「中途採用で、日経新聞に転職しようかな…？」と考えていませんか？
いざ転職したいと情報を探してみても、企業HPにはいい面しか書いていない上に、口コミサイトを見ても情報量が膨大で整理できず、本当に転職すべきなのだろうかと思ってしまうことでしょう。
加えて、これらのサイトでは教えてくれませんが、日本経済新聞社（日経新聞）への転職を成功するためのたった1つのコツも存在します。
このページでは、転職エージェントとして数多くの転職をアドバイスしてきた知見や経験をもとに、日経新聞への転職についてご紹介します。
- まとめ｜日経新聞の特徴と転職のポイント
- 日経新聞の企業情報
- 日経新聞の採用情報
- 日経新聞の求人情報
- 日経新聞に関する口コミまとめ
- 日経新聞への転職を成功に導くたった1つのコツ
- 日経新聞転職で必ず登録すべき転職サイト4選
- 転職エージェントを使いこなすためのポイント8選
すべて読んでいただければ、あなたが日経新聞へ転職すべきか判断できるとともに、日経新聞への転職成功確率も劇的に上げることができるでしょう。
目次
1. まとめ｜日経新聞の特徴と転職のポイント
次章以降で詳しく説明しますが、まず最初に「日経新聞に転職する前に知っておくべきこと」の要点だけをまとめました。
日経新聞の特徴
- 「日本経済新聞」を発行する経済紙の国内最大手で、近年はネットメディアの強化にも注力
- 良くも悪くも給与や昇進は横並びなので、安定を求める人には向いている
- 会社の雰囲気は「トップダウン」「まるで軍隊のような雰囲気」という声も目立つ
- 平均年収は1222万円と同業の中でも高めで、満足している人も多い
- 平均残業時間は月40〜50時間で、記者や編集などは残業が多い傾向あり
- 産休育休はとりやすいが、記者職などでは育児との両立は難しいという声も目立つ
日経新聞への転職のポイント
- 中途採用は随時行なっている
- 「記者職、事務職、技術職」いずれも専門職ポジションでの採用がほとんど
- 非公開求人も紹介してもらえるように、後ほどご紹介する転職エージェントに登録するのがおすすめ
2. 日経新聞の企業情報
| 概要 | |
| 本社所在地 | 東京都千代田区大手町1-3-7 日経ビル |
| 代表者 | 代表取締役社長 岡田直敏 |
| 設立 | 1876年12月（前身 中外物価新報） |
| 資本金 | 25億円 |
| 売上 | 連結3582億円（2017年12月期） |
| 従業員 | 連結9406名（2017年12月） |
| 事業内容 | 日本経済新聞の発行、日経電子版の運営など |
事業内容
日経新聞は国内最大の経済紙「日本経済新聞」を発行している会社で、近年は「日経電子版」などメットメディアを強化しています。
2015年に「フィナンシャルタイムズ」を発行するフィナンシャルタイムズ グループを買収して傘下に収めたことでも話題になりました。
日経新聞グループは以下の通り、「新聞・メディア、出版、放送」などのメディア事業を中心として、文化事業や経済研究所なども展開しています。
ちなみに、日経新聞グループは国内約30社、海外7社を抱える企業グループで、主なグループ企業は以下の通りです。
| 新聞・出版系 | 電子メディア系 | 放送系 |
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トップメッセージと事業計画
日経新聞は、『日経はデジタル技術を使って多様な読者ニーズに応える “複合メディア” を目指しています。』とメッセージしています。
例えば、2010年に創刊した「日本経済新聞 電子版」の有料会員数は57万人を超え、新聞社の有料ネットメディアとしては世界有数の規模となっています。また、海外でもネットと雑誌の英文複合媒体「Nikkei Asian Review」(2013年創刊)も着実に伸びてきています。
さらに、日経新聞は「アジアのリーディングメディア企業」も目指しており、近年は海外事業を積極的に展開しています。
グローバル展開
日経新聞は、アジアを中心に37の国・地域に海外取材拠点をもつ他、グループ傘下あるいは提携関係にある海外メディアは24社にのぼります。
