EY新日本監査法人に転職すべき?口コミでわかる特徴と転職成功のポイント集

「中途採用で、新日本監査法人に転職しようかな…？」と考えていませんか？

いざ転職したいと情報を探してみても、企業HPにはいい面しか書いていない上に、口コミサイトを見ても情報量が膨大で整理できず、本当に転職すべきなのだろうかと思ってしまうことでしょう。

加えて、これらのサイトでは教えてくれませんが、EY新日本監査法人（新日本監査法人）への転職を成功するためのたった1つのコツも存在します。

このページでは、転職エージェントとして数多くの転職をアドバイスしてきた知見や経験をもとに、新日本監査法人への転職についてご紹介します。

1. まとめ｜新日本監査法人の特徴と転職のポイント
2. 新日本監査法人の企業情報
3. 新日本監査法人の採用情報
4. 新日本監査法人の求人情報
5. 新日本監査法人に関する口コミまとめ
6. 新日本監査法人への転職を成功に導くたった1つのコツ
7. 新日本監査法人転職で必ず登録すべき転職サイト4選
8. 転職エージェントを使いこなすためのポイント8選

すべて読んでいただければ、あなたが新日本監査法人へ転職すべきか判断できるとともに、新日本監査法人への転職成功確率も劇的に上げることができるでしょう。

1. まとめ｜新日本監査法人の特徴と転職のポイント

次章以降で詳しく説明しますが、まず最初に「新日本監査法人に転職する前に知っておくべきこと」の要点だけをまとめました。

新日本監査法人の特徴

• 国内最大手の監査法人で、4大国際監査法人に挙げられるErnst&Youngグループの一員
• 外資系のイメージもあるが、年功序列的で比較的ゆっくりした雰囲気という声も目立つ
• 研修制度が充実している他、高い専門性を求められる風土で、自己成長を実感している人も多数
• 平均年収は758万円(口コミベース)と同業大手と比べて同程度で、満足している人も目立つ
• 残業は月平均35~50時間で、繁忙期を除くとワークバランスは部署によっても大きく異なる
• 男女関係なく活躍できる環境で、産休育休は取りやすく復職して長く続ける女性も多い

新日本監査法人への転職のポイント

• 中途採用は随時行なっている
• 「監査業務、アドバイザリー業務」など、専門職ポジションでの採用がほとんど
• 非公開求人も紹介してもらえるように、後ほどご紹介する転職エージェントに登録するのがおすすめ

2. 新日本監査法人の企業情報

2-1. 事業内容

新日本監査法人は、4大国際監査法人の1つであるErnst&Youngグループの一員として、国内最大手の監査法人です(業務収入ベース)。

金融機関や大手メーカーからサービス業まで幅広い業種でサービスを展開しており、日系・外資系の一流企業も多数手掛けています。

新日本監査法人は、監査業務を中心として主に以下4つの業務を展開しています。

ちなみに、日本においてはErnst&Young Japan(EY Japan)の傘下に、新日本監査法人を含む以下のグループ会社を抱え、「監査・保証」「税務」「財務・M&A」「アドバイザリー業務」などを展開しています。

2-2. トップメッセージと事業計画

新日本監査法人企業HP(本文, 顔写真)

新日本監査法人は、『監査法人はどうあるべきかを自らに問い続け、常に監査品質の向上をめざし変革をし続けます。』とメッセージしています。

新日本監査法人は、2015年に不正会計(08年4月～14年12月の間に約1500億円の純利益を水増し)が発覚した東芝の監査を担当していたことから、3ヶ月の新規業務停止、21億円の課徴金、業務改善命令の行政処分を受けました。

その後、新日本監査法人は、監査品質の改善に向けて経営陣の刷新や会計士の退職勧奨なども行い事業の立て直しを図ると共に、2018年に業務改善報告を完了しました。

足元の業績は業務収入ベースでは業界No.1ですが、一部には顧客離れなどもあり、社会や顧客からの信頼回復に向けて監査品質の向上に努めています。

2-3. グローバル展開

新日本監査法人企業HPより

新日本監査法人は、英国を拠点とし世界150以上の国・地域に展開しているErnst&Youngグループの一員として、業界トップクラスの海外ネットワークを持っています。

事業は国内メインですが、日本企業の海外進出に伴う海外出張などもあり、海外駐在事務所は39ヶ所にもおよぶ他、国内勤務でも英語を使う機会も多いです。

また、グローバル人材の育成も積極的に取り組んでおり、海外の語学研修やビジネススクールへの派遣に加えて、各国のグループ事務所へのトレーニング(約2年間)や海外駐在(約3年間)のチャンスもあります。

