 公式サイト |
約4,100件|4.6 第二新卒・既卒向け転職エージェント。 徹底したフォローで20代から絶大な支持あり! |
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約18.4万件|4.0 豊富な求人数と手厚いフォローに定評あり。 求人の質の高さも高評価。 |
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約6.5万件|4.0 未経験の業界や職種への転職におすすめ。 特に未経験からIT業界への転職に強みを持つ。 |
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約4.5万件|4.0 親身なサポートで20代・30代からの高評価あり。 初めての転職には最適の転職エージェント。 |
〔求人数〕各サービスサイト求人検索システムによる編集部調べ,2023年10月19日時点
上記の転職エージェントの中から2〜3社に登録し、効率的に転職活動を進めていくのがおすすめです。
どの転職エージェントに登録すべきか迷ったら、圧倒的求人数の『リクルートエージェント』と、第二新卒に特化していて面接対策などの転職サポートが手厚い『マイナビジョブ20’s』の2社に登録し、転職活動を進めましょう。
あなたの未来が明るいものになるよう祈っています。
現役の転職コンサルタント集団。大手人材会社に在籍しているメンバーが多いため、執筆内容に制約がかからないように『匿名性』とし、裏事情やノウハウを包み隠さずにご紹介しています。