アジア編集総局をタイ・バンコクに新設(2014年)し、ニューヨーク・ロンドンとの3極体制を確立すると共に、アジア駐在員を倍増させています。また、シンガポールに「日経グループアジア本社」を設立し、アジアにおける”NIKKEI”ブランドの浸透にも注力しています。
報道記者を中心に海外派遣のチャンスもあり、国内勤務でも海外の最新情勢に触れる機会は多いです。そのため、海外志向の人も前向きに検討しても良いでしょう。
日経新聞企業HP：https://www.nikkei.co.jp
見るべきポイント 事業概要 自分が希望する事業以外に、会社の主力となる事業をチェックします。希望事業以外に異動するケースもあり、本当にその企業で働きたいかしっかり考えましょう。 採用情報 「求める人物像」などをチェックして、あなたに合うかを考えましょう。 会社理念・社長メッセージ 会社がどこへ向かっているのかをチェックします。
会社理念があなたの考えと違うのなら、どれほど好条件求人でも転職は避けましょう。
3. 日経新聞の採用情報
業界大手の新聞事業者なのですね。どんな待遇で転職する事ができるのでしょうか？
3章では、日経新聞の採用情報についてお伝えします。
日経新聞の採用職種
現在、日経新聞の中途採用ページでは、以下の職種で募集があります。
| 募集職種 | 主なポイント |
| 記者 | 経済を中心に、日々のニュースを取材し、議論し、記事を執筆すること |
| 写真･映像記者 | 紙の媒体や電子版などに掲載する写真や映像の取材など |
| 校閲記者 | 日本語や事実関係に誤りがチェック機能を担う |
| 高度な専門記者 | 政治・経済など、専門的視点から深い解説記事などを担う |
| グローバル事業 | 英文媒体「Nikkei Asian Review」の販売・マーケティングを担う |
| インデックス事業 | 株価指数などの企画・開発を担う |
| 営業・企画など | 日経新聞や日経電子版の販売促進、広告出稿の営業を担う |
| 総務・経理 | 会社全体の総務・経理業務を担う |
| デジタルＩＴ |
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上記のように、「記者職、事務職、技術職」いずれも求人があり、その他の職種でも今後募集される可能性は十分にあります。
そのため、転職を検討している人は採用HPや大手転職エージェント等から随時情報収集しておくことをおすすめします。
ちなみに、「日経新聞の主な部署」をまとめると以下の通りで、採用HPの社員インタビュー特集では職種ごとにどのような思いで業務に取り組んでいるかを知ることができます。
| 区分 | 部局 |
| 記者・制作 | 編集局、制作局 |
| 営業・企画 | 販売局、グローバル事業局、クロスメディア営業局、総務局、経理局、人材教育事業局、文化事業局 |
| デジタル・情報インフラ | デジタル事業、情報技術本部 |
平均年収
転職時の平均年収 ： 550〜700万円
社員の平均年収 ： 1222万円（平均年齢43.5歳）
日経新聞の平均年収は1222万円で、同業の中では高めと言えます。（転職時は第二新卒や若手も多いため、社員の平均年収より低くなっています。）
給与は年功序列で、40歳頃までは同期と横並びで昇給していくようです。職種によってそれぞれ時間数は異なりますが、給与にはみなし残業代も一部含まれています。
残業代はしっかり支給され、福利厚生も十分に完備されています。
労働環境
平均残業時間 月：40〜50時間
日経新聞の平均残業時間は【40～50時間程度】で、同業の中では同程度と言えます。
ダイバーシティ(多様性)の一環として、女性や外国籍の社員の登用を積極的に進めています。例えば、「女性管理職比率を2020年に15％に引き上げる」という目標を掲げており、近年は女性管理職も徐々に増えてきています。
ただし、新聞業界は職種などによって残業時間などは大きく異なるため、転職を検討する際には大手転職エージェントにしっかり確認することをおすすめします。
中途採用メッセージ