そのため、海外志向の人も、他社と比較しながら前向きに検討することをおすすめします。

新日本監査法人企業HP：https://www.shinnihon.or.jp

	見るべきポイント
事業概要	自分が希望する事業以外に、会社の主力となる事業をチェックします。希望事業以外に異動するケースもあり、本当にその企業で働きたいかしっかり考えましょう。
採用情報	「求める人物像」などをチェックして、あなたに合うかを考えましょう。
会社理念・社長メッセージ	会社がどこへ向かっているのかをチェックします。 会社理念があなたの考えと違うのなら、どれほど好条件求人でも転職は避けましょう。

3. 新日本監査法人の採用情報

業界大手の監査法人なのですね。どんな待遇で転職する事ができるのでしょうか？

3章では、新日本監査法人の採用情報についてお伝えします。

3-1. 新日本監査法人の採用職種

現在、新日本監査法人の中途採用ページでは、以下の通り様々な職種で募集があります。

上のように様々な求人がありますが、その他の職種でも今後募集される可能性は十分にあります。

そのため、転職を検討している人は採用HPや大手転職エージェント等から随時情報収集しておくことをおすすめします。

ちなみに、業務ごとのキャリアパスをまとめたのが以下の表で、各業務をクリックすると、ポジションごとの業務内容や期待役割を採用HPでチェックすることができます。

3-2. 平均年収

転職時の平均年収　：　700~800万円

社員の平均年収　：　758万円（平均年齢34.4歳／※非上場企業のため、口コミによる参考値）

新日本監査法人の平均年収は758万円(口コミベース)で、業界大手の中では同程度と言えます。

先ほど業務ごとのポジションについて触れましたが、基本的に同一ランクは同一給与とされています。

ちなみに、部署や上司によっても多少異なるようですが、基本的に残業代はしっかり支給されます。

3-3. 労働環境

平均残業時間　月：35〜50時間

新日本監査法人の平均残業時間は【35～50時間程度】で、同業大手と比べても同程度と言えます。

近年女性社員は増えており、足元では女性比率は約2割です。在宅勤務、選択シフト勤務、育児・介護に伴う時短勤務など、働き続けやすい環境づくりを推進しています。

ただし、担当業務や時期などに残業時間などは大きく異なるため、もし転職を検討する際には大手転職エージェントにしっかり確認することをおすすめします。

3-4. 中途採用メッセージ

「EY Japanグループ」の採用HPでは新卒・中途向けに、企業が抱える経営課題に対し、プロフェッショナルとして総合的なサービスの提供を通じて『より良い社会を構築し、生涯続く経験を得る』とメッセージしています。

また、新日本監査法人が独自に定めている行動指針として、以下の通り、「社会への貢献、信頼、絆、未来への貢献」の4つを挙げています。

中途採用では、これら4つのキーワードを軸に自己PRを組み立てることを意識すると良いでしょう。

その上で、より良い社会を構築したいという熱い想いと、その想いを具現化できる実力を兼ね備えた人材であることを、前職までの経験も交えてしっかりアピールできるとなお良いでしょう。

※新日本監査法人の採用情報をもっと知りたい人は…

下記サイトを参考にして下さい。

• 企業採用HP：採用トップ、中途採用、職種一覧、採用メッセージ
• グループ会社：採用情報

4. 新日本監査法人の求人情報

新日本監査法人への転職を検討しています。どんな求人がありますか？

ここから、新日本監査法人の求人情報をご紹介します。おすすめ大手転職サイト『パソナキャリア』を使って調べると、「監査職」「財務会計に関するアドバイザリー業務」の求人がありました。

ちなみに、同じく大手転職サイト『doda』ではグループ会社でも「システム監査」の募集がありましたので、参考までに併せて紹介します。

4-1. 監査は「金融事業部おける監査業務」の中途の求人あり

『パソナキャリア』では、監査業務について「金融事業部における監査業務(シニアスタッフ)」の職種で中途の募集がありました。

主な業務は、金業業界の顧客の監査や内部統制に関する保証業務などです。必須要件は「公認会計士資格、英語レベル(初級)」に加えて、次のいずれかに該当すること「監査実務、金融機関での実務経験、経理実務経験など」です。