採用HPでは新卒・中途向けに、『あなたを待つのは、世界。そこで輝くことができる個性に私たちは出会いたい。』とメッセージしています。
- 世界をあっと驚かせるDNA。それが私たちの中に息づいている。
- 歴史の証人として、現場に立ち会う醍醐味。そんなやりがいをあなたにも味わってほしい。
- あなたが描く夢は、きっと一緒に叶えられる。
上のように、国内外の情勢を捉えてタイムリーに発信するやりがいのある仕事です。世界をフィールドとして主体的に取り組み、活躍できる人材が求められています。
そのため、中途採用においては、同業の中でも日経新聞を志望する理由を明確にした上で、国内や世界の広いフィールドで活躍できる人材であることを、前職までの経験からもしっかりアピールすることを意識しましょう。
※日経新聞の採用情報をもっと知りたい人は…
下記サイトを参考にして下さい。
4. 日経新聞の求人情報
日経新聞への転職を検討しています。どんな求人がありますか？
ここから、日経新聞の求人情報をご紹介します。大手転職サイト『リクルートエージェント』『doda』を使って調べると、「ニュースメディアの運営」の中途の求人がありました。
ちなみに、日経新聞グループ会社でもいくつか中途の募集がありましたので、参考までに合わせてこの後すぐ紹介します。
世の中に公開されていない求人を得るために
実は企業採用HPや転職サイトには載っていない「非公開求人」がある可能性があるため、後ほどご紹介する大手転職サイトに登録することをおすすめします。
もし登録しておけば、非公開求人の紹介はもちろん、今後募集があればすぐに連絡をもらえるため便利です。
さらに、日経新聞の他にも、同じくらい優良企業の中から条件にあった求人情報を紹介してもらえる可能性もあります。
日経新聞では「ニュースメディアの運営」の中途の求人あり
『リクルートエージェント』で検索すると、「ニュースメディアの運営、販売、プロモーション」の中途の募集がありました。
「販売プロモーション」は、営業、マーケティング、データ分析など、アジアのビジネス情報を発信する英文ニュースメディアサイトの運営全般を担当するやりがいのある仕事です。必須条件は「ウェブサイトの運営などの経験、営業データや顧客データの分析」です。
想定年収は500〜900万円で給与アップで転職できる可能性も十分あるため、条件の合う人はぜひ検討してみましょう。
グループ会社では「金融情報サービス、ビル管理」などの求人あり
おすすめ転職サイト『doda』で検索すると、金融情報サービス会社である「株式会社QUICK」や、自社ビルの管理などを行う「株式会社日経プラザ&サービス」で様々な職種で募集もあります。
QUICKでは、「金融業界におけるコンサルティング担当、リサーチアナリスト、エンジニア」など様々な職種で募集があります。年収は400万円〜で上限は書かれていませんが、金融業界での経験を活かしたい人は検討しても良いでしょう。
また、日経プラザ&サービスでは、「ビルサービス会社(設備や清掃の管理、官公庁の対応業務など)の監督業務」の募集があります。必要条件は「工業系の学科卒 または 設備メンテナンスかビルメンテナンスの経験」なので、前職までの経験を活かしたい人に向いています。（年収350〜450万円）
※いずれも日経新聞への異動の可能性は低いですが、日経新聞グループの安定性を求める人は検討してもよいでしょう。
5. 日経新聞に関する口コミまとめ
内部情報を知りたくて口コミサイトを見ましたが、日経新聞の口コミが多すぎて、結局どうなのかよくわかりません。
日経新聞に関する口コミや内部情報を、シンプルに3つの軸で整理してまとめました。
| コメント | |
| 給与・福利厚生（待遇） |
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| 仕事のやりがい・成長 |
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| 人間関係・社員の雰囲気 |
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| その他 |
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5-1. 給与・福利厚生（待遇）
給与は年功序列で、年収は同業の中では高めで満足している人が多数です。
年収の目安として30代前半で1000万円は超えるようで、残業時間などによっては30歳前後で1000万円を超えることもあるようです。職種ごとに40歳頃まで横並びで昇給していくため、安定を求める人にはおすすめします。
また、福利厚生は一般の大企業の中でも手厚い印象です。家賃補助は賃貸でも持ち家でも全員に支給されるようで、実質的に給与の上乗せとも実感されています。
5-2. 仕事のやりがい・成長
新聞やネットで日経を呼んでいる人を見たり、読者からの大きな反響があるとやりがいを実感するという声が目立ちました。
職業柄、公表前の情報に触れる機会も多い他、世の中に与えるインパクトの大きいため、日々刺激があるという声もありました。
また、研修制度も整っていますが、基本的に丁寧に教えて育てるよりも、厳しい状況の中で揉まれながら成長を期待する風土がある印象でした。
5-3. 人間関係・社員の雰囲気
全体的にトップダウンの傾向があり、特に現場の職種では上司の指示に従うことを求められる空気がある印象でした。
例えば現場の記者職・編集職は”まるで軍隊のような雰囲気”という声も目立ち、平社員を”兵隊扱い”する風潮もあります。一方で、管理部門ではそういった極端な例は少ない印象でした。
また、近年はデジタル系の分野を強化するため中途も増えてきており、中途採用者が活躍しているという声も多いです。そのため、中途だからといって居心地の悪さを感じる可能性は低いと言えます。
※日経新聞を志望する人におすすめな他の企業は？
日経新聞が気になっているのであれば、下記のような企業も転職検討することをおすすめします。
- 株式会社日経BP
- 株式会社朝日新聞
- 一般社団法人 共同通信社
- 株式会社東洋経済新報社
- 株式会社電通
6. 日経新聞への転職を成功に導くたった1つのコツ
日経新聞に転職することを決めました！転職成功するためのコツがあれば教えて下さい。
日経新聞への転職成功のコツは、転職エージェントを活用するという1つに尽きます。転職エージェントを使うべき理由は下記の3点です。
- 独自の非公開求人をもらえる可能性がある
- 業界/企業に特化した対策（職務経歴書・面接など）が可能
- 年収アップなど待遇の交渉もお願いできる
理由1. 独自の非公開求人をもらえる可能性がある
転職エージェントは、転職サイトや企業採用ページに載っていない「非公開求人」を大量に保有しています。
非公開求人とは
事業戦略上などで表立って募集できないが、こっそり人を採用したい企業がエージェントに依頼する求人。
給与やポジションなどがハイグレードであるケースが多い。
大手の転職エージェントであれば、日経新聞の非公開求人を保有している可能性があります。
さらに、非公開求人の募集がなかったとしても、あなたのスキルが高ければ「こんな人がいるのですが、採用しませんか？」と、転職エージェントが企業に営業するケースも多々あります。
公式ホームページや転職サイトを見て「特に転職したい求人がない」と思ったとしても、諦めずにエージェントに相談して非公開求人を探すことを推奨します。
理由2. 業界/企業に特化した対策（職務経歴書・面接など）が可能
転職エージェントは今までの多くの転職希望者を採用企業へ転職させており、大手企業志望であればあるほど、内部の選考を熟知して突破するノウハウを蓄積しています。
具体的には、過去どのような人が受かって、落ちたのか、またその時にどのような質問をされて、どのように回答したか、といったデータを、大手の転職エージェントであれば持ち合わせています。
そのデータをもとにした模擬面接や、志望動機や質問に対する回答をあなたと一緒に考えてくれるのです。
転職エージェントによっては面接担当者の名前や人柄、担当者が好む人物像を事前に教えてくれるところもあるため、他の候補者よりも圧倒的に有利に面接を進めることが可能です。
※面接では伝えきれないあなたの魅力を、人事に別ルートで営業してくれる