日系・外資系のグローバル企業を担当する可能性もあるやりがいのあるポジションなので、英語力(TOEIC800点程度)があると歓迎されます。年収は非公開ですが、前職までの経験を活かして活躍したい人は一度検討してみても良いでしょう。

4-2. アドバイザリー業務は、「財務会計に関するアドバイザリー業務」の中途の求人あり

『パソナキャリア』では、会計分野のアドバイザリー業務の需要拡大に伴い、「財務会計に関するアドバイザリー業務」の中途の募集もありました。

国内外の金融機関に対する会計、財務報告プロセス、金融規制、IFRS対応など、幅広い分野でアドバイザリー業務を行うやりがいのあるポジションです。

必須要件は、金融機関や監査法人での「財務会計・管理会計の経験、監査経験、リスク管理や規制対応などの経験など」です。（必須ではありませんが、日本あるいは米国に会計士資格保有者は歓迎されます。）

年収は非公開ですが、前職までの経験を活かして活躍したい人は一度検討してみることをおすすめします。

4-3. グループ会社では「システム監査」の中途の求人あり

『doda』では、アドバイザリー業務やコンサルティング業務をメインで行うグループ会社「EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社」で、「システム監査」の職種で中途の募集もありました。

新日本監査法人のメンバーと連携して、監査におけるITの専門家として、ITの観点から企業の力面するリスクとそれに対応する内部統制を評価する業務を担当するやりがいのある募集です。

即戦力としての募集なので、必須要件は「IT関連の実務経験、内部監査の経験2年以上」です。

年収は585~1200万円で、同社の平均年収と比べても条件は良いため、条件に合う人は一度検討してみることをおすすめします。

5. 新日本監査法人に関する口コミまとめ

内部情報を知りたくて口コミサイトを見ましたが、新日本監査法人の口コミが多すぎて、結局どうなのかよくわかりません。

新日本監査法人に関する口コミや内部情報を、シンプルに3つの軸で整理してまとめました。

5-1.  給与・福利厚生（待遇）

給与は年功序列の要素が強く、平均年収は同業大手と比べても遜色ないため、年収に満足している人も目立ちます。

給与は役職ごとにベースが決まっている他、基本的に残業は多く、残業代で稼ぐという風潮もあるようです。例えば、年収はスタッフ600万円、シニアスタッフ800万円、マネージャー950万円が目安です。

また、福利厚生は一般の大企業並に完備されており、慶弔見舞金や各種割引制度(契約施設、ホテル、スポーツクラブなど)になどもあります。ただし住宅手当はありません。

5-2. 仕事のやりがい・成長

高い専門性が非常に求められる風土である他、タイトなスケジュールの中で仕事をこなしていくため、自己成長を実感している人も目立ちます。

若手のうちから顧客の経営層とやりとりする機会も多い他、監査・保証業務からアドバイザリー業務まで幅広く経験を積むことができたという声も目立ちます。

一方で、基本的に昇進も年功序列なので、特にスタッフ・シニアスタッフのうちは個人評価が良くても昇進や給与にあまり反映されないため、モチベーションが上がりにくいという声もあります。

ちなみに、研修制度は階層別・職種別に充実している他、数年間にわたる海外トレーニングや海外駐在などの機会もあるのは好評です。

5-3. 人間関係・社員の雰囲気

外資系のイメージもありますが、全体としては年功序列の縦社会で、比較的ゆっくりした雰囲気もあるなど、良くも悪くも日本的な文化という声もあります。

一方で、もともと国内の会計事務所が合併して大きくなった経緯もあり、社内の雰囲気は部署・職種などによっても大きく異なるという声も目立ちます。

社員については「同業大手と比べて真面目で穏やかな人も多い」「優秀な人も多い」という声も見られます。

ちなみに、組織が大きく縦割り組織である他、他人の仕事に積極的に口を挟まない文化もあるため、部門間の風通しはあまりよくないという声もあります。

※新日本監査法人を志望する人におすすめな他の企業は？

新日本監査法人が気になっているのであれば、下記のような企業も転職検討することをおすすめします。

• 有限責任監査法人トーマツ
• 有限責任あずさ監査法人
• PwCあらた有限責任監査法人
• EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社
• PwCアドバイザリー合同会社

6. 新日本監査法人への転職を成功に導くたった1つのコツ

新日本監査法人に転職することを決めました！転職成功するためのコツがあれば教えて下さい。

新日本監査法人への転職成功のコツは、転職エージェントを活用するという1つに尽きます。転職エージェントを使うべき理由は下記の3点です。

• 独自の非公開求人をもらえる可能性がある
• 業界/企業に特化した対策（職務経歴書・面接など）が可能
• 年収アップなど待遇の交渉もお願いできる

理由1. 独自の非公開求人をもらえる可能性がある

転職エージェントは、転職サイトや企業採用ページに載っていない「非公開求人」を大量に保有しています。

非公開求人とは

事業戦略上などで表立って募集できないが、こっそり人を採用したい企業がエージェントに依頼する求人。
給与やポジションなどがハイグレードであるケースが多い。

大手の転職エージェントであれば、新日本監査法人の非公開求人を保有している可能性があります。

さらに、非公開求人の募集がなかったとしても、あなたのスキルが高ければ「こんな人がいるのですが、採用しませんか？」と、転職エージェントが企業に営業するケースも多々あります。

公式ホームページや転職サイトを見て「特に転職したい求人がない」と思ったとしても、諦めずにエージェントに相談して非公開求人を探すことを推奨します。

理由2. 業界/企業に特化した対策（職務経歴書・面接など）が可能

転職エージェントは今までの多くの転職希望者を採用企業へ転職させており、大手企業志望であればあるほど、内部の選考を熟知して突破するノウハウを蓄積しています。

具体的には、過去どのような人が受かって、落ちたのか、またその時にどのような質問をされて、どのように回答したか、といったデータを、大手の転職エージェントであれば持ち合わせています。

そのデータをもとにした模擬面接や、志望動機や質問に対する回答をあなたと一緒に考えてくれるのです。

転職エージェントによっては面接担当者の名前や人柄、担当者が好む人物像を事前に教えてくれるところもあるため、他の候補者よりも圧倒的に有利に面接を進めることが可能です。

※面接では伝えきれないあなたの魅力を、人事に別ルートで営業してくれる

転職エージェントは多くの場合、面接が終わった後に人事担当者と連絡をとっており、その際に面接では伝えきれないあなたのスキルや魅力を、人事にプッシュしてくれています。

あなたが面接で思うように話せず、本来落ちていたところを、エージェントの営業力で面接を通過にすることは日常的に起きています。

正しいエージェントを選べば、その点で圧倒的に有利に転職活動を進めることができます。

逆を言えば、交渉力の低いエージェントを選んでしまうと足手まといになることすらありますので、エージェント選びはしっかり行いましょう。

理由3. 年収アップなど待遇の交渉もお願いできる

年収の交渉は個人だと非常にしにくく、「どのタイミングで言えばいいんだろう…？」と交渉の余地すらないことがほとんどです。なぜなら、個人経由での応募は最終面接の場で入社同意書を書かされることがほとんどだからです。

転職エージェント経由であれば、最終的な回答は、面接後にエージェント経由で伝えることができますので、その時に年収交渉をしてもらうことが可能です。

少しでも良い条件で転職したければ、転職エージェントを使いましょう。

7. 新日本監査法人転職で必ず登録すべき転職エージェント4選

新日本監査法人への転職で活用すべき転職エージェントがあれば教えて下さい！

新日本監査法人志望のあなたのために、下記の3つの条件を満たす転職エージェントを厳選しました。

• 新日本監査法人に関する求人（非公開を含む）を保持する可能性が高いか
• 新日本監査法人以外の求人も提案できる力と求人データベースがあるか
• 転職をサポートできるノウハウが社内にあるか

具体的におすすめな転職エージェントは下記のとおりです。（登録自体は3分程度、完全無料で費用等は一切かかりません）

上記から、『リクルートエージェント』『doda』の2社は必ず登録しつつ、あなたのキャリアによって下記のようにプラスして登録することをおすすめします。

• 転職が初めての場合は、『パソナキャリア』をプラスして登録
• グローバルポジション、スペシャリストの場合は、『JACリクルートメント』をプラスして登録

それでは、各社の特徴をご紹介します。

※注意事項

求人の有無については、各エージェントごとに、職種や時期、募集人数といった要因により変わってきます。

そのため、「このエージェントに登録すれば確実に求人情報をキャッチできる」ということを言い切ることは難しいので、志望度が高い方は出来ればすべてのエージェントに登録し、求人情報を逃さないようにしましょう。

7-1. リクルートエージェント｜求人数No.1・コンサルタントが優秀

『リクルートエージェント』は、案件総数・内定決定数ともにNo.1の国内最大手の総合転職エージェントです。

担当者によってサービスに差があると言われますが、口コミ調査ではどの指標も総じてトップレベルで、第二新卒案件からハイキャリア層まで幅広いユーザーからの支持を集めています。