転職エージェントは多くの場合、面接が終わった後に人事担当者と連絡をとっており、その際に面接では伝えきれないあなたのスキルや魅力を、人事にプッシュしてくれています。
あなたが面接で思うように話せず、本来落ちていたところを、エージェントの営業力で面接を通過にすることは日常的に起きています。
正しいエージェントを選べば、その点で圧倒的に有利に転職活動を進めることができます。
逆を言えば、交渉力の低いエージェントを選んでしまうと足手まといになることすらありますので、エージェント選びはしっかり行いましょう。
理由3. 年収アップなど待遇の交渉もお願いできる
年収の交渉は個人だと非常にしにくく、「どのタイミングで言えばいいんだろう…？」と交渉の余地すらないことがほとんどです。なぜなら、個人経由での応募は最終面接の場で入社同意書を書かされることがほとんどだからです。
転職エージェント経由であれば、最終的な回答は、面接後にエージェント経由で伝えることができますので、その時に年収交渉をしてもらうことが可能です。
少しでも良い条件で転職したければ、転職エージェントを使いましょう。
7. 日経新聞転職で必ず登録すべき転職エージェント4選
日経新聞への転職で活用すべき転職エージェントがあれば教えて下さい！
日経新聞志望のあなたのために、下記の3つの条件を満たす転職エージェントを厳選しました。
- 日経新聞に関する求人（非公開を含む）を保持する可能性が高いか
- 日経新聞以外の求人も提案できる力と求人データベースがあるか
- 転職をサポートできるノウハウが社内にあるか
具体的におすすめな転職エージェントは下記のとおりです。（登録自体は3分程度、完全無料で費用等は一切かかりません）
| 登録必須度 | 特徴 | |
| リクルートエージェント | すべての方に◎ | 業界最大手で求人数・ノウハウ共に信頼できる。大企業への転職実績多数。 |
| doda | すべての方に◎ | 業界No.2。リクルート同様、豊富な実績とノウハウが期待。 |
| パソナキャリア | 初めて転職は◎ | サポートが丁寧。派遣事業での結びつきも強く、非公開求人も期待できる。 |
| JACリクルートメント | 外資・技術系は◎ | スペシャリスト採用で実績No.1。キャリアに自信があれば、強力な味方に。 |
上記から、『リクルートエージェント』『doda』の2社は必ず登録しつつ、あなたのキャリアによって下記のようにプラスして登録することをおすすめします。
- 転職が初めての場合は、『パソナキャリア』をプラスして登録
- グローバルポジション、スペシャリストの場合は、『JACリクルートメント』をプラスして登録
それでは、各社の特徴をご紹介します。
※注意事項
求人の有無については、各エージェントごとに、職種や時期、募集人数といった要因により変わってきます。
そのため、「このエージェントに登録すれば確実に求人情報をキャッチできる」ということを言い切ることは難しいので、志望度が高い方は出来ればすべてのエージェントに登録し、求人情報を逃さないようにしましょう。
7-1. リクルートエージェント｜求人数No.1・コンサルタントが優秀
『リクルートエージェント』は、案件総数・内定決定数ともにNo.1の国内最大手の総合転職エージェントです。
担当者によってサービスに差があると言われますが、口コミ調査ではどの指標も総じてトップレベルで、第二新卒案件からハイキャリア層まで幅広いユーザーからの支持を集めています。
業界最大手なので、大企業への多数の転職実績もあり、下記の2つの大きなメリットがあります。
- 内部に圧倒的なノウハウの蓄積
- 信頼による非公開求人の獲得
日経新聞へ転職したいのであれば、まず真っ先に登録すべき転職エージェントでしょう。
リクルートエージェント公式サイト：https://r-agent.com/
7-2. doda｜求人数No.2・転職サポートが評判
『doda』は、パーソルキャリア（旧：インテリジェンス）が運営する国内規模No.2の転職エージェントです。
提案力・求人数ともにNo.1では無いものの、総じて「悪い口コミ」も見当たらず、担当者の当たり外れが少ないエージェントだと言われています。