業界最大手なので、大企業への多数の転職実績もあり、下記の2つの大きなメリットがあります。

• 内部に圧倒的なノウハウの蓄積
• 信頼による非公開求人の獲得

新日本監査法人へ転職したいのであれば、まず真っ先に登録すべき転職エージェントでしょう。

リクルートエージェント公式サイト：https://r-agent.com/

7-2. doda｜求人数No.2・転職サポートが評判

『doda』は、パーソルキャリア（旧：インテリジェンス）が運営する国内規模No.2の転職エージェントです。

提案力・求人数ともにNo.1では無いものの、総じて「悪い口コミ」も見当たらず、担当者の当たり外れが少ないエージェントだと言われています。

合わせて、職務経歴書・面接対策といった実践的なサポートが素晴らしいと評判です。

リクルートの担当者がいまいちだった場合に備え、必ず登録しましょう。

doda公式サイト：https://doda.jp/

※dodaは派遣もサービスとして扱っており、正社員転職を目指していたのに、知らずのうちに派遣社員の面接を受けていた…という事例も時々ありますから、登録先には十分に注意しましょう。

7-3. パソナキャリア｜最高評価のサポート体制

『パソナキャリア』は、手厚いサポート・フォローには定評があり、初めての転職に不安がある方には特におすすめです。

実際に、我々が500人を対象にした転職エージェントの評判に関するアンケートでも、サポート体制の評価はNo.1と親身な転職者サポートを実現しているようです。

具体的には、下記のような口コミが多数見受けられました。

• 親身に転職相談にのってくれる
• 誰に対しても履歴書・職務経歴書添削・面接対策などのサポート体制が丁寧
• 電話・メールのレスポンスが速く安心できる

求人数では業界最大手の『リクルートエージェント』や『doda』には劣るものの、手厚いサポート・フォローで高い評価を受けているので、リクルートエージェント・dodaと併用登録して転職活動を進めるのがベストな選択だと言えるでしょう。

パソナキャリア公式サイト：https://www.pasonacareer.jp/

※パソナは派遣もサービスとして扱っており、正社員転職を目指していたのに、知らずのうちに派遣社員の面接を受けていた…という事例も時々ありますから、登録先には十分に注意しましょう。

7-4. JACリクルートメント｜ハイキャリア転職で実績No.1

『JACリクルートメント』は、外資系・国内企業のグローバルポジションについては国内実績No.1で、ハイキャリア案件については間違いなく質・量・サービス共にトップレベルといえるでしょう。

特にグローバルポジションの役職や技術系のスペシャリスト求人に関して強みを発揮します。

アドバイザーの提案力も高く、希望求人以外にも幅広い質の高い提案をしてくれると好評なので、キャリアやスキルに自信のある方は、活用することを間違いなくおすすめできます。

JACリクルートメント公式サイト:https://www.jac-recruitment.jp/

8. 転職エージェントを使いこなすためのポイント8選

業界の裏事情など、知っておけば転職エージェントを最大限活用できるテクニックを8つ紹介します。

8-1. エージェントに登録後は、2週間に1回くらい連絡を入れておく

転職エージェントは、企業から依頼を受けるとデータベースの中から条件を絞り応募者を探していくのですが、この時の表示順番が「更新日」（＝最後にコンタクトを取った日）なのです。

「更新日が古い＝もうすでに転職を決めた可能性が高い」と判断されるので、連絡を怠っていると後回しにされ、いずれ案件紹介メールが届かなくなります。

例えば、上記は「年齢30歳以下、転職回数1回以下、勤続年数2年以上、TOEIC780以上の営業」で検索した結果ですが、実務的な処理としては、更新日が新しい順番に20人ずつメールを送って反応をみて、応募者がいなければ次の20人へ、といったように送信していきます。

更新日が古いと、いくら条件が良くても機械的に後回しになってしまう場合があるのです。

※最近は「最終ログイン日」だけで見ている場合もあります。

8-2. とりあえず「良いところがあればすぐにでも」と言っておく

キャリアアドバイザーも売上目標があり日々追われています。担当者とのファーストコンタクトでは「転職時期はいつ頃をお考えですか？」と聞かれますが、この時に具体的に転職を考えているなら「良いところがあればすぐにでも」と答えるようにしましょう。