合わせて、職務経歴書・面接対策といった実践的なサポートが素晴らしいと評判です。
リクルートの担当者がいまいちだった場合に備え、必ず登録しましょう。
doda公式サイト：https://doda.jp/
※dodaは派遣もサービスとして扱っており、正社員転職を目指していたのに、知らずのうちに派遣社員の面接を受けていた…という事例も時々ありますから、登録先には十分に注意しましょう。
7-3. パソナキャリア｜最高評価のサポート体制
『パソナキャリア』は、手厚いサポート・フォローには定評があり、初めての転職に不安がある方には特におすすめです。
実際に、我々が500人を対象にした転職エージェントの評判に関するアンケートでも、サポート体制の評価はNo.1と親身な転職者サポートを実現しているようです。
具体的には、下記のような口コミが多数見受けられました。
- 親身に転職相談にのってくれる
- 誰に対しても履歴書・職務経歴書添削・面接対策などのサポート体制が丁寧
- 電話・メールのレスポンスが速く安心できる
求人数では業界最大手の『リクルートエージェント』や『doda』には劣るものの、手厚いサポート・フォローで高い評価を受けているので、リクルートエージェント・dodaと併用登録して転職活動を進めるのがベストな選択だと言えるでしょう。
パソナキャリア公式サイト：https://www.pasonacareer.jp/
※パソナは派遣もサービスとして扱っており、正社員転職を目指していたのに、知らずのうちに派遣社員の面接を受けていた…という事例も時々ありますから、登録先には十分に注意しましょう。
7-4. JACリクルートメント｜ハイキャリア転職で実績No.1
『JACリクルートメント』は、外資系・国内企業のグローバルポジションについては国内実績No.1で、ハイキャリア案件については間違いなく質・量・サービス共にトップレベルといえるでしょう。
特にグローバルポジションの役職や技術系のスペシャリスト求人に関して強みを発揮します。
アドバイザーの提案力も高く、希望求人以外にも幅広い質の高い提案をしてくれると好評なので、キャリアやスキルに自信のある方は、活用することを間違いなくおすすめできます。
JACリクルートメント公式サイト:https://www.jac-recruitment.jp/
8. 転職エージェントを使いこなすためのポイント8選
業界の裏事情など、知っておけば転職エージェントを最大限活用できるテクニックを8つ紹介します。
8-1. エージェントに登録後は、2週間に1回くらい連絡を入れておく
転職エージェントは、企業から依頼を受けるとデータベースの中から条件を絞り応募者を探していくのですが、この時の表示順番が「更新日」（＝最後にコンタクトを取った日）なのです。
「更新日が古い＝もうすでに転職を決めた可能性が高い」と判断されるので、連絡を怠っていると後回しにされ、いずれ案件紹介メールが届かなくなります。
例えば、上記は「年齢30歳以下、転職回数1回以下、勤続年数2年以上、TOEIC780以上の営業」で検索した結果ですが、実務的な処理としては、更新日が新しい順番に20人ずつメールを送って反応をみて、応募者がいなければ次の20人へ、といったように送信していきます。
更新日が古いと、いくら条件が良くても機械的に後回しになってしまう場合があるのです。
※最近は「最終ログイン日」だけで見ている場合もあります。
8-2. とりあえず「良いところがあればすぐにでも」と言っておく
キャリアアドバイザーも売上目標があり日々追われています。担当者とのファーストコンタクトでは「転職時期はいつ頃をお考えですか？」と聞かれますが、この時に具体的に転職を考えているなら「良いところがあればすぐにでも」と答えるようにしましょう。
そうすればあなたはすぐに売上に繋がると考え、優先順位をあげて対応してくれることでしょう。
8-3. 合わなければ勇気をもって担当変更する
担当のアドバイザーに情を移してはいけません。担当変更は実はさほど大した問題ではないため、性格が合わなかったり、知識に不満があれば変えてもらいましょう。
担当変更がどうしてもしづらい場合は他社を当たりましょう。
担当変更メール文面例
いつも大変お世話になっております。現在転職の支援をして頂いている○○と申します。
現在、ご担当者の○○様には大変丁寧にご対応頂いており感謝をしておりますが、転職活動が初めてで不安が大きく、他の方のご意見も是非お伺いしたいです。
もし可能であれば、現在志望しております○○業界に詳しいアドバイザーの方と一度お話をしたく考えております。大変お手数をおかけしますが、何卒よろしくお願い申し上げます。
8-4. 経歴やスキルに嘘をつかない
登録情報や一連のやりとりについては申し出をしない限りは情報が残ります。エージェント内でよく話題にあがるのが、3年前の登録情報と今回とで登録情報が違うよ・・・という話です。
この場合、虚偽報告を行う危険な人材として紹介する案件を限るなどの判断がくだされます。
8-5. 推薦文は必ず確認する
ほとんどの場合、担当のキャリアアドバイザーはあなたを200字〜1000字で紹介する推薦文を書きますが、あまり優秀ではない担当者の場合は経歴をそのまま写すだけなどひどいケースがあります。
そこで「面接時に相違があると困るのと、客観的に今一度自分を見直したいため、書いていただいた推薦文をお送りいただけませんか？」と一声かけましょう。
今までみた中でもっともひどかった推薦文（参考）
「業務内容を把握している現場の方の目でご判断頂くことが一番です。スキル面については掘り下げてお聞き下さい。」
書いてあることは間違いではないですが、応募者からすると転職エージェントを使う意味がないですよね。しっかりプッシュしてもらいましょう。
8-6. 同じ案件に複数のエージェントから応募しない
数社の転職エージェントを使っている場合、同じ案件には複数のエージェントから応募しないようにしましょう。企業から「他の転職エージェントからも応募があるんだけど」と担当に連絡がいってしまいます。
企業・エージェント両者に不信感を与え、場合によっては破談となり、企業に再度応募することはもちろん、その転職エージェントから案件を紹介してもらえなくなるでしょう。
8-7. 内定が出たら、他のエージェントに話を聞きに行ってみる
内定承諾をした後、その判断に迷いがないか・正しいのかを確認するために、正直に内定を持っていることを伝えた上で別の転職エージェントに相談をしてみましょう。
そうすることで、もっとあなたのキャリアにふさわしい案件が発見できたり、内定を持って余裕のある状態で冷静な判断ができます。
この行動によって結果的に内定を辞退したとしても、転職エージェントにはしっかりと謝罪をしなければなりませんが、法的なペナルティーはありません。
内定を辞退するのは大変心苦しいことですし、転職エージェントとしてされると非常に腹がたつのですが、ご自身のキャリアに対して妥協せずに意思決定をするために有効なテクニックです。
8-8. 丁寧に、マナーを守って対応する
時々、横柄な態度を取る方がいますが、そういった方には優良案件は紹介しません。
大手の転職エージェントであれば、1人のアドバイザーは多ければ100人以上の応募者を一度に担当しますので、転職市場や時期も大事ですが、個人的な感情もふまえて力の入れ具合が変わります。
感謝を伝え、丁寧にマナーを守って対応しましょう。
さいごに
日経新聞での働き方や転職についてノウハウをご紹介してきましたが、いかがでしたか？
日経新聞への転職は年収・やりがいの面でメリットが大きいですが、多様なビジネスを行なっているため職場によって雰囲気や労働環境が大きく異なる点に留意しましょう。
ポイントは日経新聞の社風や求める人物像を理解する・日経新聞転職に強い転職サイトに複数登録するの2点。これだけで満足いく転職可能性を高める事ができます。転職成功に向けてトライする事をおすすめします。
日経新聞転職に強く、必ず登録すべき転職サイト4選
あなたが最高の転職をできることを陰ながら祈っております。
現役の転職コンサルタント集団。大手人材会社に在籍しているメンバーが多いため、執筆内容に制約がかからないように『匿名性』とし、裏事情やノウハウを包み隠さずにご紹介しています。