そうすればあなたはすぐに売上に繋がると考え、優先順位をあげて対応してくれることでしょう。

8-3. 合わなければ勇気をもって担当変更する

担当のアドバイザーに情を移してはいけません。担当変更は実はさほど大した問題ではないため、性格が合わなかったり、知識に不満があれば変えてもらいましょう。

担当変更がどうしてもしづらい場合は他社を当たりましょう。

担当変更メール文面例

いつも大変お世話になっております。現在転職の支援をして頂いている○○と申します。

現在、ご担当者の○○様には大変丁寧にご対応頂いており感謝をしておりますが、転職活動が初めてで不安が大きく、他の方のご意見も是非お伺いしたいです。

もし可能であれば、現在志望しております○○業界に詳しいアドバイザーの方と一度お話をしたく考えております。大変お手数をおかけしますが、何卒よろしくお願い申し上げます。

8-4. 経歴やスキルに嘘をつかない

登録情報や一連のやりとりについては申し出をしない限りは情報が残ります。エージェント内でよく話題にあがるのが、3年前の登録情報と今回とで登録情報が違うよ・・・という話です。

この場合、虚偽報告を行う危険な人材として紹介する案件を限るなどの判断がくだされます。

8-5. 推薦文は必ず確認する

ほとんどの場合、担当のキャリアアドバイザーはあなたを200字~1000字で紹介する推薦文を書きますが、あまり優秀ではない担当者の場合は経歴をそのまま写すだけなどひどいケースがあります。

そこで「面接時に相違があると困るのと、客観的に今一度自分を見直したいため、書いていただいた推薦文をお送りいただけませんか？」と一声かけましょう。

今までみた中でもっともひどかった推薦文（参考）

「業務内容を把握している現場の方の目でご判断頂くことが一番です。スキル面については掘り下げてお聞き下さい。」

書いてあることは間違いではないですが、応募者からすると転職エージェントを使う意味がないですよね。しっかりプッシュしてもらいましょう。

8-6. 同じ案件に複数のエージェントから応募しない

数社の転職エージェントを使っている場合、同じ案件には複数のエージェントから応募しないようにしましょう。企業から「他の転職エージェントからも応募があるんだけど」と担当に連絡がいってしまいます。

企業・エージェント両者に不信感を与え、場合によっては破談となり、企業に再度応募することはもちろん、その転職エージェントから案件を紹介してもらえなくなるでしょう。

8-7. 内定が出たら、他のエージェントに話を聞きに行ってみる

内定承諾をした後、その判断に迷いがないか・正しいのかを確認するために、正直に内定を持っていることを伝えた上で別の転職エージェントに相談をしてみましょう。

そうすることで、もっとあなたのキャリアにふさわしい案件が発見できたり、内定を持って余裕のある状態で冷静な判断ができます。

この行動によって結果的に内定を辞退したとしても、転職エージェントにはしっかりと謝罪をしなければなりませんが、法的なペナルティーはありません。

内定を辞退するのは大変心苦しいことですし、転職エージェントとしてされると非常に腹がたつのですが、ご自身のキャリアに対して妥協せずに意思決定をするために有効なテクニックです。

8-8. 丁寧に、マナーを守って対応する

時々、横柄な態度を取る方がいますが、そういった方には優良案件は紹介しません。

大手の転職エージェントであれば、1人のアドバイザーは多ければ100人以上の応募者を一度に担当しますので、転職市場や時期も大事ですが、個人的な感情もふまえて力の入れ具合が変わります。

感謝を伝え、丁寧にマナーを守って対応しましょう。

さいごに

新日本監査法人での働き方や転職についてノウハウをご紹介してきましたが、いかがでしたか？

新日本監査法人への転職は年収・自己成長・働きやすさの面でメリットが大きいですが、多様なビジネスを行なっているため職場によって雰囲気や労働環境が大きく異なる点に留意しましょう。

ポイントは新日本監査法人の社風や求める人物像を理解する・新日本監査法人転職に強い転職サイトに複数登録するの2点。これだけで満足いく転職可能性を高める事ができます。転職成功に向けてトライする事をおすすめします。

新日本監査法人転職に強く、必ず登録すべき転職サイト4選

• JACリクルートメント
• リクルートエージェント
• パソナキャリア
• doda

あなたが最高の転職をできることを陰ながら祈っております。

CareerTheory編集部

現役の転職コンサルタント集団。大手人材会社に在籍しているメンバーが多いため、執筆内容に制約がかからないように『匿名性』とし、裏事情やノウハウを包み隠さずにご紹介しています。